今日の画像は、スイスアルプストレッキンのスナップ『ラウターブルネンの谷のトレイル』、北大路欣也主演の『藤沢周平原作・三屋清左衛門残日録』、徳島県の岩島・大辰巳島の『前人未踏の辺境クライミングルートを登る麻莉亜、フラワーフェスティバル『24年のフラワークイーン』。そして、白がまぶしい『タマスダレ』、もどきと名付く『サフランモドキ』、多重八重の『ヒャクニチソウ』です。
タマスダレは秋に咲きますが、よく似た花で春裂きに『オオアマナ』があります。両者とも白がまぶしい花です。
『サフランモドキ』は、本家『サフラン』のコピーという意味でしょう。しかし、サフランはどちらかと言えば、『クロッカス』に似ています。
■■――しかし･･･。
解せぬ話だと思いながら、清左衛門は手酌で盃を口に運んだ。
疑問は、半田が言うように10年前の事件が濡れ衣なら、その清廉潔白な半田がどうして今頃になって、駿河屋から賄賂を取ったりしているのだろうかということだった。
清左衛門は、むろんそこまで突っ込んで問いただしたのだが、そのことになると半田は、牛のように押し黙って答えなかったのである。
家に、何か金を必要とする事情でもあるのか、それとも一度故なく冤罪に落とされた報復なのか。
――半田は･･･。
そろそろ隠居の時期かなとも思った。賄賂は、それと何かのかかわり合いがあるのだろうかと、そこまで考えた時、突然に『涌井』の表の方で、何かが割れるけたたましい音がし、つづいて女たちの悲鳴が聞こえて来た。
清左衛門は刀をつかみ上げて廊下に出た。いそいで玄関の方に行くと、男のどなり声が聞こえた。なかなか迫力のある声である。玄関に出ると、土間に着流しの男が1人立っていた。どなっているのはその男である。
『やい、みさ』
と男は『涌井』のおかみを呼びすてにした。
『黙って金を出しゃがれ。もう一度さっきのような御託をぬかしゃがると、てめえの店なんぞ火をつけて燃やしちまうからな』
おかみのみさは玄関の端に、青ざめて立っていた。その後ろに台所で働いている女2人と座敷回りの若い娘が1人、みさの背にしがみつくようにして震えている。
『涌井』の土間には、一方の壁ぎわに細長い上げ床の席があって、衝立で仕切ってそこで何人か酒を飲めるようになっていた。今も3人ばかり、職人と思われる男たちがそこで飲んでいたが、みんなが手を休めて唖然とした顔で男を見つめている。男の足もとには、土間に置いてあった瀬戸物の大きな狸の置物が、粉々にくだけて散らばっていた。
■■＜異形の企業集団SBI① 『ネットは勝者の総取りや』＞『どんどん巨大化する』。SBI・HDの北尾会長兼社長（73)は2024年1月の年頭所感で社員にこう語りかけた。
祖業のネット証券では23年9月に日本株の売買手数料を撤廃。新しい少額投資非課税制度NISAも追い風に、口座数で『1強』の地位を固めつつある。『3カ年計画で手数料の完全無料化を目指す』。北尾は19年10月の決算説明会で、証券分野の新たなビジネスモデルづくりが総仕上げに入ると宣言した。
一連の戦略は1996年に当時の首相、橋本龍太郎が打ち出した日本版ビッグバンに遡る。99年10月にそれまで横並びだった証券手数料が完全自由化された。
北尾は99年10月にネット証券のイー・トレード証券（現SBI証券）を開業。ネットを活用したビジネスで手数料競争を仕掛けると、口座数で02年に松井証券を抜いてネット証券首位に立った｡20年3月には最大手の野村証券も抜いた。
戦略を貫くのは『ネットの世界は勝者総取り』（北尾）の論理だ。北尾は野村証券の事業法人部門を経て、95年に孫正義が率いるソフトバンクのCFOに転じた。金融とインターネットの親和性を見抜き、圧倒的多数の顧客を獲得すれば顧客あ当たりの商品開発コストが下がると学んだ。
手数料無料化で競合の駆逐も狙った。『米国でできて日本でできないはずはない』。米国で13年創業のロビンフッド・マーケッツが無料化を打ち出し、若年層の指示を得た。19年にはネット証券大手チャールズ・シュワプが無料化を宣言、他社も追随を余儀なくされ業界再編が起きた。
『ネット証券2番手の楽天証券にとどめの一撃や』『他者は進む地獄、退くも地獄9』――。北尾は手数料ゼロ構想を表明してから時折、周囲にこう話した。
無料化にすれば収益を失い、追随しなければ顧客が流出する。楽天証券だけ追随したが、株式上場の延期を迫られた。
