精神科医に子どもの未来をたくせるのでしょうか
精神科医に子どもの未来をたくせるのでしょうか
先月から、中枢神経興奮剤のリタリンに関する問題が広く取り上げられるようになりました。精神科医が安易な処方をしてきた結果、多くの若者が依存症にさせられ、自殺や凶悪事件を引き起こすようになりました。また、一部の精神科医療施設は、乱用や違法売買の温床にすらなっていました。遅すぎた感は否めませんが、人々が声を上げ、被害の実態を知らせてきた結果、ようやくリタリンやその処方、流通に関する規制が入ることになりました。
かつて、覚せい剤「ヒロポン」は、戦後の混乱期に日本に蔓延しました。気軽に精神を高揚させたり、眠気を覚ましたりするために用いられた結果、国民は依存症に陥り、凶悪事件が多発するようになりました。そこで、政府は1951年に覚せい剤取締法を成立させ、緊急に規制をかけました。そのヒロポンと似た薬理作用を持つリタリンは、1958年に販売が開始されました。
ヒロポンは、当時危険な副作用について知られていなかったことや、入手が簡単であったことが、蔓延の大きな一因となりました。今回のリタリン問題は過去のヒロポン問題と類似する点が多々ありますが、今回の問題を作った一番の原因は、安易にリタリンを処方してきた精神科医と、それを可能にしてきた精神医療のシステムにあります。
精神科医はうつ病を脳の疾患であると主張し、その原因を脳内の神経伝達物質の乱れという仮説（何十年もの間、いまだ証明されていない）で説明しています。ところが、実際のうつ病はそれらを客観的に測定して下すわけではありません。何らの身体検査、脳波検査を行わなくとも、単に問診をし、主観的な診断マニュアルに沿っていくつか項目があてはまれば診断が下るというカラクリになっています。その結果、適当な診断でリタリン処方を乱発する精神科医の存在を許したのです。
同様のことが、発達障害、特にADHD（注意欠陥多動性障害）にもあてはまります。ADD（注意欠陥障害）が精神医学の診断マニュアルに登場してから10年以上になりますが、脳の障害とする精神科医の主張と裏腹に、いまだその原因は特定されず、客観的な診断基準も一切存在せず、主観によって障害の有無が決定されています。そのため、ADHDへのリタリン適用が認められている欧米諸国では、安易な診断とリタリン投与が社会問題となりました。
特に、米国ではリタリン製造元から多額の資金援助を受けたADHD親の会が積極的なロビィ活動を展開し、リタリンの効果を宣伝・普及してきた結果、何百万人という異常な数の子どもがADHDと診断され、リタリンなどのADHD治療薬を処方されてきました。そして、わずか5年の間に、ADHDのために薬物を投与されていた51人が死亡したことが昨年公表されたばかりです。
日本では、幸いなことにADHDに対するリタリンの適用が認められてきませんでした。これは、リタリンの製造元自身が子どもへの適用は危険であると十分に理解していたために、あえて適用を申請してこなかった経緯があります。そのため、欧米諸国のような過剰なレッテル貼りや薬漬けから子どもたちが守られてきました。ところが、ついに最後の砦が破られようとしています。リタリンと全く同じ成分（塩酸メチルフェニデート）の、小児のADHDへ適用される予定の新薬「コンサータ」が、今月中に承認されようとしています。
8月29日の時点では、10月上旬の薬事分科会で最終的な承認に至る予定でした。ところが、9月中旬からリタリンの問題が急浮上し、リタリンの処方や流通に規制をかける方針が決まった結果、同じ成分であるコンサータの承認条件が厳しくなり、承認が先延ばしにされました。逆に言うと、リタリンが社会問題にならなければ、コンサータは十分に規制が検討されないまま承認されていた可能性があるということです。
最終的な承認を取るにあたり、コンサータを処方できる医師を「ADHDを正確に診断できる専門医」に限定するという案がありますが、そもそもADHDを正確に診断することは不可能です。ADHDを診断する際に用いられる診断基準を見ればそれは明らかです。「しばしば静かに遊んだり余暇活動につくことができない。」「しばしばしゃべりすぎる。」といった項目にいくつ当てはまるかが診断される必要条件になりますが、「しばしば」という表現自体があいまいであり、観察者の主観や社会の価値観によって大きく変動します。なぜこのようなあいまいな基準で、その子の脳の障害の有無が決定できるのでしょうか。
精神症状を引き起こす体の疾患や栄養の不足などを検査することなく、科学的根拠の乏しい診断マニュアルに頼って病名を付け、安易に薬物投与をするような現在の精神医療の体制が変わらない限り、いくら新しい薬が開発されようとも問題は解決しません。むしろ、さらなる問題と混乱を引き起こす危険性すらあります。
確かに、社会生活を営むにあたり、行動面や学習面に困難を抱える子どもがたくさんいるのは事実です。しかし、適切な教育的支援や医学的支援（精神医学的支援ではない）、食育、周囲の理解、環境の改善によって彼らを助けることができます。子どもたちに必要なのは、彼らを抑え付ける薬でも、根拠に乏しい差別的なレッテルでもありません。
子どもたちの未来は、私たちの未来でもあります。米国と同様に、一部の専門家の意見を鵜呑みにし、薬物の蔓延する社会への道を歩むかどうかは、周囲の大人たちの行動にかかっています。どんな分野でもそうですが、多くの人々が傍観者であればあるほど、物事は「専門家」によって決められてしまいます。
まずは「知る」ことから初めて下さい。精神科の診断・投薬の実態を知って下さい。そして、どれがどれだけ社会に影響しているかを知って下さい。
私のブログは、あくまでも一つの情報です。「信じる」ものでも「価値観を押し付ける」ものでもありません。精神科で治療を受けて、人々の状態はどうなっているのか、自分の目で観察してみて下さい。そして、精神科医が子どもの未来をたくすのに相応しい人々であるかどうか判断してみて下さい。
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精神医療現場での被害の報告を受け付けています。
特に、その被害に関して何らかの行動（刑事告発、民事訴訟、内部告発、行政交渉、マスコミへの周知、法律改正の働きかけなど）を起こしたいという方、一度ご相談下さい。
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(転載元 精神科医の犯罪を問う)
http://blogs.yahoo.co.jp/kebichan55/36966296.html