今日の画像は、世界で住みやすい街第7位カナダの『トロント』。そして、煌びやかなる『ダッチアイリス』とえんじ色の『あやめ』です。よく似た花ですが、違うのですねえ。
＜マドリード オエステ公園＞
■■■長らく、人生を通じて一応『カープファン』の私。なんと『名伯楽』と称えられた『内田順三さん』がカープの出身とはしらなかった。名伯楽は、緒方孝市、前田智徳、新井貴浩などカープの面々に限らず、松井秀喜、高橋由伸、坂本勇人、岡本和真など錚々たるプレーヤーを育てているのだ。関根潤三さんが、カープのコーチだったとも知らなかった。根本さんとの縁でコーチをやっていたんだねえ。根本本を読んで知った。内田さんのコーチ論を以下。
◇大田泰示は東海大相模高校で活躍した選手で、長打力を備えた遊撃手として注目された。最激戦区の一つである神奈川県であるため、甲子園出場は惜しいところで逃したが、主将であった大田のキャプテンシーはファンの心を打ち、すでに全国区の選手だった。2008年のドラフト会議。巨人は大田を指名し、競合の末彼を引き当てた。
1年目、2年目はファームで過ごした大田。本塁打もかなり出ており、順調に成長していると言えただろう。そして、3年目には一軍の試合に出場するようになる。周囲の期待に応え、初ヒットを記録した大田。だが、この辺りから何かうまく行かなくなる。ヒットが出ず、上がらない打率に増える三振数。、守備の不安など後の大田を苦しめるレッテルが貼られていく。
しかし、あれだけの身体能力の持ち主で、監督の秘蔵ッ子のような位置にある。誰もが手をかけたくなる。若い間から、多くの助言を受け、それに混乱してしまっている気さえした。2度、三振しただけで、フォームを変えるなど迷いがあった。
2015年に私が巨人の二軍に復帰した時も、最初に別の角度からのアドバイスをしてみたが、受け入れる以前に拒否反応があったと記憶している。
そして、2016年オフ、大田はトレードで日本ハムに移籍する。面白いなと感じたのは、ジャイアンツのファンでさえこの移籍を歓迎し、大田の飛躍を期待したことだった。全野球ファンが活躍する大田の姿を見たかったのだ。それだけの選手なのだ。
巨人にいるままならば、三振をしただけで、『まただ』『無様な』と思われてしまう。三振なんか、毎日みんなやっている。でも大田の時だけ気になってしまう。先入観のせいだろう。
だが、北海道は違うだろう。先入観がないので、無様であっても『思い切りがいい』と思ってくれる。その間にパチンと打ってやればいい。そんなことを考えながら、大田を送り出した私だった。
そして、それは現実になった。移籍1年目から長打力を発揮した彼は、日本ハムの中心選手に成長して行く。3年目は打率0.289、本塁打20本、堂々とした数字を残した。
環境が変われば、変化のチャンスが増えるのは確かなことだ。大田がそうであったように、周囲が期待し、気にかけるからこそ、成長出来なくなることもある。誰が悪いということではなく、巡り合わせの領域なのだ。だから、先入観のない環境を用意してやることも、時には必要なのだ。（内田順三著『二流が一流を育てる』）
★★<Go To トラベル、早すぎた＞政府の観光支援事業『Go To トラベル』開始から1カ月。利用客が増えたホテルもあるが、新型コロナ感染の再拡大、東京都民への適用外が響き、全国の観光地には恩恵が届かず『失敗』との声も。『事業が複雑でハードルが高い』と参加をためらう中小の宿泊施設もあり、政府が掲げる『地域経済の好循環』は遠そうだ。
美しいビーチが人気の和歌山県白浜町。白良荘グランドホテルは、感染防止のため宿泊者を定員の70%に抑えており、8月末までほぼ空きがない。海水浴場の閉鎖が相次ぐ中、町は7月23日に海開き。前日開始のGo To トラベルがタイミング良く重なり、『京阪神からも来てくれている。今はGo Toに頼るしかなく、本当にありがたい』と喜ぶ。
