南海トラフ巨大地震という言葉を聞けば、多くの人々が胸に一抹の不安を覚えるだろう。しかし、その大地震がもたらす危険性は、我々が想像しているものとは異なる可能性があると、防災専門家の山村武彦氏は警鐘を鳴らす。
氏の指摘によれば、警戒すべきは津波だけではなく、長時間にわたる強烈な揺れだという。
じつはそれこそが南海トラフ巨大地震の真の恐怖であり、我々の防災対策にも改革の必要性がある。防災・危機管理アドバイザーの山村武彦氏に訊いた。
南海トラフ地震の真の恐怖
山村氏の言葉をよれば、「最も恐ろしいのは、災害の特徴のみに気を取られる市民の認識」であるという。
東日本大震災の場合、建物の下敷きで亡くなった方は4％程度で、その最大の特徴は揺れそのものよりも津波であった。
その結果、「津波さえ気をつければよい」という感覚が広まってしまった。だが、南海トラフ巨大地震の場合、震源地は広範囲にわたり陸域も含まれる可能性がある。これは、阪神淡路大震災レベルの強烈な揺れが長い時間続く可能性を示唆している。
この認識の見直しが必要だと山村氏は訴える。「南海トラフでは、津波と共に、強い揺れによっても大きな被害が起きる可能性がありますそうした認識がぶれていることに怖さを感じます」。
防災意識と備蓄の現状
備蓄をしている人は少なくないが、その多くが3日分程度しか備蓄をしていないと山村氏は指摘する。防災講演に来ているような人々の中でも、７日分以上備蓄しているという人はおそらく10%程度にすぎない。
「防災意識は3.11以降上がっているが、内容としては家具の転倒防止装置の設置や防災訓練への参加程度で、全体としては表層的だ」と山村氏は指摘する。また、年齢別では高齢者の方が防災意識が高く、若年層は低いという。
「小さな災害には備える必要はありません。大規模災害に備えるのが、災害に備えるということです」と山村氏は強調する。
さらに、「防災・減災意識は、ある程度浸透はしているが、深く浸透しているとは言えない」とも述べる。このことから、防災対策の現状と課題が見えてくる。
結びと今後への課題
防災専門家の山村武彦氏から得られた重要な示唆を、我々はどう生かすべきだろうか。
南海トラフ地震という巨大な危機に立ち向かうためには、市民一人ひとりが自身の防災対策を見直し、大規模災害に対する意識と準備を深めていくことが求められている。
山村氏の言葉を借りれば、「小さな災害に備えるのではなく、大規模災害に備える」ことが重要である。
また、「防災、減災意識はある程度浸透はしているが、深く浸透しているとは言えない」という状況を打破するためにも、防災意識の向上と具体的な行動が求められる。
大地震の脅威に立ち向かうために、我々ができることはまだまだある。そのために、個々の防災対策を見直し、大規模災害に対する意識と準備を深めることが重要だと山村氏は語っている。
これから先、その言葉を胸に、我々自身の防災対策について再考し、行動に移す必要があるだろう。