今日の画像は、スイスアルプストレッキンのスナップ『ラウターブルネン村の佇まい』、北大路欣也主演の『藤沢周平原作・三屋清左衛門残日録』、奥穂のジャンダルムより厳しく、難しい北穂高の『迫力抜群のゴジラの背を進む麻莉亜』、世界の井上尚弥を目指して『公演でボクシングの練習をする少年Ⅱ』。そして、『冬の縮景園』です。春夏秋冬、年中散策が楽しめる、浅野家が造った庭園です。
＜流川＞
＜ぱおこども教室作品＞
■■それだけ目まぐるしく動いたのに、ほんのわずか息がはずんだだけだった。道場に通った甲斐があったようである。まだ、大丈夫だなとふと思った。その感想が清左衛門の気分を猛々しくしたようである。
刀を腰に戻しながら、清左衛門は藤川金吾を脅した。
『今日のことは、ここだけの話にしておこう。しかしこの次は許さんぞ。また平松にまとわりつくのはやめる方がいい。平松は無外流の名手だ。わしのように手加減はせぬと覚えておくがよい』
後日談がある。婚儀が済んで数日して、礼物をたずさえて平松与五郎が三屋家に来た。心ばえ、ご隠居が申される通りの嫁にござった、と平松は清左衛門に口ききに礼を述べた後で、例のもの静かな笑顔で言った。
『しかし色白の美人というのは、あたっておりませんでした』
『････？』
『多美はごく色の黒い女子でござる』
『ほう』
清左衛門はあっけにとられたが、すぐに合点が行った気がして言った。
『では、父親似だな』
御番頭の加瀬伝八郎は、色の黒い大男である。そう言ったあと清左衛門は不意に笑いの発作に襲われて高笑いした。笑っているうちに、多美の母親の若々しい白い顔がなつかしく浮かんで来るのを感じた。
清左衛門は言った。
『それで、ご不満かの』
『いや、いや。決して』
今度は平松も声を合わせて笑った。
寿岳寺の住職は、清光信女の身元についてもっと調べてみると言ったのだが、そちらからの消息はまだない。
■■＜ネトフリの会員『2億6,000万人突破』＞米動画配信大手『ネットフリックス』は、世界の有料会員数が昨年12月末時点で2億6,028万人となり、9月末時点から1,312万人増えたと発表した。強みとする独自作品のヒットに加え、アカウントの不正な共用を防ぐ取り組みが奏功。増加率は10～12月期としては過去最大となった。
2022年11月から導入した広告付きの安価なプランも順調に会員数を増やした。地域別では、特にアジアの伸びが大きく、欧州・中東・アフリカや中南米も堅調だった。
同時に発表した23年10～12月期決算は、売上高が前期比12%増の88億3,282万ドル（1兆3,100億円）、純利益は17倍の9億3,783万ドルだった。
競合するサービスでは視聴できない作品の魅力を訴求し、視聴者を獲得。大ヒットした韓国制作のドラマ『イカゲーム』を題材にした新たなゲーム番組を11月に公開して人気を博するなど、知的財産も有効活用する。
23日には世界最大のプロレス集団である米WWEのの主力番組を25年1月から北米などで配信することも発表した。WWEの興行にはトランプ前大統領が出演したことがある。サランドスCEOは電話会見で『WWEは何十年にもわたってファンを獲得してきた。この契約によって私達ファン拡大も期待出来る』と述べた。
◆時代はもはや、テレビからネットの時代が鮮明になっているねえ。広告売上でテレビはネットに抜かれてしまった。ネット大手は自主制作ドラマなどにも力を入れており、新しい時代の新しいエンターテイメントの世界が鮮明になりつつある。私が正月に見た米映画『キラー』は、このネトフリの制作であった。本当に驚いたねえ。
■■＜〈直言〉『地方創生10年、仕切り直せ・中』 増田寛也＞
――今後、同じ轍（てつ）を踏まないためにはどうしたらいいか。
『国民に危機意識を共有してもらったうえで、若い女性の思いを政策に反映する。この10年、これができなかったことは本当に申し訳なかったとおわびしたい。国は次の社会に向けた大きなビジョンをつくる必要があるし、立法府も超党派で協力してほしい』
――令和臨調は2023年6月、「人口減少危機を直視せよ」という提言をまとめ、移民問題も含めて日本社会を開く方策を検討し始めた。提言の狙いは。