一方、群馬県渋川市の伊香保温泉は日帰り客が増えているが、お盆の宿泊施設は空室が目立ち、明暗を分けた。地元では『都民が対象から外れている影響も大きく、効果は限定的。そもそも旅行は悪という雰囲気がある』と嘆く。
熊本県南阿蘇村にあるペンションの宿泊者は今夏、例年の半分程度。『常連のリピーターがほとんど。Go To で来た人はおらず、効果はまだない』と話す。
大手の日本旅行によると、同社利用の旅行者数はGo To開始後も前年比20～30%で推移。半分程度に回復した観光地もあるが、割引対象から外れた東京都や感染が広がる沖縄県は10%程度で、『大幅に改善したとは言えない』と。
政府は来年1月末まで事業を継続する方針だが、中小宿泊施設の参加促進が課題だ。大手ホテル、旅館は、代理店や予約サイトが取り扱っており、これらを経由した予約の割引相当分の給付申請は代理店などが行う。この枠組みから漏れる中小施設も電話やインターネットで直接販売出来るが、自らネットなどで給付申請しなければならず、不正防止のため第三者機関への宿泊記録提出も求められる。
達増岩手県知事は記者会見で『7月に事業を始めてしまったのは、準備も出来ておらず早すぎた。失敗と言っていい』と批判した。山口公明党代表は『感染が広がる中で、当初構想したような展開になっていない』と指摘。事業内容などを検証し、秋に向けて効果を引き出す努力を政府に求めた。
一方、宮城県の村井知事はの、『やって良かった。成功だったと思う』と述べた。村井知事は、お盆期間に首都圏から訪れる人は少なかったが、県民や東北の宿泊客が客室をある程度埋めたとして、県内のホテルへの波及効果は「相当あった」と話した。
岩手県の達増拓也知事が２１日の会見で同キャンペーンを『７月中に始めたのは早すぎた。失敗と言っていい』と批判したことに対しては「それも一つの考えだが、少なくとも宮城はキャンペーンがなければもっと悲惨な状況になっていた」と答えた。
500億円を浪費したアベノマスクといい、PCR検査の伸び悩みといい、Go To トラベルといい、何やら、政府は計画を立てたら、十分な検証もせずゴーしている感じ。税金の無駄遣いが過ぎる。あの10万円のネット申請だって、ソフトの実地検証をほとんどせずにゴーして、トラブルばかり出て、多くの自治体が途中で受付を中止した。一体政府はコロナ対策で何をしようとしているのか無計画で、五里霧中だ。内閣は総辞職に値すると思うねえ。だってコロナでは全くと入っていいほど、効果的で、知恵を絞った斬新な政策なんて一つもないのだから。まるで木偶の坊が政府内閣を運営しているようにも見える。だけど、東大卒だよねえ、高級官僚達は。
★★＜1500万損失、『施設入居資金が…』 高齢者金融被害＞ 高齢顧客への金融商品販売でトラブルが後を絶たない。人知れず思わぬ損失を抱えたお年寄りからは『施設入居の準備金と思っていたのに……』『子に迷惑をかけまいとためたお金を失った』などと後悔の声があがる。あなたの夫や妻、実家の親は大丈夫か。
遠藤俊英・前金融庁長官が退任前、高齢顧客への金融商品販売の手法について証券界へ『警告』を発していた。そんな記事を7月24日付の朝日新聞経済面で掲載したところ、読者から40通を超すメールや手紙が届いた。大切な老後のお金を失って悶々（もんもん）とする悲痛な思いが、数多く記されていた。
『人任せにした自分の馬鹿さ加減に嫌気がさすばかりです』。直筆の手紙にこうつづった関東の一人暮らしの女性（85）に記者が連絡をとった。退職時に株を買ったが、その後約20年間ほぼ取引がなかったという。
証券会社から約10年前に、『管理が大変だから、まとめた方がよいですよ』と勧められた。親切にアドバイスしてくれる人だと感じ、『会社四季報』も知らない女性だったが、株取引を本格的に始めた。
営業担当からたびたび電話があり、『今のうちに売った方がよさそうです』『外国人観光客が増えており、たばこ会社の株が買いです』。そう誘われては深く考えず売買に応じた。
