NYダウ 38,763 -234.21 ( -0.60% )
 NASDAQ 16,195 -171.05 ( -1.05% )
 日経平均 34,831 -258.47 ( -0.74% )

 

2413 エムスリー (800株) -6 -0.51 % -4,800 ( -267,200 )
2760 東京エレクトロンデバイス (300株) -110 -2.98 % -33,000 ( -234,600 )
3778 さくらインターネット (400株) -138 -5.13 % -55,200 ( -163,600 )
7085 カーブス HD (1500株) +8 +1.10 % +12,000 ( -90,000 )
7735 SCREEN HD (100株) -370 -3.66 % -37,000 ( -242,500 )
6368 オルガノ (200株) -230 -3.53 % -46,000 ( -72,000 )
ドイチェ・インド株式/投信 (50口) +203 +0.63 % +10,150 ( +1,011,850 )

Microsoft (10株) -1.18㌦ -0.30 %  -11.8㌦  ( +1,308㌦ )
Samsara (140株) -1.01 -2.74 %  -141.4 ( +1,117  )
Lennar (30株) -5.25 -3.05 %  -157.5 ( +213  )
Arm (40株) -6.30 -5.56 %  -252 ( -154  )

 

新規・清算取引なし

 

 

(日本)
'24. 8. 8 収支 -153,850円 ( -58,050円 )
'24. 8月間収支 -2,086,550円 2勝 4敗 勝率 33.3 %
2024 年間収支 -1,840,343円 79勝 69敗 勝率 53.3 %
(米国)
'24. 8. 7 収支 -562.7㌦ ( +2,484㌦ )
'24. 8月間収支 -1,005.2㌦ 1勝 4敗 勝率 20 %
2024 年間収支 -1,002.6㌦ 78勝 71敗 勝率 52.3 %

 

 7日のNY株式市場は主要3指数そろって反落。朝は日銀のハト派的なシグナルを受けて、円キャリートレードの巻き戻しの動きが一服することへの期待から買いが先行し、S&P500が一時1.7%上昇するなど大きく上昇していたが、午後に入り実施された米10年債入札への需要が弱く、長期金利が上昇するなかで買いが続かず、主要株価指数は午後に下げに転じた。歴史的なボラティリティーに見舞われた市場のもろさを浮き彫りにした。

 

 先週の日銀による利上げを受けた円上昇で、キャリートレードを解消する動きが強まり世界的な株安が起き、5日にはナスダック総合とS&P500は3%超下落していた。

 日銀の内田真一副総裁は7日、金融資本市場が不安定な状況で利上げをすることはないと述べるなど、日銀が追加利上げに慎重になるとの観測から、7日の東京株式市場で日経平均が続伸。外為市場では円が対ドルで一時1ドル=147円台後半まで円安が進行し、「円キャリー取引」の急激な巻き戻しが一服していたことは安心感につながった。

 

 

 ウォルト・ディズニーは4.46%下落。7日の決算発表で、テーマパーク事業の需要が今後数四半期に鈍化するとの見通しを示した。

 サーバー大手スーパー・マイクロ・コンピューターは20.14%急落。四半期の調整後粗利益率が市場予想を下回った。デル・テクノロジーズも7.16%下落した。

 エヌビディアが5.12%安など半導体関連を中心に大型テクノロジー株が下落。フィラデルフィア半導体指数(SOX)は3.09%下落となった。

 

 市場では、6日の株価反発を受け利益確定が出ている可能性もあると指摘。「5日のような下落はそれだけで終わるわけではない。通常、こうした下落傾向から抜け出す前に再び安値を試すことになる」との声が聞かれた。

 また、「株式は依然として脆弱だ」との指摘。「強気派を再び奮い立たせるためには、底打ちを示すさらなる証拠が必要。全体的に、センチメントは慎重な状況が続いた。直近の押し目で買いを入れる自信があった人は多くない。来週に米消費者物価指数(CPI)の発表が控える中ではなおさらだ」との声も聞かれた。

 

