今日の画像は、スイスアルプストレッキンのスナップ『ラウターブルネンの谷の牧草地』、北大路欣也主演の『藤沢周平原作・三屋清左衛門残日録』、奥穂のジャンダルムより厳しく、難しい北穂高の『ゴジラの背を完走し、北穂高小屋でくつろぐ麻莉亜』。そして、熱帯スイレンの名花『紫式部』、春を告げる名花『セツブンソウ』、『フクジュソウ』です。
＜ムラサキシキブ＞
■■おみよの家は6反歩の田と畑2畝を耕す小農だが自前百姓だった。2年前に夫が病死しておみよは寡婦となったが、すぐそばに実家があり、田畑がいそがしい時にはいつでも手伝い人を呼べるので、暮らしはそれで成り立っていた。
『しかしいずれは婿を取らねばなるまい。そうせぬと夜這い男が這いこんで来ていそがしかろう、とまあ、そんな話をしたわけだ』
清左衛門は大いにさばけたところをみせたつもりで、話をそう結んだのだが、黒田はにこりともしなかった。ほかには、と言った。
『それだけということはありますまい』
『いや、おぼえているのはそんなものだな』
そう言う清左衛門を、黒田はなおもじっと見つめたが、やがてようやく納得したのか表情をゆるめた。黒田は、どこかほっとしたような顔をした。
この男は、わしがもっと別のことをしゃべるかと思っていたらしいが、はて、何のことだろうと清左衛門が思た時、黒田がまた、さっき一度見せた微笑を顔に浮かべた。
『お話はおよそのところ相わかりましたが、そこで失礼ながら三屋さまにおねがいがございます』
『何だろう』
『野塩村のおみよは、少々わけのある女子でありまして、以後お近づきにならぬよう、おねがい申し上げたい』
『お願いというが、内実は近づいてはいかんという禁止だな』
『いえ、そのように丁寧におねがいしろと言われております』
黒田はあくまで下手に出ているが、背後にいる大物の権威を十分に意識して物を言っていることは明らかだった。
少しからかってやろうと清左衛門は思った。おみよに近づくなという言い方も癪にさわる。
■■＜大ニュース『ドジャース大谷翔平が電撃結婚インスタグラムで報告＞大リーグ・ドジャースの大谷翔平投手が29日、自身のインスタグラムでで結婚を報告した。文書の画像を掲載し『本日は皆さまに結婚いたしました事を報告します。お相手は日本人女性です』などと記した。
◆大谷が投稿した文書の全文は以下の通り。
いつも温かい応援をいただきありがとうございます。
シーズンも近づいておりますが本日は皆さまに結婚いたしました事をご報告させていただきます。
新たなチームと新たな環境でのスタートとなりますが
2人で力を合わせ支え合い、そしてファンの皆さまと共に歩んでいけたらと思っております。
まだまだ未熟な点も多々あるかと思いますが温かく見守っていただければ幸いです。
お相手は日本人女性です。
明日の囲み取材で対応をさせていただきますので今後も両親族を含め無許可での取材等はお控えいただきますよう宜しくお願い申し上げます。
◆誠に大慶の至りだねえ。良き人生を歩んでほしいなあ、大谷君には。
■■＜女性管理職を増やせ②『新たな管理職像』を目指す＞数字上は、女性登用が進んでいる企業でも、悩みを抱えている。三井住友海上火災保険の23年4月時点の女性管理職比率は21.4%に上る。企業全体の15.0%や金融・保険業の15.0%を大きく上回る。
それでも、西山人事部企画チームの西山敦子課長(45)は問題意識を持つ。『「上司と同じことが出来ない」と、過去の習慣にとらわれる女性が多い。周囲も「女性が管理職を任せられたらきついだろう」との認識があり、女性の育成が期待するほど進んでいない』。
神保綾（50)は22年4月から山形支店長を務める。この支店で初の『女性支店長』となった。男性が多い地元経済界の会合で名前を覚えてもらえやすく、取引先とも会話が弾む。女性であることが営業成績ではプラスになったという。
日々の業務に加えて、取引先との会合やゴルフ。歴代の男性支店長と同等に邁進してきた。『女性だからと遠慮せず、自身の強みを生かしてほしい』。後輩達にこうした思いを託す神保は、社内のある『空気』も長く感じ取ってきた。
上司と同じように営業畑を経験してきたから、『あれ。やっといて』で指示が通じる。夕方に客先への訪問があれば、その帰りに『部長、飲みに行きませんか』と誘う。こうした、あうんの呼吸を『オールド・ボーイズ・クラブ的な空気』といい、男性の役員や部長の多くはその『空気』の中で育ってきた。