問題に気づいたのは2018年に体調を崩した頃。病院を転々とする生活で自らの終活を意識し始め、株取引の残高を確認した。すると、1千万円を超す損が出ていた。過去の取引を記した『顧客勘定元帳』を取り寄せて調べると、外貨建ての債券や投資信託、新興企業株などの売買記録が5年間に60回以上。売りで利益を出した後、新たな買いで損を抱えているケースがいくつも見つかった。
『高齢で根気も体力もない。新型コロナウイルスの影響で外にも出られず、泣き寝入りするしかない』。女性は後悔の念を漏らす。
関西の80代女性は約5年前に夫を亡くし、数千万円を相続した。その直後、メガバンクの支店長がグループの証券会社の女性社員を連れてやってきた。銀行と証券の連携強化のため、銀行の顧客をグループの証券会社へつなぐ活動を強化していた時期だった。
女性は勧誘を受けて証券口座をつくり、夫の遺産を移した。約2500万円分の外貨建て債券や高リスクの商品を次々と購入。今年調べると、損失が1500万円近くになっていた。『これからの施設入居の準備金とも思っていたのに……』。取材班に届いた手紙にはそう記されていた。
▽甘い言葉で高リスク次々と 複雑で高リスクの商品を十分わからず買う。高齢顧客の勧誘被害の共通点だ。
まとまったお金が銀行口座に入った直後、金融機関が『密室』の自宅を訪問。熱心な勧誘に相手を信頼し、甘い言葉に乗る。実は資産のバランスを考えた運用ではなく、多くの手数料を得られる商品の契約。その後の相場変動で損を抱える。そんな事例が目立つ。
東京都内の一人暮らしの女性（81）は夫の残した金融資産で、複雑な仕組み債などを買って損を出した。『随分高い授業料を払わせられた。わからない事はやめるべきでした』と悔やむ。
80代になるという一人暮らしの高齢者は、自宅を訪れた信託銀行の女性行員の熱心な勧誘を受け、外貨建て保険を契約。いざという時に必要なお金だったため、その後にクーリングオフをしようとしたが、期限の8日以内に間に合わなかった。書類を見返すなかで気づいたのは、顧客の属性や投資目的を記したカードの『運用可能期間』に『10年以上』と記されていたこと。『自分は｢2年後に必要なお金だ｣と話したのに、怒りがこみ上げる』。
神奈川県内の70代後半の夫婦は『子供に迷惑をかけまいと、無駄遣いせず夫婦でコツコツためたお金をほとんど失いました』。大手証券の担当者の勧誘で外貨建て債券を次々と買い、資産を減らしたという。東北の70代男性は『自分の成績を上げるためなのか、｢もう100万多くできませんか｣と懇願してくる』と営業担当への不満を記した。
『老後に2千万円必要』とする金融庁の報告書が昨年話題となった。超低金利のなか、個人の資産形成の重要性が叫ばれる。そこで注目されるのが投資信託や高金利の外貨建て商品だ。
しかし、商品内容の説明が不十分だったり、投資の不安を抑えるための言葉が誤解を招いたりしがち。例えば、外貨建て保険での『元本保証』は一般に外貨での話。日本円に戻す際に為替次第で元本より減る可能性があるが、こんな文言もトラブルを招く一因だ。
『夫婦で老後のためと一生懸命働いてよかれと思ってやったのがこの結果です』。70代の女性は海外の債券に投じる仕組み債など高リスク商品を次々と買い、老後資金に大きな損が出た体験を伝え、さらにこんな思いも記していた。
『政府は老後資金づくりに欠かせない商品と投資信託を勧めているが、高齢者の弱点をうまく利用されているみたいで腹立たしい毎日です』。
高齢者の金融商品購入、気をつけたい七つの注意点
①退職金や相続時の大きなお金で、高リスク性の商品を一括購入していないか
②そのうち必要となるお金なのに、当面必要のない『余裕資金』とみてしまう
③深く考えずに、契約時に親族が同席することを『不要』と判断しないで
