今日の画像は、スイスアルプストレッキンのスナップ『ラウターブルネンの家屋』、北大路欣也主演の『藤沢周平原作・三屋清左衛門残日録』、奥穂のジャンダルムより厳しく、難しい北穂高の『迫力抜群のゴジラの背を進む麻莉亜』。そして、『冬の牛田山』です。夏山アルプスを目指し、毎週縦走トレーニングに励んでいます。
＜瀬戸内高校の野球グラウンド＞
■■そう考えて気が軽くなったわけではなかったが、清左衛門の胸にいくらかのあきらめに似た気分が生まれた。いったん他家にくれてやったからには、肉親といえども家の者ではなかった。すべて婚家にまかせるしかないと思いながら、清左衛門は四辻を右に折れて道場がある紙漉町の町筋に入って行った。
道場に通いはじめた頃には、長い間使わなかった身体があちこちと痛み、木刀で型を遣うだけで息が切れ眼がくらんだものだが、近頃はそういうことはなくなった。そして身体が馴れるにしたがって、不思議にも清左衛門は、有望だと言われた若い頃の竹刀遣いの勘までもどって来るのを感じたのである。
清左衛門はこの頃、自分の稽古のかたわら道場主の中根弥三郎にたのまれて初心の少年たちに型を教えることまで引き受けている。あるいは中根が、隠居の清左衛門に気持ちの張りをあたえるつもりで画策したことかも知れなかったが、清左衛門は孫のような子供たちを仕込む役目が気に入り、たのしみにしていた。
しかし今日は、道場が見えて来ても清左衛門の気分はいつものようにははずまなかった。やはり奈津に対する気がかりが残っていた。
『お気づきと思いますけれども･･･』
道場からもどった清左衛門にお茶をはこんできた里江は、そう言いながら坐り直した。奈津はとっくに帰ったらしく、いなかった。
『お奈津さまが、ただごとでないお窶れようで･･･』
『････』
『で、わけをただしてみました』
『病気か』
『いいえ』
里江は首を振った。
『ほかにわけがございますそうです。お家の中に気苦労がありまして、近頃は夜も眠れないとか』
『ばあさまとの諍いでもしたかの』
■■＜NHKに聞く『人間のアナがいるのにAIがニュースを読む』理由＞『AI自動音声でお伝えしています』。ある朝のNHK『おはよう日本』の画面。ニュース映像の右上に、こんな文字が表示されれていて驚いた。音声に違和感がなく、人間のアナウンサーの声だとばかり思っていたからだ。
AIがニュースを読んでいる場合、画面右上に『AI自動音声でお伝えしています』と表示される。意識してよく聞けば、イントネーションや“間”がやや不自然だが、流し聞きしているだけでは分からないレベルだ。
場面がスタジオに転換すると、人間のアナウンサーが2人写った。アナウンサーがそこにいるのに、AIがニュースを読んでいたのだ。
『おはよう日本』だけではない。NHKは、平日午後のニュース、ラジオ、Webのニュース番組の一部などでAIによるアナウンスを活用している。
AIアナウンスはどのように作られたのか？ 人間のアナがいるのに、なぜわざわざ、AIにニュースを読んでもらうのか？ NHKに聞いた。
◆『放送時間ぴったりにニュースが読めるAI』 AIアナウンスの音声は、NHKが開発した技術だ。気象情報やニュースなどの原稿を、NHKアナウンサーに読んでもらったデータをディープラーニングで学習。放送音声から学習データを自動抽出して学習することもできる。
AIシステムに原稿と放送時間を入力すれば、ぴったりの長さで原稿を読める。ニュース調・会話調など話し方に変化をつけることも可能。イントネーションや間合いは、手作業で微調整できる。
NHKは2018年、『ニュースのヨミ子』というキャラクターでAIアナウンスの活用を始め、19年以降、人員が限られた地方のラジオの気象情報番組にも採用するなどして実用化を進めてきた。
人間のアナウンサーの人員が割けない深夜の時間帯の台風情報や、Webニュースの読み上げなどで利用している他、『おはよう日本』をはじめとした全国放送のニュース番組でも活用。現在ではほぼ毎日、何らかの番組でAIがニュースを伝えている。
