今日の画像は、スイスアルプストレッキンのスナップ『ラウターブルネンの谷』、北大路欣也主演の『藤沢周平原作・三屋清左衛門残日録』、奥穂のジャンダルムより厳しく、垂直に近い鎖場が連続する新潟魚沼の難ルート『麻莉亜の八海山トレッキング』、支持率が低迷する『岸田首相』。そして広島南アルプス『春日台団地～権現峠～火山～武田山～大町トレッキングⅣ 火山から武田山へ、水越峠までの下山』です。
＜十方山＞
■■『そういうわけで、この事件はわしの方に回って来たのだ』
『ふむ、おもしろい』
清左衛門は思わず言った。おもしろいと言っては死んだ若者に気の毒だが、これはおみよが何にかかわり合っているのかがわかったと思ったのである。
おみよは、その時の事件を目撃しているのではあるまいか。そしておみよがそのことを口外するのを、藩の大物が極端に恐れているらしいのは、事件ンお加害者がそのことと何らかのつながりを持っているからに違いあるまい。
『それで事件は究明出来たのか』
『いや、それが･･･』
佐伯はぽりぽりとさかやきを掻いた。
『何の手がかりもうかばず、犯人はわからずじまいだった。しかし貴公に言われて調べていたが、あのあたりでは近年に起きた事件といえば、野塩村の水死人、これしかないな』
清左衛門はうなずいた。佐伯にはおみよの名前も黒田の名前も出さず、ただ野塩村近辺に最近事件が起きたことはないかと聞いただけだが、収穫はあったと思った。
『犯人は武家だろうな』
『もちろん、そうだ。藤井という、その時に立ち会った横目付によると、当て身の主はかなり武術が出来る男ではないかということだった。しかし･･･』
問いって、佐伯は天を仰ぐようなしぐさをした。
『武家が何の用があってあの夜、野塩村の川べりなどいたのか。どうにもわからんかったな』
■■＜オルビスの改革②『脱・通販 ブランド重視へ転換』＞18年に社長に就任した小林琢磨(46)は、こうした収益構造に危機感を持った。一時期は化粧品に加え、台所用洗剤など1,300種類もの商品を扱い、、社員の多くが『オルビスは通販会社だ』と考えていた。小林は創業時に立ち返り、化粧品ブランドの強化に舵を切った。
美容に関係のない商品の販売をやめ、スキンケア化粧品に特化した。競合他社が年齢にあがらう『アンチエイジング』を掲げる中、年齢に合った美しさ引き出す『スマートエイジング』という考えをブランドの主軸においた。
基幹ブランド『オルビスユー』は中身や容器ボトルを刷新して、18年秋に発売。2カ月で累計６７万個が売れ、オルビスのスキンケアブランドとして記録的な売上高となった。
ブランドの再構築に並行して、組織改革にも手をつけた。主導したの岡田HR統括部長(38)が重視したのは、『通販時代に培った働き方からの脱却』。だがブランド刷新よりも、大変な壁にぶつかった。
通販は顧客の属性や個人履歴といったデータがあるため、購買分析がしやすい。従来はこうしたデータを基に商品の開発や客への提案を行ってきた。業績が伸び悩む中、この前例踏襲の姿勢が多くの社員から抜けていなかった。岡田あ『これでは新しいアイデアは生まれにくい』と感じていた。
岡田は『進化』『アップデート』という言葉を繰り返し、社員に意識改革を訴えた。ただ、一部の社員の目には通販時代の働き方を否定しているように映った。反発したベテランや中堅の一定数は退職した。若手からも『自分は必要とされていないのでは』と不安の声が上がった。
18年末に行った社員のエンゲージメント（会社への愛着）を測る社内調査は半年前に比べ、数値がガクンと下がった。岡田は『社員の心が離れている』と感じた。
■■＜日本航空『鳥取三津子新社長』＞日本の翼として70年以上の歴史を持つ日本航空の社長に4月、就任する『鳥取三津子』。交代のニュースには『女性初』『客室乗務員出身初』という枕言葉が並び、男性中心の社会に風穴を開ける存在としても耳目を集めたが、本人は『女性だから、とは特段思っていない。自分らしくやる』と意に介さない。
1985年、旧東亜国内航空で客室乗務員の経歴を歩み始めた。その年の夏に起こった日航機墜落事故の衝撃が『今も刻まれている』と話し、『安全運航の大切さを次世代に継承していく』と決意を新たにする。
東亜は後に日本エアシステムJASと社名変更し、経営統合で日航に合流した。社風やマニュアルの違いから『統合直後は個人的にも苦労した』と振り返るが、『今は皆、日航社員だと自信を持っている』。グループの舵取りに不安はない。
目指す企業像は『お客様に選ばれ、愛されるエアライン』。対外的なサービスを充実させるのはもちろん、社員一人ひとりの能力が十分に発揮出来るような内部の環境づくりも重要だと説く。
人物評は『冷静沈着で物お辞しない』。緊迫する国際情勢や脱炭素、人手不足といった業界が直面する難題を真正面から受け止められる心ｼﾝの強さには周囲も熱い信頼を寄せる。
『時代や環境の変化に合わせて学びながら、努力を重ねて挑戦を続けたい』。就任記者会見で力強い抱負を述べ、覚悟を示した。福岡県出身の59歳。
◆すごい人のようだねえ。経営再建が果たせた日航を、さらに発展させる原動力になるか、な。
■■＜空き家対策『企業が本腰』＞全国で深刻化する空き家問題に対応する企業の取り組みが本格的に広がってきた。放置すれば周辺の住環境悪化は避けられず、にぎわいづくりや住戸の再販、建て替えといった方法で増加を抑える。国も制度を改正して後押しする。
総務省によると、全国の空き家は2018年時点で849万戸。そのうち賃貸用等を除き、活用の目途が立たない物件は349万戸で、20年前の2倍に膨らんだ。
大和ハウス工業は石川県加賀市など全国8カ所で1戸建て住宅団地の再生事業に乗り出した。高度経済成長期を中心に各地で分譲したが、住民の高齢化とともに空き家となる物件が出始め、このままでは団地全体が衰退に向かう懸念があった。コンビニを併設した交流施設をつくったり、住民とまちづくりの方向性を話し合ったりして活気を生み出し『世代を超えて住み続ける街をつくる』考えだ。
空き家を買い取って改修し、再び売り出す事業もある。地方都市で展開するカチタスは物件の平均価格ｶﾞ1,600万円。『新築の半値程度で自宅を持てる』という値ごろ感から累計7万戸超の販売実績を誇る。JR西日本も子育て世帯の需要を見込み、異業種ながら昨年春に滋賀県で再販事業を始めた。
アドレス（東京）は改装した空き家や空き部屋を借りて、サブスクリプション（定額利用）でまた貸しする会員サービスを手掛けるリモートワークの普及に伴って利用者は増え、『現在。』は全国に300カ所を超える物件がある』とアピールする。
マンションでは、野村不動産や東京建物といった大手デベロッパーが古い物件を新しいマンションやオフィスビルに建て替える事業に注力する。
政府は23年12月施行の改正空き家対策特別措置法で、手入れが不十分な住宅を固定資産税の軽減対象から外せるようにして所有者に売却や取り壊しを促す。今年の通常国会には区分所有法の改正案を提出し、耐震性に問題がある場合などはマンションの建て替え決議に必要な要件を緩和する。
◆まさに飽食ならぬ『飽住』の時代だねえ。本当にムダ金使いおｎ日本国国民だねえ。困ったもんだ。