今日の画像は、スイスアルプストレッキンのスナップ『ラウターブルネン、シュタウブバッハの滝の展望台から見る谷間』、北大路欣也主演の『藤沢周平原作・三屋清左衛門残日録』、奥穂のジャンダルムより厳しく、難しい北穂高の『迫力抜群のゴジラの背を進む麻莉亜』。そして、満開の『千田公園の枝垂れ梅』です。さすが満開になると梅もキラキラと光ります。
■■『信じがたいというなら、いまひとつ話して聞かせるが、このことは他言無用だぞ。要助どのにもだ』
『はい』
『要助どのの茶屋通いは、人に言えぬお役目のためだ。今度の喧嘩も、それにかかわりがある』
『････』
『しかしそのお役目は終わって、もう心配はいらぬ』
『いろいろとご心配をおかけして、申しわけございませぬ、おとうさま』
奈津が神妙に言った。しかしその顔にははやくもおさえ切れない喜びのいろがうかび上がり、声にまで艶がもどっているのを、清左衛門は憮然として眺めた。
人の言葉を信じやすいのは奈津の美質だが、これではまるで、江戸みやげの人形をもらって急に元気になった時の顔とそのままではないかと、清左衛門は思っている。
親もそうそう長生き出来るわけではない。いつまでもこの有様では困りものだと思ったが、その小言を言うのは後にして、清左衛門は指で奈津に抱かれている女児の頬をつついた。
『要助どのをいたわてやれ』
あとは振り返らずに歩いた。藩の内部には、またしても何かしら険悪な空気が動き始めた様子でもあるが、今度の1件では両派ともに自重したようだ。今すぐ騒動が起きるとは思えないが、しかし先のことはわからぬ、と清左衛門は思った。
町角をひとつ曲がると、いきなり淡い西日に照らされた。一日中重苦しく閉ざされていた梅雨ぐもりの空が、日暮れになって雲がとぎれて日が射して来たようである。
奈津に似た空だな、と清左衛門は思った。陰気に沈んでいた顔に手のひらを返したようにうかびかけていた笑いを、眼に思いうかべている。
■■＜中国、余る住宅・上『1.5億人分余る』＞中国がバブル崩壊の後始末に悩まされている。在庫の積み上がりと販売不振が重なり、売り切るのに必要な月数は単純計算で60カ月を超えた。生活の豊かさを映す『居住面積』は先進国の水準に達し、人口減も相まって実需は減少に向かう。中国勢による建築資材の『爆買い』から『安値輸出』へ――。世界も新たな摩擦に身構える。
『110㎡が22%引きの62万元（1,280万円）。本当に購入してもらえるなら、もっと値引きします』。中国西部の四川省南充市。経営難に陥ったマンション開発大手・碧桂園控股（カントリー・ガーデンHD）が在庫物件の換金売りを進めている。『遼寧省潘陽では1㎡当たり3,000元安の8,300元』。SNSでは値下げ情報が飛び交う。
市場の飽和が激しい値引き合戦を生んでいる。住宅の建設面積から販売面積を差し引いて『在庫』を試算すると、2023年末で50億㎡近くにのぼる。1戸当たりの面積を100㎡とし、3人が住むと仮定すると5,000万戸、1億5千万人分もの在庫がある計算だ。
建設ラッシュは2020年の規制強化で鎮静化した。それでも在庫が減らないのは販売不振によるところが大きい｡23年の販売面積は9億4,000万㎡と、ピークだった21年の15億6,000万㎡より4割減った。需要の減少で問題解決は逃げ水のように遠のいた。
販売減は不動産会社への不信感、投機による需要の先食いが響いている。続いて人口減がのしかかる。住宅の1次取得者層である30代の人口は20年には2億2千万人を超えていたが、35年は1億6千万人を割り込む。米ハーバード大学のロゴフ教授などの研究では、35年かけて都市部の新規建設は年3%のペースで減少する。
もう一つの理由がキャッチアップ時代の終わりだ。中国が改革開放に舵を切った1978年、1人当たりの住宅面積は8㎡に過ぎなかった。『より広く、快適な住宅を』。根源的な欲求が人々を住宅購入に駆り立てた。足もとで面積は40㎡を超え、日本や英国と肩を並べた。
■■＜午前は猟、午後テレワーク・下『故郷で見つけた兼業の形』＞シカやイノシシなどによる農作物被害は全国的に深刻な課題だ。鳥取県だけでも被害額は22年度で5,800万円超だ。
『時間に融通が利く自分なら猟師もできるはず』。先輩猟師に技術を学び、経験を積んでいった。捕獲すると鳥取市から補助金などが出るが、わなや猟銃の弾、ガソリン代などの経費でほぼ使い切ってしまう。漁師は在宅の仕事の副業と位置づけている。
『生計の立て方を含め責任を負う部分は大きいが、自分のペースで計画を立て、勇気があればとことん挑戦出来る』のが今の働き方の魅力という。