◆業務効率化に一役 『人間のアナウンサーの仕事はなくならない』 人間のアナウンサーがいるのに、なぜAIにニュースを読ませるのだろうか？ NHKの回答はこうだ。まず、アナウンサーの人員は限られている。特に地方局では、数少ないアナウンサーに仕事が集中しているが、AIが代替できる業務はAIに任せることで、人間のアナウンサーの負担軽減・働き方改革につながる。
例えば、早朝ニュース番組を担当するアナウンサーや編集・技術スタッフは、番組の数時間前……未明に出勤。映像に合うコメントを検討しながら、その尺に合わせて映像を編集し直す……といった準備を行っている。
一部のニュースにAIアナを使うことで、アナウンサーの負担だけでなく、編集・技術スタッフの仕事を削減できる。彼らの出勤時間を少し遅くしたり、他の仕事に時間を充てたりできるのだ。
一方で、人間にしかできないアナウンスは多い。急に入ってきたニュースや、リアルタイムで状況が変わる災害情報に対応したり、切迫した声で避難を呼び掛けたり、現場からリポートしたり、個人的な感想を述べたり、パネリストと対話しながら番組を進めたり……臨機応変な対応や状況を読む力、その場に行くことなどが求められる場面は、AIには任せられない。
そもそも、テレビに映っている部分は、アナウンサーの業務全体のほんの一部だ。取材に出向いたり、番組の企画や演出、構成を考え、スタッフと議論して作り上げていったり……など、アナウンス以外の仕事も膨大にある。
『AIアナウンスは人間の業務の一部は代替できるが、人間を代替するものではない。人間のアナウンサーの仕事はなくならない』。NHKの広報担当者はこう話している。
◆ふーん、そうかいな。テレビではテロップが右上に小さく流れるだけで、内容の説明はない。が、時代だねえ。アナウンサーもいらなくなるんだから、なあ。
■■＜中国、地方でマンション乱開発＞『鬼城ゴーストタウン』に＞っ中国恒大集団を始めとした中国の不動産大手各社が経営危機に陥った要因の一つが、地方都市での過剰開発だ。次々とマンションを建てたものの、もともと需要が少ないため、価格を下げても買い手がつかない。今や中国国内にある空き家の数は、人口の2倍を超えるという推計もある。
遼寧省の省都・潘陽市から高速鉄道で1時間弱ほどの阜新市に、ネット上などで『鬼城』と呼ばれる一帯がある。人が少ないゴーストタウンといった意味だ。20年ほど前に完成した140棟のマンションが並ぶが、夜8時頃に訪れると電気がついている部屋は少なかった。住人の40代の女性は『人が住む部屋は3分の1もない』と話す。
住人らによると、完成時の価格は60㎡の部屋で14万元(300万円)ほどだったが、今は5万元(100万円)ほどまで下がったという。『完成当初から入居者は少なかった』。60代の女性住人はそう話す。元々この地に住んでいたが、地方政府が開発のたま土地を接収し、代わりにマンションの一室を与えられた。
女性は『政府はなぜこんなところを開発しようと思ったのだろうか』といぶかる。阜新市の人口は2020年で164万人と、00年に比べて13%減った。少子化や、若者の大都市への流出が原因だ。
こうした都市でも住宅建設が進んだ背景には、地方政府が次々に開発計画を作ったことがある。中国では土地は基本的に国が所有し、地方政府はその使用権を業者に売ることで、大きな収入を得られるからだ。その結果、各地で売れ残るマンションが増えた。
『不動産は供給過剰で、空き家は30億人分あるとの推計もある。14億人では住み切れない』。中国政府の統計担当の元幹部が昨秋、国内の討論会でそんな発言をして注目を浴びた。