『移民政策について国として逃げることなく、真正面から議論しようということだ。どこの国の人々にどういう目的でどのぐらい日本に入ってもらうのか。これまで政府は移民ではなく、多文化共生国家などと言っているが、わかりづらい。移民問題はもう避けられない課題だ』
『これまで技能実習制度を使って生産性の低い分野で安い賃金の外国人を受け入れてきた。その人たちは借金を背負って日本に来るが、思ったよりも給料は低いし、人権も無視される。だから仲間を頼って都会の方に消えてしまう。現状は不幸だ。これまでの取り組みを反省するべきだ』
――少子化対策を進めても人口は減る。だから移民ということか。
『かつて国連が「補充移民」という概念を出して人口を維持するために必要な移民数を推計した。日本だと膨大な人数になり、現実的ではない。日本の今の実態は「労働移民」だ。それでも昨年4月に公表された将来推計人口では、70年に総人口に占める外国人の割合が10.8%になる。現在の欧州並みだ。実際には今後の国の政策次第だが、できれば技術をもった人材に来てもらい、日本の産業の高度化、成長に資する形にしたい』
『在留資格の特定技能の2号だと家族を呼び寄せて永住できる。そうなると子どもの教育の問題が出てくる。生活、社会参画、社会保障と課題は多い。今の自治体に丸投げされても対応できないだろう。時間をかけて今から慎重に考える必要がある』
――今後、どのように取り組めばいいか。
『まずは国がしっかりと戦略を立てる必要がある。労働環境や人権など総合的にやらないといけない。プロセスを踏んで積み上げていくことが重要だ』
■■＜ミャンマー『軍政礎襲う「経済の抵抗」』＞2021年2月１日のミャンマークーデターから3年。新型コロナ禍で眠っていた経済は目を覚まし、統制によって生じていた市場のひずみが外貨や物資の不足となって軍事政権を襲う。軍政は『市場の抵抗』にたまりかねて統制緩和に動いたが、さらなるインフレが遠心力に拍車をかける。
『政変前の稼ぎを得るには2～3倍の件数をこなさないと無理』。出前アプリの配達員の男性(30)はは言う。景気が悪いからではない。割引や速配の競争が過熱しているためだ。
都市部を中心に商業施設や飲食店は消費者であふれ、ガソリン価格は1リットル2,600チャット（180円）前後と過去最高水準だ。ある女性会社員(26)が出前アプリを愛用する目的も『混雑回避と移動代の節約』。しかし街をよく観察すると活況とは表現したがいいびつな経済の実態が浮かぶ。
23年12月、各地の給油所え大行列や売り切れが相次いだ。中央銀行が外国為替取引の適用レートを自由化し、燃料の輸入・販売事業者の外貨調達コストが急上昇。先高観から市民が殺到した。
政変後に軍政は企業や個人の外貨の多くを公定レートの1ドル＝2,100チャットで強制両替し、確保した外貨を石油輸入業者などに優先供給してきた。しかし、3,500チャット前後の実勢レートも市民生活は事業活動で黙認されており、公定レートとの差額が実質的な利用者負担となっていた。
軍政が為替規制を緩和したのは『コロナ後』の経済で企業への配慮が必要と悟ったからだ。外貨建て輸出収入の強制両替比率も、総額の50%から35%に低減。残りの65%は1カ月間、外貨のままで貿易などに使える。
欧州商工会議所は国軍が関係する企業や土地、港の情報を網羅した報告書をまとめ、投資家や企業の意思決定を側面援助する。婦人服のハニーズHDは24年に3つ目の現地工場を稼働させ、ミャンマーからの年間仕入れ比率が50%程度に達する見通し。ハニーズの売上高利益率ﾊ60%を超え、業界では群を抜く。
ただし、一握りの勝ち組も軍政を是認したわけではない。大半の企業は人材とマネーが自由に往来する民政復帰を望む。武力が通用しない市場の抵抗に軍政も反軍勢力も向き合い、次世代の繁栄のために賢明な打ち手を練る段階にきている。
◆ミャンマーの軍隊は、軍隊が直接事業を展開する点で北朝鮮の軍隊とよく似ている。東南アジア最貧の国に成り下がったミャンマー。これからどんな施策を展開しているのだろうか、なあ。北朝鮮と一緒で、とにかく圧力あり、なのかしら。