動物が大好きで猫とも暮らしているが、猟ではその気持ちに一線を引く。『共生出来るのが一番。彼らに申しわけなさを感じることも、辛い時もある』。感が込んだ時は夫と話しをする。狩りをする自分を納得させる大切な時間だ。
欧米で野性動物の個体数の管理や環境保護などを担う『レンジャー』のような専門職を、日本でも成立させることが夢だ。猟で生計を立てられるよう、地元の『道の駅』などとも協力してジビエの普及や販路拡大に取り組む。
『自分で人生を決めている充実感がある』。微笑む彼女を乗せた軽トラが今日も山を駆けていく。（小川祐佳筆）
◆最近よく、女性のハンターぼの話をよく見聞きする。女性ということで話題性があることもあるだろうが、何といっても『獣害駆除』の大命題に取り組んでいるところがいい。世の男性達は、これを見て、何を感じているのかと、疑う。
■■＜岸田内閣支持率、最低14％ 不支持率82％ 毎日新聞＞毎日新聞は17、18の両日、全国世論調査を実施した。岸田内閣の支持率は、1月27、28日実施の前回調査（21％）より7ポイント減の14％で2カ月ぶりに下落し、岸田政権発足以来最低となった。岸田内閣の支持率が20％を切るのは、昨年12月以来2度目。不支持率は前回調査（72％）より10ポイント増の82％だった。
調査方法が異なるため、単純比較はできないが、内閣支持率14％は、2009年2月の麻生内閣（11％）以来の低い水準。また、不支持率が80％を超えるのは、毎日新聞が世論調査で内閣支持率を初めて質問した1947年7月以来、初めて。
支持率は、マイナンバーカードを巡るトラブルが相次いだことなどが影響して昨年6月以降、下落傾向に転じ、9月に内閣改造を実施するなどしたが、政権浮揚にはつながらなかった。11月以降、自民党派閥の政治資金パーティーを巡る裏金問題が深刻化。今年1月は20％台を回復したが、再び下落した。
◆たかが毎日新聞の調査だけんど、されど毎日新聞の調査ではあるなあ。支持率12%とは、もう内閣の体をなしていないことになるなあ。さあ、どうする自民党。衆院解散などできるはずはなくなる、な。産経だって、内閣支持率が22.4%だったと報じ、自民党の支持率を合わせた数字が47.2ポイント。内閣支持率と与党第一党支持率の合計が『50』を割り込むと政権運営が程なく行き詰まるという『青木の法則（青木率）』の危険域に再突入した、と報じた。
★『青木の法則または青木方程式』とは、元自由民主党参議院議員で内閣官房長官を務めた青木幹雄が提唱したとされる、内閣の安定度を示す経験則。2種類の「青木の法則」が存在する。
【青木の第一法則】
内閣支持率（パーセント）と与党第一党の政党支持率（パーセント）の和（この和を青木率またはアオキレシオという）が50ポイントを下回ると、政権が倒れる、または政権運営が厳しくなるとするもの。
【青木の第二法則】
国政選挙の際、与党第一党の現有議席に、直近の『青木率』をかけた数の近似値が獲得議席となるとするもの。
◆自民党の議員は、国政に知恵を出すために立候補したのか、裏金儲けのために立候補したのか、その点をはっきりさせてほしいねえ。誰が考えても、裏金作りとは『泥棒行為』に等しいものだと考えるから。税金も、確定申告にも入れていない金が薄汚い『泥棒基金』であることは、国会議員ならすぐに理解できたはずだ。それをのうのうと隠し続けた自民党は、何のための政党なのであろうか。『思い切った少子化対策』とアドバルーンを上げながら、結果『身を切る努力』もせぜず、国民に負担だけ追いかぶせる自民党岸田政権。長くはないだろうな。
■■＜マツダ、賃金改善・賞与ともに労組要求に満額回答-賃上げ平均1.6万円＞（ブルームバーグ）： マツダは21日、同日開催した2024年春季労使交渉（春闘）の初回協議で労働組合からの賃上げ要求に対し満額回答したと明らかにした。
同社の労組は定期昇給分を含め総額で平均月額１万6000円の賃上げのほか、5.6カ月分の賞与を求めていた。実績昇給や昇格昇給を含む総額で、具体的な配分方法については組合と別途協議して決定するとしている
マツダは、今回の『過去に例のない大幅な処遇改善』については財務的影響の重さや地域企業の経営への影響を考慮したが、労使一体となって力を引き出せる環境を作ることが持続的成長などにつながると考えたとコメントした。
◆どひょーだねえ。これでなあ、今期末の増配は決まったね。従業員だけでなく、株主も大事にしてもらいたいからな。1株当たり利益は300円程度になろう。マツダは常々配当性向を30%程度に置きたいと言っていた。300円X30%＝90円。現行配当は50円だからな。落差が大きい。