| ＮＹダウ | 39,935 | ＋81.20 | （ ＋0.20% ） |
| NASDAQ | 17,181 | －160.69 | （ －0.93% ） |
| 日経平均 | 37,667 | －202.10 | （ －0.53% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (400株) | －6 | －0.26 % | －2,400 | （ ＋46,000 ） |
| 2413 | エムスリー | 買 | (400株) | －4 | －0.27 % | －1,600 | （ －6,200 ） |
| 2760 | 東京ｴﾚｸﾄﾛﾝﾃﾞﾊﾞｲｽ | 買 | (300株) | ＋10 | ＋0.26 % | ＋3,000 | （ －162,600 ） |
| 6526 | ソシオネクスト | 買 | (300株) | －67 | －2.18 % | －20,100 | （ －165,000 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (700株) | ＋1 | ＋0.07 % | ＋700 | （ －63,000 ） |
| 3778 | さくらインターネット | 買 | (300株) | ＋5 | ＋0.15 % | ＋1,500 | （ －70,500 ） |
| 6254 | 野村ﾏｲｸﾛ･ｻｲｴﾝｽ | 買 | (300株) | －40 | －1.16 % | －12,000 | （ －72,000 ） |
| 7085 | カーブス HD | 買 | (1300株) | －1 | －0.12 % | －1,300 | （ ± 0 ） |
| 8473 | SBI HD | 買 | (300株) | －31 | －0.82 % | －9,300 | （ －28,500 ） |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | －641 | －1.77 % | －32,050 | （ ＋1,152,700 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －10.50㌦ | －2.45 % | －105㌦ | （ ＋1,508㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋1.71 | ＋4.83 % | ＋239.4 | （ ＋1,300 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋2.49 | ＋1.48 % | ＋74.7 | （ ＋349 ） |
新規
| 6758 | ソニーグループ | 買 | (100株／13,220円) | ±0円 | ± 0円 | （ ± 0円 ） |
清算
| 2413 | エムスリー | 買 | (400株／1,492.5円) | －4円 | －1,600円 | （ －6,200円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 7. 26 収支 | －75,150円 （ ＋624,700円 ） | |||
| '24. 7月間収支 | －1,051,874円 | ／ | 7勝 12敗 | 勝率 36.8 ％ |
| 2024 年間収支 | －28,646円 | ／ | 74勝 65敗 | 勝率 53.2 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 7. 25 収支 | ＋209.1㌦ （ ＋3,158㌦ ） | |||
| '24. 7月間収支 | ＋835.6㌦ | ／ | 13勝 5敗 | 勝率 72.2 ％ |
| 2024 年間収支 | －328.8㌦ | ／ | 74勝 66敗 | 勝率 52.8 ％ |
25日のNY株式市場は高安まちまち。年初からの相場上昇を牽引してきた大型ハイテク株が引き続き下落した一方、4-6月期GDP速報値が上振れしたことも追い風に小型株や景気循環株への資金ローテーションが続いた。
前日に504ﾄﾞﾙ安となったダウは一時584ドル高まで上昇後、上げ幅を縮め小幅に3日ぶり反発で終えた。一方、前日に今年最大の下落率を記録したS&P500とナスダック総合はともに1％超上昇する場面もあったが、ともに3日続落となった。ラッセル2000は一時2.75％高まで上昇し、1.26％高と反発して終了した。
今晩発表の6月個人消費支出（PCE)価格指数を見極めたいとして引けにかけて伸び悩んだ。
S&P500種の構成銘柄では約300銘柄が上昇したが、指数自体は下落した。エネルギーや資本財、金融など景気に敏感なセクターが上昇する一方、最も比重の高いテクノロジーには再び圧力がかかった。強気相場をけん引してきた超大型株は、中小型株に対してアンダーパフォームが続いている。中小型株は７月に入って10％近く上昇している。
S&P500が今年前半に次々と記録を更新するなか、一部の投資家はこの上昇に参加している企業がほんの一握りであることを懸念していた。FRBが景気を悪化させることなくインフレを抑制しており、間もなく利下げに踏み切れるという確信から、大手ハイテク以外の銘柄も上値を伸ばしている。
マグニフィセント・セブンの中で最初の決算発表となったテスラ、アルファベット両社の決算がさえず、前日はこれらの株が軒並み下落し、S&P500とナスダック総合は2022年以降で最悪のパフォーマンスを記録していた。
この日のマグニフィセント・セブンは、テスラが1.97％高と前日の12％超の下落から反発したが、その他の6銘柄はアップル0.48％、アマゾン0.54％、メタ1.70％、エヌビディア1.72％、マイクロソフト2.45％、アルファベット3.10％安とすべて続落となった。
IBMは4.33％上昇し、ダウの上げに寄与した。4-6月（第2四半期）売上高が市場予想を上回ったほか、ソフトウエア事業について通年の増収率見通しを引き上げた。