だが、後輩を見渡せば、育児や介護など事情を抱えて働いている場合も多い。『皆がその空気を受け入れられるわけではない』。管理職として今、自身の働き方と社内風土を見つめ直す必要性を感じている。
女性管理職の数を増やすだけではない。従来の管理職像とは異なる、多様なロールモデル作りという問題も横たわる。
■■＜去年の出生数75万人余で過去最少を更新 『今後さらに減少か』＞少子化対策が進む中、去年1年間に生まれた子どもの数が、さらに減っていることが分かった。前年より5.1％減少し、75万8631人（速報値）。統計開始以来、過去最少を更新している。結婚の件数も減少していることから、専門家は『今後さらに減少する可能性がある』と指摘している。
厚生労働省によると、去年1年間に生まれた子どもの数は、外国人なども含めた速報値で75万8631人で、前の年より4万1097人、率にして5.1％減少した。出生数が減少するのは8年連続で、統計開始以来、過去最少になった。
日本人の出生数は、戦後の第1次ベビーブーム期（1947年～49年）に大きく増え、1949年に最多の269万6638人が誕生した。いったん減少したあと、第2次ベビーブーム期（1971年～74年）の1973年には209万1983人が生まれた。しかしその後は減少に転じ、2016年には97万7242人とはじめて100万人を下回り、その後も出生数は減り続けている。
国立社会保障・人口問題研究所が去年公表した予測では、日本人の出生数が76万人を下回るのは、2035年と推計していて、想定より10年以上早く少子化が進行している。一方、去年1年間に死亡した人は、速報値で159万503人でおととしより8470人増えて過去最多となった。
結婚の件数も減少している。去年1年間の結婚の件数は速報値で48万9281組とおととしより3万542組、率にして5.9％減少した。厚生労働省によりますと、50万組を下回ったのは、1933年の48万6058組以来、90年ぶりだということだ。
未婚化、晩婚化の進行を背景に国や自治体が少子化対策の一環として婚活を支援する動きも広がりを見せている。
少子化対策を推進するため、国は自治体が行う結婚支援の取り組みに交付金を出して支援していて、
▽結婚支援センターの運営やマッチングシステムの運用、
▽婚活セミナーの開催、
▽若い世代向けのライフデザインセミナーなどに活用されている。
こども家庭庁によりますと、去年3月末時点で結婚支援センターを運営している自治体は36道府県あり、このうち、AI＝人工知能を活用したマッチングシステムを導入している自治体が31府県あるという。
社会環境や価値観の変化とともに、結婚する相手との出会い方も変わってきている。結婚や家族に関する調査・研究を行うリクルートブライダル総研が2023年に行った『婚活実態調査』では、2022年に結婚した人のうち婚活サービスを利用していた人は32.7％で、そのうち婚活サービスを通じて結婚した人の割合は47％と利用者のおよそ2人に1人が結婚に至ったという結果になっている。
リクルートブライダル総研は若い世代を中心に恋愛や結婚に関する価値観も変化して効率性や合理性を重視する傾向がみられ、そのニーズの高まりが婚活サービスを利用する人の増加につながっていると分析している。『婚活サービスは目的が明確で、コミュニケーションも合理的になり、結婚までのスピードが早いということも今の若年層の価値観と合っているのだと思う。社会が変容していくなかで、出会いの形がお見合いから恋愛結婚に変わったように、1つのステージがまた変わっていくきざしなのかなと思っている。結婚の希望を叶えるためにこうした婚活サービスを広げていくことは有効な手段だと思うし、自分にあった婚活の形を見つけながら活動することが重要になる』と話している。
▼出生数の減少について、日本総合研究所 藤波匠上席主任研究員は『2020年のコロナ禍で雇用が不安定になったり、行動制限で出会いの機会が減少したりするなどして、婚姻数がかなり減った。日本では結婚して2年ぐらいたつと子どもが生まれることが分かっているので、去年の出生数に影響したと考えられる。去年の婚姻数もおととしに比べて大幅に減っているので、2025年ごろには出生数がさらに大幅に引き下がる可能性がある』と語る。
そして、出生数の減少が続く背景については、次のように指摘している。『構造的に賃金が上がらず、将来夢のある生活をイメージしにくく、若い世代で子どもを持つ意欲の低下があることは間違いない。企業が若い世代に向けて将来への投資というイメージで賃金を上げていくことを怠ったことが大きなマイナス要因となっている』。
