過去30年間で、米国と西ヨーロッパ諸国におけるがんによる死亡率は低下してきた。検診と治療の改善がその減少の主な理由である。
しかし、がんは依然として欧米で2番目に多い死因だ。さらに言えば、所得の差はがんの罹患率や死亡率の差と相関しているようである。
現在進行中のオランダの全住民を対象とした研究によると、ほとんどの癌の罹患率は低所得者層ほど高い。
特に肺がんは、所得の低い人ほど罹患率が高い。Comprehensive Cancer Organization（包括的がん協会）のオランダ人研究者によると、肺がんは最も所得の低い層の男性では2〜3倍多く発症しているという。
他のすべてのがんを調査した結果、研究者たちは、所得に依存した罹患率の差はわずかであると結論づけた。このパターンは女性にも男性にも見られる。
顕著なのは、高所得者ほどメラノーマ（悪性黒色腫）のリスクが高いことである。
この所見に寄与していると思われる要因には、皮膚がんに対する認識が高いこと、日光への露出が多いこと、日焼けサロンの利用が多いことなどがある。
さまざまな種類の癌の危険因子は、所得水準によって均等に分布しているわけではない。
例えば、所得が高い人ほど、HPVワクチン接種のようなプログラムや、大腸内視鏡検査のような癌の早期発見を目的とした集団検診に参加する傾向がある。
オランダの低所得者は、所得の高い人に比べて平均7年短命であることが知られている。がんの罹患率を高める原因と、この平均寿命の差の原因には共通する部分がある。
例を挙げると、所得の低い人は喫煙量が多く、運動量が少なく、太りすぎの傾向がある。教育水準が低いことも原因の一つだ。
これはオランダだけの現象ではない。平均寿命から調べてみよう。『The Equality of Opportunity Project（機会均等プロジェクト）』のデータによれば、最高所得層の米国人男性は最貧層の男性よりも15年長生きし、
最高所得層の米国人女性は貧困層の女性よりも10年長生きしている。注目すべきは、過去20年間で、貧富の差が時間とともに急速に拡大していることだ。
次に、がんに目を向けると、米国のCenters for Disease Control and Prevention（疾病対策予防センター）によると、貧困水準以下で暮らす人々の肺がん罹患率は、中流階級の所得を持つ人々よりも著しく高い。
また、裕福な人と比較すると、その差はさらに拡大するという。
2018年に医学雑誌の『JAMA Network Open（JAMAネットワークオープン）』に発表された研究では、米国にある約3000の郡を対象にした分析の結果、
平均所得水準の異なる郡ではがん死亡率が大きく異なり、10万人当たりの年間平均がん死亡率は高所得郡で185.9、低所得郡で229.7であった。
オランダの研究者たちと同様に、この米国の研究者たちは、格差を説明する一連の媒介因子が類似していることを指摘した。喫煙習慣、肥満、運動不足などである。
米国の研究では、医療の質とコスト、食の不安、医療へのアクセスといった側面も加わっている。これらの要因が、がん死亡における所得関連の格差の80％以上を占めると言われている。
がんの罹患率と死亡率の乖離は、スコットランドのような一見最も平等な医療制度を持つ国でさえも見られる。BBCによると、スコットランドでは経済的に最も恵まれない地域で、がんによる死亡率が61％高い（2023年の調査結果）。
また、2023年に診断されたがんの数は、豊かな地域に比べて貧しい地域では27％多かった。
このような格差はそれぞれの国で見られるが、国と国とを比べてみても同じことが言える。例えば、比較的豊かではない東欧諸国では、米国や西欧諸国よりもがん死亡率が高いと言われている。
がんの罹患率や死亡率の格差は、平均余命と同様に、貧しいことが健康に悪影響を及ぼすことを如実に物語っている。