④『日本は低金利』と、高リスクの外貨建て商品への投資に偏重してしまう
⑤自ら理解・判断せずに、担当者の言う通りに株式を売り・買いする
⑥『後で解約できる』と思っても、違約金や手数料が発生する場合が多い
⑦一見親切心と思える助言が、手数料獲得のための勧誘かもしれない
（読者から寄せられた勧誘被害の声などをもとに作成）
▽外貨建て 米ドルなど外国の通貨に交換し、主にその国の株式や債券で運用する金融商品。金利が日本より高いことが多い一方で、為替変動の影響を受ける。例えば、外貨から円に戻す際、契約時より円高になっていれば運用資産が目減りする恐れがある（下の図参照）。円から外貨へ、外貨から円へと、通貨を交換する際に手数料がかかる。
▽仕組み債 通常の国債や社債より複雑な仕組みの債券。「高利回り」をうたう一方で、為替や株価が契約時の設定水準を一度でも下回ると大きく損する恐れがあるなど、高リスクの商品もある。投資家の特定の目的や需要に沿った金融派生商品（デリバティブ）を組み込んだ債券で、一般家庭の長期・安定的な資産形成には向かない。
▽クーリングオフ 保険などを契約した際、一定期間内ならば契約を解除でき、払ったお金が戻ってくる制度。例えば、外貨建て保険は契約から8日以内に書面で申し込む。保険の中でも対象にならない商品や取引形態があるほか、株式や投資信託などは対象外。契約時に適用の有無や手続き方法をよく確かめることが重要になる。
▽金融機関は契約段階から終了まで適切なフォローを 高齢者の金融取引に詳しい尾川宏豪・全国地域生活支援機構理事
顧客のことを知り深く理解しようと努力を重ねる。その姿勢が金融機関側にあれば大きな問題は起きないはずだが、勧誘など都合のよい時だけ会おうとするとトラブルはなくならない。
現在、高齢者への販売ルールを持たない金融機関はないはずだが、現場ではルールが形骸化し、トラブルの温床になっている。例えば、契約時に家族が同席するルールについても『本人が同席は無理と言っている』で済ませず、家族に会う、確認する努力を金融機関側はどこまでしているだろうか。
金融商品販売では『顧客の知識・経験・財産の状況などに照らして不適当な勧誘をしてはならない、適合性の原則』がある。現状のルールでは、勧誘時の個別商品の判定にとどまっているが、顧客の生活環境や能力は変化するし、運用成果も変わる。高齢顧客の多くは運用状況を毎日確認するような『セミプロ』ではない。複雑な商品も多く、契約時の内容をいつまでも覚えているとは限らない。一方で、金融機関は頻繁に担当者が代わり、契約時の状況もわからなくなる。これでは問題がいつまでもなくならない。
金融機関は「売ったら終わり」となりがちだが、顧客にとっては契約時がスタート。金融機関は運用結果を保証できないだけに、契約段階から終了までの適切なフォローが求められる。（聞き手・柴田秀並）
▽情報をお寄せ下さい 高齢者のお金のトラブルや勧誘被害、資産形成について知りたいことを、〒104・8011（住所不要）朝日新聞東京本社経済部『シニアマネー取材班』（メールはkeizai@asahi.com ）にお寄せ下さい。（朝日新聞）
まるで、あの『豊田商事金の延べ棒事件』と同じ構図だねえ。あの事件での、被害者弁護士を引き受けた中坊公平さんは、国税庁長官まで動かし、被害者への救済に駆けめぐられた。いつも被害を受けやすい、高齢者の方々。くれぐれも『甘い話』にはご用心、ご用心だなあ。
★★＜トランプ大統領最側近の暴露本で明かされる『ハレンチ行為」＞元腹心から新たな“爆弾”が投げ込まれた。米・トランプ大統領の顧問弁護士を務めたマイケル・コーエンさんが、9月8日にトランプ氏の暴露本『Disloyal: A Memoir―不忠の臣 回顧録』を出版すると発表した。
“身内”による暴露本はジョン・ボルトン前大統領補佐官、姪のメアリー・トランプ氏に続き3冊目。コーエンさんはトランプ氏が2016年の前回大統領選でロシアと共謀して選挙不正を働いた事実を明かすとしている。
