IEAが、EVの最新の報告書を発表した。報告書では、2030年までにEVの在庫が、2023年の約4,500万台から2億5,000万台に増加し、2035年には5億2,500万台に達するとの見通しを示した。
2035年までに、車両の約4分の1がEVになり、販売台数は30年に約4,500万台、35年には約6,500万台に達する。販売シェアは、2023年の約15%から、2030年には40%近く、2035年には50%以上になると予測した。
各国がより野心的なEV政策をとれば、全車両の3分の1やほぼ半数の車両がEVになるとの見通しも併記した。欧米では、EVで存在感を増す中国を懸念し、EVへの対応を見直す動きも出ている。
しかし、IEAは産業政策に変化があっても、気候変動対策や経済安全保障からEVシフトのトレンドは変わらないとする。中国は世界最大のEV市場であり、価格競争力も持ち始めてきた。その上、充電施設のインフレ整備などと一体で発展途上国等で広まる可能性も高い。
このままでは、他国のメーカーは追いつくのは難しいだろう。中国製EVを粗製濫造と決めつけていると、本質を見落としてしまう。EVへのトレンドが変わらない以上、流れに対応した動きが求められる。
