企業においてスマートフォンの導入が加速しており、MDMの利用やセキュリティガイドラインの策定が進んでいることがMM総研の調査で明らかになった。
同社が、会員モニターを対象に携帯端末の導入状況に関するアンケート調査をインターネット上で実施し、従業員数100人以上の企業545社より回答を得たもの。
法人名義のフィーチャーフォンやスマートフォンなど携帯端末を役員や従業員などへ配布している企業は80.2％を占めている。
なかでもスマートフォンを配布している企業は、本格導入している企業は15.6％で、テストや部分的な導入を含めると27.2％に達しており、前回 調査の15.2％から12ポイントと大幅に上昇した。さらに「準備中（2％）」「検討中（17.2％）」とする予備軍が控えている。
従業員に絞り込むとスマートフォンの配布率は現在4.2％にとどまるものの、1年後に7.3％、3年後に11.4％へと拡大すると同社では予測している。