| ＮＹダウ | 42,080 | ＋126.13 | （ ＋0.30% ） |
| NASDAQ | 18,182 | ＋259.01 | （ ＋1.45% ） |
| 日経平均 | 39,277 | ＋340.42 | （ ＋0.87% ） |
| 2413 | エムスリー | 買 | (900株) | ＋45 | ＋2.68 % | ＋40,500 | （ ＋217,350 ） |
| 4371 | コアコンセプト･T | 買 | (1100株) | ＋80 | ＋5.83 % | ＋88,000 | （ －6,600 ） |
| 3436 | SUMCO | 買 | (700株) | －15.5 | －0.97 % | －10,850 | （ ＋85,750 ） |
| 8473 | SBI HD | 買 | (300株) | －4 | －0.12 % | －1,200 | （ －29,400 ） |
| 215A | タイミー | 買 | (1000株) | ＋70 | ＋6.12 % | ＋70,000 | （ －5,000 ） |
| 6315 | TOWA | 買 | (500株) | ＋40 | ＋1.97 % | ＋20,000 | （ －24,000 ） |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | －432 | －1.26 % | －21,600 | （ ＋1,070,300 ） | |
| Samsara | 買 | (120株) | －0.52 | －1.09 % | －62.4 | （ ＋2,331 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －0.76 | －0.42 % | －22.8 | （ ＋647 ） |
清算
| 1570 | 日経レバレッジETF | 売 | (50株／27,545円) | ＋565円 | －28,250円 | （ －53,100円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 10. 9 収支 | ＋156,600円 （ ＋1,255,300円 ） | |||
| '24. 10月間収支 | ＋77,000円 | ／ | 3勝 4敗 | 勝率 42.8 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,002,393円 | ／ | 99勝 90敗 | 勝率 52.3 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 10. 8 収支 | －85.2㌦ （ ＋2,979㌦ ） | |||
| '24. 10月間収支 | －539.3㌦ | ／ | 2勝 4敗 | 勝率 33.3 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋2,516.7㌦ | ／ | 105勝 87敗 | 勝率 54.6 ％ |
8日のNY株式市場は反発。今週後半に予定されるインフレ指標や第3四半期の企業決算発表に注目がシフトするなか、前日の株価下落の要因となった原油相場が大幅に反落したことや、国債利回りの上昇が一服したことでセンチメントがやや改善。ハイテク株への買い戻しが強まり、前日の下落分を取り戻した。
S&P500の大半の業種が上昇した一方、エネルギーは原油安を受けて下落。素材も中国の刺激策を巡る楽観的な見方が弱まり、金属価格が下落したことを受下落した。
10日には9月の米消費者物価指数（CPI）、11日には9月の米卸売物価指数（PPI）が発表される。また、11日のJPモルガン・チェース、ブラックロック、ウェルズファーゴを皮切りに第3四半期決算発表が本格化する。
エヌビディアは4.05％高と5日続伸。同社はこの日、「AIサミットDC」と呼ばれるワシントンでのイベントで、次世代AI半導体「ブラックウェル」のエネルギー効率の高さをアピールした。
データ解析企業パランティア・テクノロジーズ6.58％高や、サイバーセキュリティー会社パロアルト・ネットワークス5.09％高と相場の上げを牽引。
一方、空売り投資家ヒンデンブルグ・リサーチの標的となったオンラインゲーム・プラットフォーム運営会社ロブロックスは終値2.13％安。一時9％を超える下落となった。
米上場の中国企業株も売られ、アリババ集団、京東集団、PDDホールディングスが5.4-7.5％安となった。
市場からは、「決算シーズンが始まるのに伴い、10月の株式相場は『揺れ動く』ことが見込まれる」と指摘。「投資家は『健全な』調整局面を利用しながらポジションを積み増すべきだ」との声があった。
中国は、今年の経済目標の達成に自信を示し、さらなる成長支援を約束した。追加の大規模な景気刺激策は見送り、株式相場のさらなる上昇を期待する投資家を失望させた。
