| ＮＹダウ | 39,331 | ＋162.33 | （ ＋0.41% ） |
| NASDAQ | 18,028 | ＋149.46 | （ ＋0.84% ） |
| 日経平均 | 40,580 | ＋506.07 | （ ＋1.26% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (600株) | －2 | －0.08 % | －1,200 | （ ＋151,200 ） |
| 195A | ライスカレー | 買 | (600株) | ＋13 | ＋1.01 % | ＋7,800 | （ －80,400 ） |
| 2413 | エムスリー | 買 | (700株) | ＋5 | ＋0.33 % | ＋3,500 | （ ＋3,850 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | －115 | －0.58 % | －15,410 | （ ＋1,621,266 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | ＋354 | ＋0.97 % | ＋17,700 | （ ＋1,225,400 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋2.55㌦ | ＋0.56 % | ＋25.5㌦ | （ ＋1,917㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋0.62 | ＋1.78 % | ＋86.8 | （ ＋1,069 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －2.32 | －1.59 % | －69.6 | （ －480 ） |
新規
| 2760 | 東京ｴﾚｸﾄﾛﾝﾃﾞﾊﾞｲｽ | 買 | (200株／4,410円) | －45円 | －9,000円 | （ －9,000円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 7. 3 収支 | ＋3,390円 （ ＋2,912,316円 ） | |||
| '24. 7月間収支 | －66,606円 | ／ | 2勝 1敗 | 勝率 66.6 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋956,622円 | ／ | 69勝 54敗 | 勝率 56.0 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 7. 2 収支 | ＋42.7㌦ （ ＋2,506㌦ ） | |||
| '24. 7月間収支 | ＋183.3㌦ | ／ | 2勝 0敗 | 勝率 100 ％ |
| 2024 年間収支 | －981.1㌦ | ／ | 63勝 61敗 | 勝率 50.8 ％ |
2日のNY株式市場は主要3指数そろって続伸。S&P500は過去最高値を再び更新し、終値で初めて5500を上回った。最高値更新は今年に入って32回目。ナスダック総合も最高値を更新し、終値で初めて18000を上回り、ナスダック100指数は1.01％上昇し、初めて2万の大台に乗せた。
テスラや大型グロース株の上昇が主導。ただ、週内に独立記念日の祝日と米雇用統計の発表を控え、薄商いとなった。
テスラは10.20％高。2日に発表した2024年4-6月（第2四半期）の世界販売台数は前年同期を下回ったものの、納車台数は44万3956台と、アナリスト予想平均の43万9302台を上回った。
パウエルFRB議長は2日、ポルトガルで開かれたECB主催のフォーラムで、最新の経済データは「ディスインフレの軌道に戻りつつあることを示唆している」と評価。「最近見られたようなデータがさらに続くのが望ましい」と述べ、インフレが再び鈍化傾向をたどっていることを示唆していると指摘。ただ、当局者らは利下げに動く前にさらに多くのデータを目にしたい考えだと付け加えた。
労働市場については、労働力需要と供給のバランスが改善の方向へ「大きく」動いたと指摘。雇用市場を引き続き強いと評価しつつ、適切に冷え込みつつあると述べた。
5月のJOLTS求人件数が814万件と市場予想の796万件を上回る強い結果となった。前月分は速報値805万9000件から791万9000件に下方修正され、3年ぶりの低水準と件数は数ヵ月にわたって減少傾向にあり、労働需要の緩やかな減速を示していたが、一服する格好となった。
雇用率とレイオフ率は共に上昇し、雇用市場の流動性を示唆した。FRBが注視する失業者1人に対する求人件数は前月と同じ1.2件と、2021年6月以来の低水準にとどまった。ピークは22年の2件。
5月の求人件数増加は製造業や政府機関、医療関係が牽引。一方、宿泊・飲食サービス業での求人減少が目立った。採用の回復を牽引したのは、専門職・ビジネスサービス業と建設業だった。ビジネスサービス業はレイオフも最も多く、転職者数の増加を示唆している。
自発的離職者の割合である離職率は前月と同じ2.2と2020年以来の低水準にとどまった。離職率の低さは数年前と比べて新しい職を見つける自信が薄れていることを示唆している。
ただ、回答率が低いことなどから、この労働省雇用動態調査（JOLTS）の信頼性を疑問視するエコノミストもいる。
国債利回りは低下。求人統計発表後には下げ幅を縮小する場面もあったが、パウエルFRB議長の発言が材料視された。金利スワップ市場では引き続き、今年ほぼ2回の利下げが想定されている。
2年債利回りは1.5bp低下の4.745％、10年債利回りは3.1bp低下の4.434％。
原油先物相場は反落。WTIは0.57ﾄﾞﾙ（0.68%)安の82.81ﾄﾞﾙ。中東情勢の緊迫化と大型ハリケーンの接近が追い風となる一方で、テクニカル要因が価格を下押しした。
イスラエル国防軍は、親イラン民兵組織ヒズボラの無人機攻撃で兵士18人が負傷したと明らかにした。うち1人は重傷だという。紛争拡大への懸念から、原油相場は当初値上がりした。イスラエルはまた、パレスチナ自治区ガザの包囲を継続。パレスチナ住民に対して、攻撃の可能性に備え、カーンユーニスからの退去を命じた。
ハリケーン「ベリル」はカテゴリー５まで勢力を強め、この時期に大西洋で発生したハリケーンとしては観測史上最強となった。勢力が弱まったベリルがメキシコ湾北部を直撃する可能性は30-40％にとどまるが、ベリルの接近は供給を揺るがすハリケーンシーズン到来の前兆となるかもしれない。
日経平均は大きく4日続伸。米ハイテク株の上昇でリスク選好姿勢に傾いた海外投資家が日本株への買いを強めた。半導体関連や電子部品関連を牽引役に日経平均の上げ幅は後場に600円を超える場面があり、3月22日に付けた終値ベースでの過去最高値（4万0888円43銭）を視野に入れる展開となった。
TOPIXは連日で約34年半ぶりとなるバブル後高値を更新した。
151円高で寄り付いた後上げ幅を拡大し、後場には一時619円高の4万694円まで上値を伸ばした。前日に心理的節目4万円を約3ヵ月ぶりに回復し、上昇に弾みがついた。
米国市場で金利の低下を受けてハイテク株高となったことを好感する動きが優勢となり、東京エレクトロンなどの半導体関連株や村田製作所、TDKなどの電子部品がしっかりだった。ファーストリテイリングも6月ユニクロ国内既存店売上高の前年比増が好感されて堅調に推移し、指数を押し上げた。
一方、前日まで堅調だった金融株や資源株は利益確定売りが優勢となった。
電子部品関連についてはパソコンやスマートフォンなどのハードに生成AI機能を搭載する技術である「エッジAI」の市場拡大が、積層セラミックコンデンサー（MLCC）などの需要を支えるとの見方が広がっている。
市場では「AI開発の進展の恩恵を受ける銘柄として、これまではアドバンテストなど半導体関連が主役だったが、電子部品にも物色の裾野が広がっている」との声が聞かれた。
TOPIXも0.54％高と4日続伸。プライム市場の売買代金は4兆3443億円。値上がり980（59%)、値下がり616（37%)、変わらず49銘柄。
グロース市場250指数は1.08％高と4日ぶり反発。米利下げが改めて意識されたのを背景に、PBRが高い東証グロース市場の銘柄に買いが集まった。市場では「このところ下落が続いていたため、目先の戻りを見込んだ買いが入った」との見方もあった。
