| ＮＹダウ | 39,411 | ＋260.88 | （ ＋0.67% ） |
| NASDAQ | 17,496 | －192.54 | （ －1.09% ） |
| 日経平均 | 39,173 | ＋368.50 | （ ＋0.95% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (600株) | ＋63 | ＋2.66 % | ＋37,800 | （ ＋158,400 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (400株) | －7 | －0.37 % | －2,800 | （ －48,400 ） |
| 195A | ライスカレー | 買 | (600株) | ＋25 | ＋1.93 % | ＋15,000 | （ －65,400 ） |
| 2413 | エムスリー | 買 | (700株) | ＋30 | ＋2.00 % | ＋21,000 | （ ＋22,750 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | －87 | －0.43 % | －11,658 | （ ＋1,664,414 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | ＋106 | ＋0.30 % | ＋5,300 | （ ＋1,159,550 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －2.11㌦ | －0.47 % | －21.1㌦ | （ ＋1,801㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋0.10 | ＋0.34 % | ＋14 | （ ＋222 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －0.89 | －0.59 % | －26.7 | （ －269 ） |
新規・清算取引なし
| （日本） | ||||
| '24. 6. 25 収支 | ＋64,642円 （ ＋2,891,314円 ） | |||
| '24. 6月間収支 | ＋972,390円 | ／ | 13勝 4敗 | 勝率 76.4 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋980,420円 | ／ | 66勝 51敗 | 勝率 56.4 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 6. 24 収支 | －33.8㌦ （ ＋1,754㌦ ） | |||
| '24. 6月間収支 | －456.0㌦ | ／ | 7勝 7敗 | 勝率 50 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,732.7㌦ | ／ | 57勝 61敗 | 勝率 48.3 ％ |
24日のNY株式市場は高安まちまち。エヌビディアに利益確定売りが続き、今年の株高を主導してきたハイテク株が売りに押されて下落した一方、相対的に出遅れ感のあった金融やエネルギー株などに買いが入り、ダウは5日続伸。1ヵ月ぶりの高値を付けた。
今週金曜日は、四半期末、上半期末の最終売買日となるが、27日に第1四半期の国内総生産（GDP）確定値、28日には5月の個人消費支出(PCE)価格指数が発表される。
エヌビディアは6.68％安と大幅に3日続落。その間の下落率は13％で、時価総額が約4300億ﾄﾞﾙ（約68兆6300億円）消失。向こう1年の売上高見通しに基づく株価売上高倍率（PSR）は23倍と、S&P500構成銘柄で最も割高となっており、先週の上昇を受けて利食い売りが出たとの指摘が聞かれた。
また、台湾積体電路製造（TSMC）の米上場株、ブロードコム、マーベル・テクノロジー、クアルコムなど他の半導体銘柄も3.5-5.7％下落。フィラデルフィア半導体指数は指数を構成する30銘柄中29銘柄が下げ、3.02％安となった。
一方、小型株で構成するラッセル2000は0.43％高と1週間超ぶりの高値を付け、相場上昇の広がりを示した。
シカゴ連銀のグールズビー総裁は24日、インフレデータの沈静化を歓迎するとともに、政策が経済を過度に圧迫していないかについて考え始めるのが適切かもしれないとの考えを示した。
「インフレに関してここ1ヵ月に見られたようなデータがさらに数ヵ月続き、実体経済の他の部分の状況も鈍化した場合、『これまでのような景気抑制的な政策を維持すべきなのだろうか』という疑問を持ち始めざるを得なくなると発言。その上で、インフレ率が当局目標の２％に向けて低下しているという確信をもう少し強められると「期待している」と語った。
また、FOMCの政策と、既に利下げを開始したECBなど他の中銀との乖離拡大にも言及。「他の先進国がどのような状況にあるかという観点で見た場合、景気抑制の度合いにおいて米国がどの位置にあるのかを考える価値はある」と述べた。
サンフランシスコ連銀のデーリー総裁は、インフレ率を目標の２％に戻すためには、需要の抑制が必要になるだろうと指摘。そうなれば、良好ながらも、もはや過熱気味ではない労働市場にストレスがかかるとの見方を示した。
「労働市場の調整は今のところ緩やかで、失業率は小幅にしか上昇していない。しかし、このような穏やかな展開になる可能性が低下する時点に近づいている」と述べた。その上で「今後労働市場が減速すれば、企業は求人のみならず実際に雇用を調整する必要が出てくるため、失業率の上昇につながる可能性がある」と指摘。「現時点で、我々が直面するリスクはインフレだけではない」と警鐘を鳴らした。
国債利回りは小幅に低下。FRBの利下げ時期の手がかりを得ようと、週内に発表される経済指標が注目されている。2年債利回りは0.6bp低下の4.730％、10年債利回りは2.3bp低下の4.226％。
金利先物市場では、9月に最初の25bpの利下げが行われる確率が61.2％であることが織り込まれている。金利先物が織り込む年内の利下げ回数は約2回。
原油先物相場は反発。WTIは0.90ﾄﾞﾙ（1.11%)高の81.63ﾄﾞﾙ。ドル安に加え、ロシアと西側諸国との緊張が高まったことが材料視された。
ロシアは、自国が支配するクリミア半島にウクライナによるミサイル攻撃があったことを受けて米国を非難し、結果責任を負うことになると警告。欧州連合（EU）はロシア関連の船舶27隻に制裁を科した。
日経平均は大きく続伸。節目の3万9000円を上回り、4月15日（3万9232円）以来およそ2ヵ月ぶりの高値を付けた。前日のNY株式市場で出遅れ感のあった景気敏感株やディフェンシブ株が買われた流れを引き継ぎ、東京市場でもバリュー株を中心に幅広い銘柄が買われた。日経平均は大引けにかけて一段高となり、上げ幅は一時400円を超えた。
29円高と小幅高でスタート。その後、小幅安に転じる場面もあったが、プラス圏に再浮上した。前日の米ハイテク株安の流れで、指数寄与度の高い半導体株の一角は売られたが、バリュー株が堅調で相場を支えた。後場後半にかけては一段と買いが強まったほか、半導体株の下げ幅が一時縮小し、日経平均は410円高の3万9215円で高値を付けた。
銀行や保険といった金融株、輸送用機器などのバリュー株の上昇が目立った。PBRが相対的に低い銘柄で構成するTOPIXバリュー指数の上昇率は2.22%と、TOPIXグロース指数の上昇率1.20%を上回った。
時価総額と流動性が高い主力の大型株30銘柄で構成する「TOPIXコア30」が午後の取引終了にかけて上げ幅を拡大した。
TOPIXも1.72％高と大幅続伸。プライム市場の売買代金は3兆9594億円。値上がり1411（85%)、値下がり204（12%)、変わらず30銘柄。
グロース市場250指数も1.34％高と大きく続伸。日経平均の上げ幅が一時400円を超えるなど株式相場全体が急速に強含むなか、新興株にも投資余力の増した個人投資家などの買いが入った。東証プライム市場の主力株と比べた出遅れ感は引き続き強いとの見方も買いを誘った。