サウスウエスト航空は5.52％高。オープンシート廃止や足元に余裕のある座席提供などの変更を実施すると発表した。
フォード・モーターは18.36％の急落。第2四半期の調整後利益が予想を大幅に下回った。
実質国内総生産（GDP）速報値は前期比年率2.8％増と、前四半期の1.4％増から伸びが加速。市場予想2.0％増を上回った。個人消費支出も2.3％増加と前四半期の1.5％増から伸びが加速し、予想を上回った。
米経済は4-6月（第2四半期）に予想以上に成長が加速した。借り入れコスト上昇に圧迫されながらも、需要が持ちこたえている状況が浮き彫りになった。
第2四半期の個人消費支出（PCE）価格指数は2.6％上昇と前四半期1.5％から伸びが鈍化。食品とエネルギーを除くPCEコア価格指数も2.9％上昇し、前期3.70％上昇から低い伸びとなったが、予想2.70％上昇は上回った。
GDPの伸びは前期から加速したものの、前年との比較では依然緩やかになっている。個人消費と経済活動全般を冷やしている高金利は、同時にインフレを徐々に抑制する効果を上げている。
個人消費を率いたのは主に自動車や家具といった耐久財の持ち直しだった。1-3月に比べれば緩やかだったものの、サービス支出も増加した。
政府支出のGDP寄与は前期を上回った。防衛支出に押し上げられた。住宅投資は住宅ローン金利の高さが販売や新規建築を抑制し、1年ぶりにGDP寄与がマイナスとなった。
設備投資はほぼ1年ぶりの速いペースで増加。機器の投資が2022年初以来の大きな伸びとなった。この日発表された6月の米製造業耐久財受注統計によると、航空機を除く非国防資本財（コア資本財）の受注（速報値）は1.0％増と、昨年初め以来の高い伸びを記録した。これは企業の設備投資が今後数ヵ月にわたり成長を押し上げることを示唆している。
新規失業保険申請件数（7月20日終了週）は前週から1万件減少の23万5000件と市場予想23万7000件をわずかに下回った。
失業保険の継続受給者数（7月13日終了週）も前週から9000人減少し、185万1000人と市場予想186万人を下回った。
休暇や学校の夏休み、自動車工場の年次設備刷新などを含むこの時期は、失業保険のデータが週ごとに大きく変動する傾向がある。
より変動の少ない失業保険申請の4週移動平均は23万5500件と前週からほぼ変わらず。
国債利回りは中長期債が低下。早期利下げを求める声がある一方、米経済が底堅く推移している兆候が現れるなか、買いが優勢となったほか、前日の株価急落を受けて質への逃避先として債券に資金が流れた。2年債利回りは変わらずの4.435％、10年債利回りは4.3bp低下の4.245％。
この日行われた440億ﾄﾞﾙの7年債入札は、応札倍率が2.64倍と堅調な結果。最高落札利回りは4.162％だった。
CMEフェドウォッチによると、市場は7月30-31日のFOMCで利下げを行う公算は低いとの見方を織り込んでいるが、9月の利下げは完全に織り込んでおり、金利スワップ市場は今年の利下げ幅を約66bpと織り込んでいる。
原油先物相場は続伸。WTIは0.69ﾄﾞﾙ（0.89%)高の78.28ﾄﾞﾙ。朝方には下落し、6月初旬以来の安値を付けていたが、株価上昇につられる形で上げに転じた。
市場からは、「米GDPとコア資本財受注の発表を受けて、資産クラス全般が持ち直した。両統計はともに予想上振れとなったほか、インフレの指標は弱めだった」との声が聞かれた。
日経平均は8日続落。8日続落は2021年9月27日-10月6日までの8日続落以来、2年9ヵ月ぶり。続落中8日間の下落は3,607円（8.7%)、11日の史上最高値からの下落は10営業日で4,556円（10.8%)の急落となった。
前日の米ハイテク株安の流れを受け、半導体関連などに売りが先行。短期的な戻りを期待した自律反発狙いの買いで上昇に転じる場面もあったが、取引終了にかけ主力株に再び売りが強まり、下げ幅を広げる展開だった。
76円安と小幅安で寄り付くと下げ幅を拡大。午前中に一時200円安まで売られたが、売りが一巡するといったんプラス転換し、236円高の3万8105円まで上昇。前場終値で3万8000円を回復した。
外為市場で前日、ドル／円相場が一時152円を割る水準まで円高が進んでいたが、この日は153円台後半まで円高進行が一服。また、足元の急落から自律反発狙いの買いが入った。
午後は上げ幅を消し、前日の終値を挟んで一進一退が続いたが、大引けにかけて下げが強まった。大引け間際に258円安の3万7611円で安値を付け、4月26日以来、3ヵ月ぶりの水準まで下落した。
前日のNY株式市場でナスダック総合やフィラデルフィア半導体株指数（SOX）がともに3日続落。東京市場でも半導体関連株を中心に売りが出て指数を押し下げた。日経平均株価を対象としたオプション価格から算出する日経平均ボラティリティー・インデックス（VI）は、一時23.08と4月22日以来の高水準まで上昇。相場変動率の高まりで、買い持ち高を落とす動きが強まった。
来週には日銀金融政策決定会合と米FOMCと重要イベント控える。市場では、「日銀が利上げするのではないかとの警戒感が外国人投資家の間で急速に強まっており、足元の日本株売りにつながっている」との声が聞かれた。
TOPIXは0.38％安と3日続落。プライム市場の売買代金は4兆4350億円。値上がり705（42%)、値下がり871（52%)、変わらず69銘柄。
グロース市場250指数は0.37％高と3日ぶり反発。直近の新興株相場は下落基調にあったため、短期的な戻りを見込んだ買いが入った。もっとも、日経平均株価が取引終了にかけて下げ幅を拡大したことや、日銀が来週の金融政策決定会合で利上げに動くとの警戒感は重荷となり、指数は伸び悩んだ。
週間ベースでは、日経平均は5.98％（2,396円）安と4月中旬（6.21%安)以来の下落率。TOPIXは5.64％安と新型コロナパンデミック初期の2020年3月-4月（9.21%安)以来、約4年3ヵ月ぶりの下落率を記録。グロース市場250指数は4.86％安。3指数そろって2週続落となった。
7月26日 業種別騰落率
週間 業種別騰落率
