| ＮＹダウ | 40,936 | －626.15 | （ －1.51% ） |
| NASDAQ | 17,136 | －577.33 | （ －3.26% ） |
| 日経平均 | 37,047 | －1,638.70 | （ －4.24% ） |
| 2413 | エムスリー | 買 | (600株) | －42 | －3.02 % | －25,200 | （ －96,000 ） |
| 2760 | 東京ｴﾚｸﾄﾛﾝﾃﾞﾊﾞｲｽ | 買 | (200株) | －215 | －5.61 % | －43,000 | （ －149,400 ） |
| 3778 | さくらインターネット | 買 | (200株) | －250 | －6.23 % | －50,000 | （ ＋161,200 ） |
| 7085 | カーブス HD | 買 | (1100株) | －6 | －0.77 % | －6,600 | （ －23,100 ） |
| 7735 | SCREEN HD | 買 | (100株) | －947 | －8.92 % | －94,700 | （ －248,700 ） |
| 6368 | オルガノ | 買 | (100株) | －250 | －3.86 % | －25,000 | （ －41,000 ） |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | ＋288 | ＋0.83 % | ＋14,400 | （ ＋1,124,500 ） | |
| Samsara | 買 | (140株) | －1.86 | －4.53 % | －260.4 | （ ＋1,593 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －3.68 | －2.02 % | －110.4 | （ ＋562 ） |
| Arm | 買 | (40株) | －9.14 | －6.88 % | －365.6 | （ ＋511 ） |
新規・清算取引なし
| （日本） | ||||
| '24. 9. 4 収支 | －230,100円 （ ＋727,500円 ） | |||
| '24. 9月間収支 | －177,250円 | ／ | 2勝 1敗 | 勝率 66.6 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,052,393円 | ／ | 90勝 76敗 | 勝率 54.2 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 9. 3 収支 | －736.4㌦ （ ＋2,666㌦ ） | |||
| '24. 9月間収支 | －736.4㌦ | ／ | 0勝 1敗 | 勝率 0 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋664.8㌦ | ／ | 89勝 78敗 | 勝率 53.2 ％ |
レーバーデー連休明け3日のNY株式市場は大幅反落。ISM製造業購買担当者景気指数 (PMI)やS&Pグローバル製造業PMI確定値が予想を下回ったことでリセッション懸念が再び強まるなか、エヌビディアなどの半導体株に売りが強まり米国株の下落を主導。
S&P500も2.12％安と株価主要3指数とも世界の金融市場が大きく揺れた8月5日以来の大幅安となった。市場参加者は今週発表される8月雇用統計に身構えている。また、9月は歴史的にみて株価パフォーマンスが悪いことも警戒されている。
シカゴ・オプション取引所（CBOE）のボラティリティー・インデックス（VIX）は33.2％上昇の20.72と、1日としての上昇率と終値の水準がいずれも8月上旬以来の高さとなった。
1950年以降の月別騰落率ではS&P500とダウはともに9月が最悪となっており、直近5年間平均でも9月に4.2％下落しており、12ヵ月で最も下落している。
市場からは、歴史的にS&P500は8月と9月は軟化する傾向にあるとの指摘。その上で「米大統領選が行われる年はこうした季節的な下げが9月と10月にずれ込む」ため、投資家は警戒が必要だとの声が聞かれた。
マグニフィセント・セブン銘柄はすべて下落。ブルームバーグ算出のマグニフィセント・セブン指数は3.36％安で終えた。
エヌビディアは9.53％急落。米1銘柄として過去最大となる2789億ﾄﾞﾙ（約40兆5460億円）が吹き飛んだ。先月28日に発表した売上高見通しが一部の高い期待に届かず、その後の3営業日の下落幅は計14％に達している。
インテルも8.80％急落。経営再建を巡る観測報道があり、物足りないとの受け止めから売りが膨らんだ。また、同社の株価が低迷し、ダウ工業株30種平均の構成銘柄から外されるとの観測が高まっている。
フィラデルフィア半導体株指数（SOX）を構成する30銘柄はこの日、いずれも少なくとも5.4％の下落となり、SOXは7.75％安と2020年3月以来の大幅下落を記録した。
米供給管理協会（ISM）が発表した8月の製造業PMIは47.2と前月から0.4ﾎﾟｲﾝﾄ上昇したものの、市場予想47.5を下回り、5ヵ月連続で活動縮小となった。受注と生産が一段と低下した。
生産の指数は5ヵ月連続で低下。縮小圏でさらに下げ、2020年5月以来の低水準に落ち込んだ。新規受注の指数も縮小圏にとどまり、15ヵ月ぶりの低水準。新規輸出受注も縮小が続き、1月以来の低い水準となった。
受注の落ち込みや受注残の低調は引き続き生産への向かい風となっており、製造業セクターの厳しい状況を浮き彫りにしている。ISM製造業の雇用指数は46.0と前月43.4から上昇したものの、3ヵ月連続で縮小を示した。