11月3日に迫った次期大統領選を前に、トランプ氏は厳しい選挙戦を強いられている。8月中旬の世論調査では、対抗候補の民主党・バイデン前副大統領が支持率50％なのに対し、トランプ大統領は42.4％。暴露本の内容次第では、さらにピンチが拡大しかねない。
暴露本発売に先駆け、コーエンさんは序文を先行公開。その過激すぎる内容が全米を驚かせている。在米ジャーナリストの高濱賛さんが言う。『序文ではトランプ大統領の数々のスキャンダルをほのめかしています。中でも“流行語”となりそうなのが｢ゴールデンシャワー｣。コーエンさんも参加したラスベガスでの売春婦とのセックス・パーティで“放尿プレイ”があったという話です。
トランプ大統領は大統領就任前の2013年にロシアのホテルに売春婦を呼んで同じ行為をしていた疑惑が取り沙汰されたが、今回はラスベガスでの行状ですから、新たな疑惑。しかも暴露したのは同席者。米国民は“またか”と呆れています』。
序文にはその他にも、脱税や愛人への口止め料への言及もある。コーエンさんは｢私はトランプ氏の行動を目撃しただけでなく、自ら積極的に関わってきた｣と書いており、具体的な証拠を出す可能性もある。
トランプ大統領は出版差し止めに動いたが、間に合いませんでした。大統領選まで支持者をつなぎ止めるため中国批判の発言を増やしているが、苦戦は免れないでしょう』（前出・高濱さん）。黄金の再選シナリオに黄信号が灯った。（週刊ポスト）
まあ、知性も教養も知恵も尊厳も感じられない人物が大統領になっていること事態が、アメリカの七不思議なのだからなあ。歴代で一番醜い大統領ではなかろうか。歴史にその名を刻むねえ。
★★＜大坂がW&Sオープン準決勝を棄権、黒人男性銃撃に抗議＞女子テニスの大坂なおみは26日、米ウィスコンシン州で非武装の黒人男性が警官に銃撃された事件に抗議するため、27日に予定されていた全米オープンの前哨戦、ウェスタン＆サザンオープンの準決勝を棄権した。
四大大会（グランドスラム）で通算2勝を挙げている大会第4シードの大坂は、31日に開幕する全米オープンの会場にもなっている隔離環境下で、第14シードのエリーゼ・メルテンスと対戦する予定だった。
ツイッターにコメントを載せた大坂は、『私はアスリートである前に黒人女性。今は私のテニスを見てもらうよりも、1人の黒人女性として早急に対処しなければならない、より重要な問題があるように感じる』と述べた。
『私がプレーしないことで何か劇的なことが起きるとは思わない。でももし白人が多数を占めるスポーツの中で会話が始まれば、正しい方向に進む一歩になると思う』『警察の手による黒人惨殺が続くのを見ていると、率直に言って吐き気がする。数日おきに新しいハッシュタグが出現することに疲れ切っているし、何度もこういう同じ会話が繰り返されることに心からうんざりしている。いつになったら十分になるの？』
大坂は23日に米ウィスコンシン州ケノーシャでアフリカ系米国人のジェイコブ・ブレークさん（29）が発砲されたことに抗議し準決勝を棄権。この事件を受けて米プロバスケットボール（NBA）では、ミルウォーキー・バックスが26日に予定されていたプレーオフの試合をボイコットしている。
これにより同日行われる予定だったNBAの試合はすべて延期となり、米大リーグ（MLB）と米女子プロバスケットボール（WNBA）でも試合が延期になった。
勇気ある大坂の欠場抗議だねえ。それにしても、この警官により銃殺された男性、背中から7発もの弾を撃たれたとある。この男性が、銃を持って抵抗したのだろうか。丸腰の人物を銃で狙撃するのは、アメリカでは昔から『吊るし首』の刑だったはずだねえ。この発砲した警官、吊るし首になるのかしら。日本では、単なる警官の銃発砲でさえ問題になるのになあ。アメリカ人がわかんない。特にトランプは。