 JPモルガン・チェースのストラテジストは、株式相場が2023年10月のような売られ過ぎの領域に入ったことを示す兆候はほとんどないと指摘。「当社の計算では、世界レベルで株式の配分が2015年以降の平均水準に戻るには、株価がここからさらに8%下落する必要があるだろう」とリポートに記した。

 

 

 国債利回りは長期債が上昇。この日行われた10年債入札が軟調だったことや、投資家のリスク選好が改善したことが売り材料となった。10年債利回りは4.7bp上昇の3.943%。一方、2年債利回りは1.5bp低下の3.966%。

 この日行われた10年債入札(420億ドル=約6兆1600億円規模)は、応札倍率が2.32倍と2022年12月以来の低水準となった。最高落札利回りは発行前取引より3bp高い3.96%となった。

 10年債入札での予想を下回る需要は、最近の国債上昇が一巡した可能性を示唆。メタ・プラットフォームズなど高格付け各社による社債の発行が相次いだことも、米国債への重しとなった。

 市場では、この日の入札結果について、「米国債利回りの上方向への調整が短期的には続くという当社の見方と整合する」と指摘。「やや弱かった雇用統計を受けてのリプライシングはかなり行き過ぎていたようだ」との声が聞かれた。

 

 

 原油先物相場は続伸。WTIは2.03ドル(2.77%)高の75.23ドル。世界の株式相場が最近の急落から回復傾向にあることに加え、イランによるイスラエルへの報復攻撃が警戒されているため、買いが優勢になった。

 レバノンの親イラン民兵組織ヒズボラやイスラム組織ハマスの指導者を暗殺した報復として、イランがイスラエルを攻撃する可能性に各国が備えている。

 また、ウクライナ軍はロシア西部クルスク州への越境攻撃を開始。ウクライナ軍がクルスク州スジャを制圧したとの軍事ブロガー「ライバー」のリポートが、欧州天然ガス価格の大幅上昇を引き起こした。

 5日には、国際的に承認されている方のリビア政府が「政治的恐喝」を理由に、同国最大のシャララ油田に生産停止を命じた。リビア国営石油公社は7日、日量27万バレルを生産していた同油田を巡り、不可抗力条項の適用を宣言した。

 

 米エネルギー情報局(EIA)の統計によると、先週の米原油在庫は373万バレル減少し、市場予想(70万バレル減)を大きく上回る取り崩しとなり、2月以来の低水準となった。在庫減少は6週連続と、2022年1月以来の長期的な減少局面にあり、現物需要が引き続き強いことを示した。

 原油は依然として、中国と米国の需要低迷による逆風に直面しており、第4四半期からはOPECプラスが減産幅を縮小する方向だ。

 

 

 

 

 

 日経平均は3日ぶり反落。前日の米株安や為替の円高進行を受けて売りが強まり、前場に800円超安となる場面があった。ただ、前日に決算を発表したレーザーテックやニトリHDといった好業績銘柄への買いが支えとなったほか、円高一服を手掛かりに、午後には一時300円弱上昇するなど、終日、為替動向に振らされる展開でやや荒い動きとなった。

 

 443円安でスタートし、午前中に882円安の3万4207円まで下落。その後は下げ幅を縮小、前場引け前にプラスに転換した。午後に入るとすぐに290円高の3万5379円でこの日の高値を付けた後、再び下落に転じた。

 3万4000円割れを警戒する声も一部にはあったが、下値では押し目を拾う動きもみられた。

 

 この日の日経平均の日中値幅は1172円となり、「週初に比べれば値幅は縮小してきているが、依然としてボラタイルな動きになりやすい」との指摘が聞かれた。

 

 TOPIXは1.11%安と大きく3日ぶり反落。プライム市場の売買代金は5兆3509億円。値上がり588(35%)、値下がり1027(62%)、変わらず31銘柄。

 グロース市場250指数は1.15%高と3日続伸。日経平均が昼ごろに一時上昇に転じた中で、新興市場でも投資家心理の改善を映した買いが入り、グロース250指数は一時2%超上昇した。国内長期金利が下げに転じ、新興株の割高感が和らいだのも支援材料になった。市場では「7日の日銀・内田真一副総裁の発言から日銀の追加利上げへの懸念が一服していることが、買い安心感につながっている」との見方があった。