■■＜永田町、生きもの劇場『ニセ学歴 小池がはまってさあ大変』＞くすぶり続けてきた小池さんの『カイロ大学首席卒業』疑惑。月刊『文藝春秋』5月号に実名の告発が出た。元側近の弁護士が『知事から依頼を受けた元ジャーナリストが卒業を証明する文案を作成し、これとほぼ同じ内容の声明がエジプト大使館のフェイスブックに掲載された』『私も知事から相談を受けて、事実を隠蔽することに加担してしまった』と。
またカイロ大学時代のルームメイトはアラビア語が良く話せない小池が『日本では卒業したことになっちゃったと経緯を細かく証言。小池さんご本人は『よく覚えていない』とのこと。
小池さんはよく『ステイホーム』『ワイズスペンディング』『パラダイムシフト』とカタカナ語を使うけど、アラビア語は出てこない。（サンデー毎日）
■■＜日米地位協定の『歪に鈍感な日本政府』＞2016年、米軍嘉手納基地周辺の河川や浄水場で『有機フッ素化合物PFAS』が検出されたことを県が公表した時、本土では沖縄の基地問題の1つという捉え方だった。その後、20年に普天間飛行場からPFASを含む泡消火剤が大量に住宅街に漏れた時には、地下水へのPFAS汚染の懸念がすでに日常生活のすみずみに広がっていることを知って驚いた記憶がある。
そして22年になって三沢基地、横須賀基地、厚木基地でそれぞれPFASが検出され、昨年7月には10～12年に横田基地でも漏出があったと防衛省が公表して、私達本土の住民は事の重大さにようやく気付いたのだった。PFASは90年代に発がん性が懸念されるようになり、2010年には日本でも一部の製造や輸入等が禁止され、22年には水質汚濁防止法の指定物質となった。
16年以降、沖縄県は汚染源特定のため米軍基地編お立ち入り調査を6件申請してきたが4回は地位協定を盾に門前払いだった。そのため県はこれまで汚染防止対策に32億円を支出。今後10年間にさらに80億円以上の対策費が必要という。
一方、米軍は米国内の基地周辺の汚染問題にはきわめて敏感で、水質検査をはじめ汚染源の除去や閉鎖、PFASを含む泡消火剤の代替品の開発など積極的な対応を取っている。国防省は米国内の700カ所の基地で土地汚染を調査、国防総省も放置できないためであろう。
まらさらに、ドイツの米軍基地では米軍が自ら基地周辺のPFAS汚染を調査、浄化作業を行っているほか、ベルギーや韓国の基地でも米軍は汚染調査を自ら行っている。
これに対して、日本の汚染はなぜ放置されるのか。日米地位協定以前に、日本の住民は米軍にとって人間の数に入っていないということなのか。この露骨な日本人差別を行っているのは米軍と米政府であり、それを追認しているのが日本政府である。
これほどまでに日本が無視され続けているのは、ひとえに日本政府がアメリカ政府に立ち入り調査を要求しないからであり、日本国民が怒りの声を上げないからである。
地位協定が立ちはだかっているのであれば、諸外国は保持している米軍基地への立ち入り権を新たに明記させるべきだし、そんなこともできないのであれば、4月10日の日米首脳会談で合意された日米の部隊運用の『指揮統制の連携強化』などまったくの空文であり、日本の指揮権の独立性など端から望むべくもないと見るべきだろう。
岸田首相は、裏金議員の処分も政治資金規正法の改正も及び腰のまま訪米でめくらましを図ったようだが、財んち米軍基地のPFAS汚染を放置して米議会で日米関係の一層の強化を謳うとは、国民軽視もここに極まれりである。（高村薫筆）
◆高村さん、あなたは何か誤解していのではないでしょうか。日本は表向き独立国ではありますが、根本的にはアメリカの準植民地なのです。だから、地位協定の改定など日本からは言い出せないのです。振り返ってみれば、日韓倍賞協定の折りも、日本政府はアメリカの言いなりで、まさに、日本が韓国から倍賞してもらう金額が、韓国が日本から倍賞を受ける額を大幅に上回り、あわてたアメリカが日本政府を恫喝して、『挑戦半島に残した日本人の財産は放棄する』として、やっと日本から韓国への賠償が決まったのだ。まさに片手落ちの外交なのだが、当時の日本には、今もそうだが、アメリカにたてついて『日本は独立国だ』と言い切り政治家がいなかったことなのだろうなあ。今も当時と基本的スタンスは何ら変わっていないということなのだよ、高村さん。残念だねえ、ホントに！