その需要に対して供給が多すぎるため、価格も下がり続けている。調査会社によると、中規模の地方都市を指す『3級都市』の新築住宅価格は、前年比での下落がほぼ2年続く。昨年12月には1.8%も下がった。阜新市など、より小さな4、5級都市の価格は統計がないが、3級都市より大幅に下がっているとみられる。
一方、大都市の北京や上海ではまだ価格上昇が続くが、販売の勢いは落ちている。22年の住宅販売面積は北京で前年比23%、上海で15%減った。
中国政府は不動産需要を喚起するため、昨年9月から住宅ローンを組む際に必要な頭金の割合を下げるなどの対策を始めた。だが、住宅がよく売れる10月の国慶節の大型連休中、北京市での住宅契約件数は半減した。業界関係者は『大都市でも、かつてのように作れば売れる状況ではなくなった』と話す。
◆猪突猛進になりがちな、『一党独裁』の毒だね。いろんな意見が世の中を動かす、アダム・スミスが言った『見えざる手』が、中国にはないのだね。大混乱経済に突入の中国ではあるな。
■■＜自動車輸出、EVの勢いに差 日本が中国に抜かれ世界首位陥落＞日本自動車工業会が発表した2023年の自動車輸出台数は前年比16％増の442万2682台だった。中国の23年の輸出台数は58％増の491万台で過去最高を更新しており、年間の輸出台数で中国が日本を抜いて初の世界首位になった。
日本が首位から転落するのは、ドイツに抜かれた16年以来7年ぶり。世界で普及が進む電気自動車（EV）で中国メーカーの勢いが増す一方、日本勢は出遅れており、今後の挽回は容易ではなさそうだ。
日本の23年の自動車輸出は2年ぶりに増加したが、新型コロナウイルス禍前の19年の481万8132台には届かなかった。北米や欧州向けはそれぞれ前年比20～40％増えたが、EV普及が進む中国向けが苦戦したことが響いた。対アジアは同4％減った。
日本の自動車輸出は、戦後の日本メーカーの急成長とともに増加し、1980年代には600万台を超えた。ただ、米国などで貿易摩擦が問題化し、円高進行が加わると、各社は海外での現地生産を強化。輸出台数はここ10年は300万～400万台で推移しており、今後の大幅増は見込みにくい。
日本メーカーが苦戦するEVが、今後世界でさらに普及すれば、輸出の減少傾向が定着しかねない。少子高齢化や若者の自動車離れで日本国内の市場が頭打ちとなる中、輸出減は国内の生産体制の縮小に直結する。部品メーカーなどを含めた雇用に大きな打撃を与える懸念がある。
一方、中国の輸出台数は20年まで年数十万～100万台程度で推移してきたが、国内でEVが急速に普及し、競争激化で値下がりが進んだのに伴い、輸出も21年以降は欧州向けなどで年100万台ペースで急伸している。また、ウクライナ侵攻に伴う制裁で日米欧メーカーの撤退が広がったロシア向けはガソリン車の輸出が急増。22年にドイツを抜いて世界2位になると、23年に首位の日本を一気に抜き去った。中国EVへの欧米の警戒感が強まる中、中国メーカーの海外生産も徐々に広がるが、輸出の勢いはしばらく続きそうだ。
◆これは毎日新聞の記事である。なんともプアーな記事内容だねえ。輸出台数で中国に抜かれたことがそれほど大事件なのか。日本は、すでに現地生産化が進んでおり、現地への経済、雇用への貢献と合わせたビジネスを行っている。例えば、2023年のトヨタグループの生産状況を見ると、国内生産が430万台、海外生産が720万台と、海外生産比率は63%にも達している、のだ。それで、為替変動などに左右されず、年間4兆円もの利益を生み出している世界一の自動車メーカーである。それは、ある意味国内の産業構造が製造業中心から抜け出し、分厚い国際企業としての産業基盤を担っていることを示している。
世界一のトヨタの海外生産比率が63%という現実的な数字を抜きに、トヨタの世界戦略などを無視した、この記事はまるでどこかの週刊誌のように、単に読者へのアピール力を狙った『大変だ、大変だ』という狼少年に見えてくる。まあ、右肩下がりの毎日新聞だから仕方ないの、か、な。馬鹿らしい！