1週間の休場後に再開した中国本土株は反発したが、さらなる景気刺激策に対する政府の決意に疑問符が付き失速した。 指標のCSI300指数は8日、一時11%近く急騰したが、5.9％高で終了。 香港市場にハンセン中国企業株指数は一時11％下落したが、その後下げ幅を縮めた。
中国政府は1週間の大型連休の直前に、金利引き下げ、銀行融資促進のための流動性拡大、最大3400億ﾄﾞﾙ（約50兆3000億円）の株式市場支援計画など、一連の景気刺激策を打ち出していた。
クーグラーFRB理事は、雇用の伸びや経済成長の「望ましくない」減速を避ける「バランスの取れたアプローチ」を伴いつつ、インフレ率を２％の目標に回帰させることに金融当局として引き続き重点を置くべきだとの見解を示した。
アトランタ連銀のボスティック総裁は、FRBはインフレと雇用の両面でリスクのバランスを取らなくてはならないとし、インフレに対するリスクは低下している一方で労働市場に対する脅威は高まっているとボスティック氏は述べた。
ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は、景気のソフトランディング実現に向け、連邦準備制度のスタンスは「良い位置にある」と述べる一方、9月のFOMC会合での0.5ﾎﾟｲﾝﾄ利下げを受け、より緩やかなペースの緩和を支持する意向を示唆した。
ボストン連銀のコリンズ総裁は、金融当局者は米経済の強さを維持するために金利を引き下げる際に、慎重かつデータに基づいたアプローチを取るべきだと述べた。先週発表された予想を上回る9月の雇用統計を含む最近のデータは、米国の労働市場が「全体的に良好な状態」にあることを示していると指摘。労働市場が健全さを保ちつつ、インフレ率が「タイムリーに」当局目標まで戻るという自信を深めているとした。
国債利回りは小幅にまちまち。米大幅利下げ観測の後退を背景にした国債売りがいったん落ち着いた。2年債利回りは3.9bp低下の3.960％、10年債利回りは1.2bp低下の4.016％。
市場からは、「11月に50bpの利下げが行われる確率は過去15日間で、60％強からゼロになった」と指摘。「現在の市場にどれほどの不確実性があるかを示している。データに基づく動きとしては非常に大きい」との声が聞かれた。
原油先物相場は6日ぶりに大幅反落。WTIは3.57ﾄﾞﾙ（4.63%)安の73.57ﾄﾞﾙ。中国の国家発展改革委員会が追加の大規模な景気刺激策を見送ったため、失望を誘った。
市場からは、「中国の新たな財政支出を期待していたトレーダーの失望感が、ほとんどの商品価格をこの日押し下げた」と語った。
一方、先週にミサイル攻撃を受けたイスラエルによるイランへの報復になお注目が集まっており、全面戦争への懸念が高まっている。イスラエルが数ある選択肢の一つとして、イランのエネルギー施設への攻撃をまだ検討しているとのＮＢＣの報道で下げ渋る場面もあった。
日経平均は反発。前日の米ハイテク株高を受けて、アドバンテストが上場来高値を付けるなど、半導体関連株への買いが強まった。円安進行も支援材料になった。買い一巡後には戻り待ちの売りに押されて伸び悩んだが、中国の財政政策への期待が高まると午後に持ち直した。
447円高でスタートし、間もなく518円高の3万9456円で高値を付けた。前日の米市場でフィラデルフィア半導体指数（SOX）が上昇した流れを引き継ぎ、指数寄与度の大きい半導体株やハイテク関連株が買われたほか、好調な決算を背景に小売株もしっかりだった。
後場の日経平均はドル高・円安進行を背景に戻り歩調となったが、前場の高値を上回ることはなかった。上海総合指数が3％超安と大幅安で推移したことが重しになった。日本時間の明日公表される9月のFOMC議事要旨、10日発表の9月CPIを控え、様子見ムードも強まりやすかった。
午後には半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）が、9月の月次売上高が前年同月比39.6%増になったと発表した。
こうした背景から、9日の東京市場では東京エレクトロン、レーザーテックなどの半導体関連株の一角が一段高となった。
中国当局が12日に財政政策に関する記者会見を開く見通しだと伝わった。藍仏安財政相が「財政政策の調整強化や、質の高い経済発展の促進」について説明するという。報道を受けてこの日の香港ハンセン指数が上昇に転じるなか、東京市場では安川電機やファナック、資生堂など中国関連とされる銘柄が買い直される場面もあった。
TOPIXは0.30％高と小幅反発。プライム市場の売買代金は3兆6430億円。値上がり886（53%)、値下がり720（43%)、変わらず39銘柄。
グロース市場250指数も0.99％高と反発。8日の米長期金利が低下したことで新興市場の高PER銘柄の支えとなり、新興株には買いが入りやすかった。日経平均の上昇も支えとなった。