ISM製造業調査委員会のティモシー・フィオレ会長は「9月に実施されるとみられる金利引き下げが助けになるのは間違いないが、短期的に支えとなるかは定かでない」と指摘。「状況が実際に変わり始めるのは12月か来年1月になってからだろう」と話した。
ブルームバーグ・エコノミクスは「8月の指数上昇が在庫の大幅増や入荷遅延の改善に支えられていたことを踏まえれば、今回の統計はさらなる財のディスインフレの可能性を示唆している。意図せざる在庫の積み上がりは、今後数カ月の生産減速につながり得る」と指摘した。
価格も頭痛の種として残っている。仕入れ価格指数は54.0と、前月の52.9から上昇して、3ヵ月ぶりの高水準。仕入れ価格指数は昨年の大半を縮小圏で推移したが、今年は拡大圏が続いている。
一方、顧客在庫の指数改善は今回のISM製造業データで好材料の一つ。同指数は昨年末以降、在庫の縮小を示している。
国債利回りは低下。この日発表された製造業指標では、製造業の活動は当面低迷が続く公算が大きいことが示唆された。2年債利回りは5.8bp低下の3.865％、10年債利回りは8.6bp低下の3.833％。
国債相場を支えているのは、FRBが今後12ヵ月間に政策金利を2.00％余り引き下げるとの予想だ。これはリセッション局面を除くと、1980年代以来の急激な利下げペースとなる。とはいえ、7月に冷え込んだ米労働市場が再び底堅さを見せれば、想定される利下げペースは一段と緩やかになる可能性があり、国債の強気派にとってはリスクとなる。
市場は現在、年内の利下げ幅を1.0％と予想しており、これは年内残る3回のFOMCのうち1回で、50bpの利下げが行われることを示唆している。
原油先物相場は大幅続落。WTIは3.21ﾄﾞﾙ（4.36%)安の70.34ﾄﾞﾙ。年初来の上げを消し、清算値ベースでの年初来安値を更新。
リビアのカビール中央銀行総裁はこの日、問題を解決し石油生産の再開につながる合意が迫っている様子だと語り、リビアの産油再開につながる合意が近いとの見方から、トレーダーの関心は世界的な原油需要低迷への懸念に戻った。
リビアの対立勢力が和解すれば、市場に日量50万ﾊﾞﾚﾙ余りの供給が戻る可能性があり、関心は再び世界的な原油消費の低迷に集まった。中国や米国など主要な原油消費国の経済を巡る懸念がここ数ヵ月、市場のセンチメントに重しとなっている。OPECプラスは漸進的に生産を拡大する見通しで、まずは数週間以内に日量18万ﾊﾞﾚﾙが追加される。
世界最大の原油輸入国である中国を巡る懸念はここ数日さらに高まってきている。週末に発表された経済指標を受け、中国は今年の経済成長目標を達成するのに苦慮するとの疑念が浮上した。
日経平均は急反落。下げ幅は8月2日（2216円）に次ぐ今年3番目、歴代では5番目の大きさとなり、8月15日以来、3週ぶりの安値をつけた。
連休明けのNY市場で半導体関連株が軒並み大幅安となり、主要3指数が急落したことを嫌気する売りが優勢だった。米景気懸念もくすぶって幅広く売られ、投資家のリスク回避で円高が進んだことから、東証プライム市場の値下がり銘柄数は9割を超え、日経平均の下げ幅は一時1800円を超えるなど、全面安の展開となった。
日中値幅は1200円と8月9日（1225円）以来の大きさだった。
646円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、後場には心理的節目3万7000円を一時下回り、1806円安の3万6879円まで下落した。前場の戻りの鈍さを受けて、利益確定で追随する売りが後場にも出て下げ幅が拡大した。
14時過ぎに下げ幅は一時1800円を超えた。チャート分析上で短期トレンドを示す25日移動平均（3万7174円、3日時点）や長期トレンドを示す200日移動平均（3万7421円、同）を割り込み、投資家心理を冷やした。いずれも8月後半以降、下値支持線として意識されていただけに、海外ヘッジファンドなど短期筋による株価指数先物への売りを促し、日経平均は先物主導で下げ幅を広げた。
前日にエヌビディア9.5％安を中心にSOXが急落したことから、東京市場でも特に下げが目立ったのが半導体関連株で、日経平均のマイナス寄与度ランキングで首位の東京エレクトロンと2位のアドバンテストの2銘柄で日経平均を345円下押しした。
日本時間午後の取引で主要なハイテク株で構成する米ナスダック100指数の先物が軟調に推移したほか、台湾積体電路製造（TSMC）が上場する台湾加権指数などアジアの株価指数が下落したことも重荷だった。
米金利の低下などを背景に、ドル／円相場が一時144円台に円高進行したことも株価を下押しした。
日銀の植田和男総裁は3日の経済財政諮問会議に出席し、物価の見通しが実現していくとすれば「引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整」する方針を改めて示した。
植田総裁は、7月の金融政策決定会合で決めた利上げや国債買い入れ減額についての説明資料を会議に提出。資料では「実質金利は大幅なマイナスが続き、緩和的な金融環境は維持」とも記し、引き続き経済活動を支えると強調した。
7月会合後には、日銀の追加利上げ観測に米経済の後退懸念も重なり、株価が過去最大の下落幅を記録するなど金融市場が一時大きく不安定化した。
TOPIXは3.65％安と7日ぶり急反落。プライム市場の売買代金は5兆1062億円。値上がり97（5%)、値下がり1528（92%)、変わらず20銘柄。
グロース市場250指数も4.23％安と急反落。前日の米株急落を受け、東京市場でも全面安の展開となり新興市場にも売りが波及。午後も下げ幅を広げる展開だった。グロース市場250指数は3日までに8月の相場急落前の水準をほぼ回復していたこともあり、戻り待ちの売り圧力も強かった。