林官房長官は記者会見で、『少子化の進行は危機的な状況にあり、若年人口が急激に減少する2030年代に入るまでの6年程度が傾向を反転できるかどうかのラストチャンスだ。少子化対策は待ったなしの瀬戸際にあり、「こども未来戦略」に基づき、前例のない規模で対策の強化に取り組んでいく』と。
また去年1年間の結婚の件数が90年ぶりに50万組を下回ったことについては、『若い世代の所得の向上を図り、将来の見通しを持てるようにすることが重要だ。低所得などを理由に結婚や出産をためらうことがないよう賃上げに取り組み、特に若者の経済的基盤の強化を図っていく』としている。
◆端的に言えば、日本の国自体が若者の魅力になりえていない結果なのではなかろうか。国・政府、そして自民党の諸施策はありきたりで『少子化対策』についても、単におざなりの施策としか見えない。社会の雇用の不安定、二重、三重構造。一極集中の大弊害。遷都や雇用形態の変化への対応にも政府の力不足感、政策の選択ミスが大きく道を阻む。政権党、自民党は金集めに血眼になって、日本国の将来を見極める『政治の道筋』が見えない。改革、革新をおあなりにして、代々政権担当を入れ替えるだけの自民党政治のなれのはてがこの『少子化』に見事に泡われている。遷都もできず、バブル崩壊の手順を誤り、虎の子の未来技術で韓国や中国に遅れをとった大失政。まさに『責任者出てこい』の図だ。
『少子化対策』については、既に北欧やフランスなどで成功、失敗の例がどーんとあるのに、なぜ政治家、官僚共は知恵を出さないのだろうか。あ、もっとも知恵のない人物に知恵を出せという方が無理なのだなあ。失敗失敗。
2005年に猪口邦子が『内閣特命担当大臣（少子化・男女共同参画担当）に就任以来、少子化担当相は相当の人数に上るが、効果的で社会を変貌させるほどの斬新な施策は打たれていない。今回の岸田首相の『異次元の対策』もなんら新味はない。国民1人に月500円の負担強いるアドバルーンでしかない。劇的な少子化止めの政策にはなりえない。なんてトンチンカンな頭をしれいるんだろうねえ、岸田君は。困ったもんだ。
■■『茶番なり、政倫審』、国民をバカにしている＞自民党派閥による政治資金パーティー裏金事件を受けて開かれた衆院政治倫理審査会。岸田文雄首相が党総裁として出席、弁明したが、内容は党役員による聞き取り調査結果の範囲にとどまった。説明責任を果たしたとは言えず、裏金の実態解明には程遠い。
最も問われるべきは、裏金の使途や裏金づくりの仕組みをいつ誰が作ったのかだ。こうした点が不明のままでは政治責任を明確にできず、実効性のある再発防止策の法整備もできない。
しかし、首相は裏金を『還付金等』と呼び『政治活動費以外に使用したり、違法な使途に使用した例も把握されていない』と強調した。政治資金収支報告書への不記載があった安倍、二階両派議員の言い分を繰り返すだけでは、裏金の実態に迫れるはずがない。
安倍派による裏金づくりの経緯も『いつどのようにして始まったかは判然としないものの、遅くとも十数年前から行われていた可能性が高い』と、党の調査結果を引用しただけだった。
長く同派会長を務めた森喜朗元首相の裏金への関与は、所属議員らへの聞き取りで『森氏が直接関わったという発言があったとの報告は受けていない』と述べた。なぜ本人から直接聴取せずに関与を否定できるのか。自民党が調査しないなら森氏を国会に呼び、事情を聴く必要がある。
首相は2022年に7回開いた自身の政治資金パーティーについて首相就任前から続く『勉強会』であり、大臣規範が自粛を定めた『国民の疑念を招きかねない』大規模パーティーでないと強弁。
立憲民主党の野田佳彦元首相に繰り返し追及されてようやく、首相在任中は開催しないと明言したものの、反省の弁はなかった。岸田派のパーティー収入不記載も『事務処理上の疎漏』として意図的ではないと強調したが、追及を避けるために問題を矮小化しようとしていないか。
首相が政倫審での弁明を申し出たのは、公開の場での説明を渋る安倍派幹部らに国民への説明を促すためだったはずだが、首相自身が裏金の実態を解明する決意を示さないのなら、高まる国民の不信を払拭することはできない。（東京新聞社説）
◆何億円もの裏金の取り仕切りに、派閥領袖・事務責任者が『知らぬ、存ぜぬ』は大ウソだ。まさに『茶番国也』だ。自民党の政治家とは『嘘つき』ができる事が必須条件のようだ。
