平成25年度_第10問

・原価標準どおりに生産が行われると仮定した場合のあるべき材料消費量

　当月完成品 900単位＋月末仕掛品300単位－月初仕掛品200単位＝1,000単位

　原価標準 3kg×1,000単位＝3,000kg

・数量差異(純粋に数量の問題で生じる差異)

　(3,000kg－3,100kg)×300円/kg＝30,000円(不利差異)…(ア)

 

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平成25年度_第9問

・外注加工費は経費

　→ aは労務費ではない

・雑給とはアルバイトやパートの賃金

　→ bは労務費

・従業員賞与手当は労務費

　→ cは労務費

・所得税預り金は会社が源泉徴収した所得税

　→ dは労務費ではない

・割増賃金はいわゆる残業代

　→ dは労務費

よって正解は(イ)

 

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平成25年度_第6問

・A社の純資産額

　売掛金150,000千円＋棚卸資産450,000千円＋備品220,000千円－借入金300,000千円＝520,000千円

・買収のれん

　620,000千円－520,000千円＝100,000千円…(イ)

 

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平成25年度_第2問

・配当を行う際の利益準備金積立額

 以下のうち、いずれか小さい方

　 ①資本金×1/4－(資本準備金＋利益準備金）
   ②配当金の支払額×1/10

<http://boki.tokyo/?p=1240>

　 資本金：15,000千円

　 準備金の合計：2,200千円＋1,500千円＝3,700千円

　 (1) 15,000千円×1/4 - 3,700千円 =  50千円

　 (2) 2,000千円×1/10 = 200千円

　 → (1)＜(2)であることから、利益準備金として積み立てるべき金額は、(1) 50千円

よって正解は(イ)

平成25年度_第1問

《設問1》

・伝票式会計

<https://www.adecco.co.jp/useful/accounting_04>

　伝票式会計で売上伝票を利用する場合には、売上のマイナス項目も売上伝票を用いる、

　→　アは正しい

　伝票式会計では、仕訳帳に記入する代わりに伝票を起票する

　→　イは正しい

・仕訳日計表

<https://www.bookkeep.info/boki9/syou3-10-2.html>

　仕訳日計表を用いる場合、その日の全ての伝票を集計する

　→　ウは誤り

　仕訳日計表を用いて転記する先は、総勘定元帳

　→　エは誤り

よって正解は（ア)

《設問2》

・売掛金を増減させる取引

　売上伝票

　　No.401 50,000円＋No.402 70,000円　＝ 120,000円(増加)

　入金伝票

　　No.101 60,000円(減少)

　振替伝票

　　No.303 80,000円(減少)

  → 昨日の売掛金勘定の借方残高 120,000円＋120,000円－ 60,000円 － 80,000円 ＝ 100,000円…(ウ)

 

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平成26年度_第8問

・損益計算書上における少数株主損益の表示

　少数株主損益の表示が行われるのは、持分法適用会社ではなく連結損益計算書

　→　アは誤り

・持分法適用会社の資産と負債

　投資会社の資産と負債に合算されるのは連結貸借対照表

　→　イは誤り

・持分法適用会社の純資産の帰属

　投資会社に帰属する部分だけが投資会社の純資産となる

　→ ウは正しい

・持分法適用会社の当期純利益

　投資会社に帰属する部分だけが投資会社の損益計算書に反映される

　→ エは誤り

→よって正解は(ウ)

<https://kotobank.jp/word/%E6%8C%81%E5%88%86%E6%B3%95-160636>

 

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平成26年度_第7問

・目標営業利益 600,000円を達成するために必要な売上高 S

　  S －( S × 変動費 2,500,000円 ÷ 売上高 5,000,000円 ＋ 固定費 2,400,000円) ＝ 600,000円

　　S ＝ 6,000,000円

・売上高 6,000,000円の時の総資本

  2,400,000円 ＋ (6,000,000円 － 5,000,000円)×10% ＝ 2,500,000円

・総資本営業利益率

　600,000円 ÷ 2,500,000円 ＝ 24.0% …(ウ)

 

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平成26年度_第6問

・未経過リース料

　貸借対照表上、負債に含めるのはファイナンス・リース取引

　→ aは誤り

・所有権移転外ファイナンス・リース取引の減価償却費

　原則として、リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する

　→ bは正しい

・ファイナンス・リース取引に係るリース債務の開示区分

　1年基準により、流動負債と固定負債に区分する

　→ cは誤り

・ファイナンス・リース取引に係るリース資産及びリース債務の計上額

　原則として、リース契約締結時に合意されたリース料総額からこれらに含まれている利息相当額の合理的な見積額を控除して算定する

→ よって正解は(エ)

<https://www.leasing.or.jp/information/gaiyou.html>

 

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