| ＮＹダウ | 39,134 | ＋299.90 | （ ＋0.77% ） |
| NASDAQ | 17,721 | －140.64 | （ －0.79% ） |
| 日経平均 | 38,596 | －36.55 | （ －0.09% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (900株) | ＋163 | ＋7.65 % | ＋146,700 | （ ＋114,300 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (400株) | ＋75 | ＋4.34 % | ＋30,000 | （ －80,000 ） |
| 195A | ライスカレー | 買 | (500株) | －98 | －7.05 % | －39,200 | （ －67,600 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | －88 | －0.44 % | －11,792 | （ ＋1,663,342 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | －225 | －0.63 % | －11,250 | （ ＋1,141,850 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －0.64㌦ | －0.14 % | －6.4㌦ | （ ＋1,781㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －0.01 | －0.03 % | －1.4 | （ ＋247 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋0.59 | ＋0.40 % | ＋17.7 | （ －309 ） |
新規
| 195A | ライスカレー | 買 | (200株／1,368円) | －75円 | －15,000円 | （ －15,000円 ） |
| 2413 | エムスリー | 買 | (700株／1,499円) | ±0円 | ± 0円 | （ ± 0円 ） |
清算
| 4371 | コアコンセプト･T | 買 | (100株／2,185円) | ＋55円 | ＋5,500円 | （ ＋1,900円 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (500株／1,477円) | ＋51円 | ＋25,500円 | （ ＋171,500円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 6. 21 収支 | ＋130,458円 （ ＋2,930,292円 ） | |||
| '24. 6月間収支 | ＋796,968円 | ／ | 11勝 4敗 | 勝率 73.3 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋804,998円 | ／ | 64勝 51敗 | 勝率 55.6 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 6. 20 収支 | ＋9.9㌦ （ ＋1,719㌦ ） | |||
| '24. 6月間収支 | －491.0㌦ | ／ | 6勝 6敗 | 勝率 50 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,767.7㌦ | ／ | 56勝 60敗 | 勝率 48.2 ％ |
20日のNY株式市場は高安まちまち。半導体株が上昇後に利益確定売りに押されて反落した一方、相場上昇に出遅れ感のあった銘柄を中心に買いが入り、ダウを押し上げた。ナスダック総合は7日続いた最高値更新がストップ。
S&P500は0.25％安と3日ぶり反落となったが、一時、複数の証券会社が今年末の目標水準とする5500を史上初めて突破する場面もあった。
ただ、S&P500は今年に入って最高値を31回更新しているが、大手テクノロジー銘柄以外、ほとんど上昇に参加していない。過去3ヵ月間、同指数の時価総額上位10銘柄（ほとんどがハイテク大手）は中央値で17％上昇したが、その他の銘柄は1.3％下落している。
エヌビディアが序盤の高値から下げに転じ3.54％安で終了。デルとスーパー・マイクロ・コンピューターも、イーロン・マスク氏のAI新興企業向けのサーバーを受注したとのニュースを受けて当初は大きく買われたが、結局それぞれ0.42％安、0.26％安で取引を終えた。
食品スーパー大手クローガーは3.27％安。2-4月（第1四半期）決算が予想を上回ったものの、通年の既存店売上高と利益の見通しを据え置き、目先の個人消費に慎重な見方を示した。
トランプ前米大統領が立ち上げたトランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）は希薄化懸念から14.56％急落した。
フィラデルフィア連銀が発表した6月の製造業景況指数は＋1.3と前月＋4.5から低下。市場予想＋4.8も下回り、2ヵ月連続で低下を示した。
5月の住宅着工件数は前月比5.5％減の年率127万7000戸と市場予想137万戸を下回った。住宅建設許可件数も3.8％減の年率138万6000戸と市場予想145万戸を下回り、どちらも2020年6月以来、4年ぶりの低水準に落ち込んだ。高金利が長期化するなか、今年に入って見られた住宅業界の勢いが弱まった。
着工件数と許可件数の減少はいずれも集合住宅と一戸建ての全般に及んだ。一戸建て住宅の建設許可件数は4ヵ月連続で減少し約1年ぶりの低水準。
住宅の完工件数も減少。建設中の集合住宅件数は2022年9月以来の水準に減少したほか、一戸建ては今年の最低水準となった。
こうした落ち込みは、今年に入って安定化しつつあった住宅建設が経済成長を損なわせる可能性があることを示している。同統計発表前に公表されたアトランタ連銀GDP予測モデル「GDPナウ」では、このカテゴリーは4-6月（第2四半期）に成長への寄与度がほぼゼロとなることが示唆された。
新規失業保険申請件数（6月15日終了週）は23万8000件と前週から5000件減少したものの、市場予想23万5000件を上回った。
失業保険の継続受給者数（6月8日終了週）は前週から1万5000人増の182万8000人と市場予想181万人を上回り、7週連続で増加。変動のより少ない失業保険申請の4週移動平均は23万2750件と昨年9月以来の高水準となった。
ブルームバーグのエコノミストは「失業保険申請件数はその前の2週間で大幅に増加した後、6月雇用統計の調査週でもある先週に高水準にとどまった。労働需要がさらに低下し、労働者の供給が増加するにつれ、労働市場の状況は冷え込みが続くと予想される」と、リポートで指摘した。
ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は20日、、FRBはインフレ率を目標の２％へと引き下げるとしつつ、それには1、2年かかる可能性が高いとの見解を示した。
インフレ率について「２％に戻すにはもう少し時間がかかるだろうが、その水準に到達すると私は確信している」と述べた。政策金利の道筋については、経済情勢に左右されると強調。入手する経済データへの金融当局の反応関数についてコミュニケーションを改善するのが望ましいとの認識を示した。
国債利回りは上昇。先週の利回り急低下を受けた投資家のポジション調整が続いている。投資家はまた、来週行われる合計約1830億ﾄﾞﾙの2、5、7年債入札を視野に入れている。
2年債利回りは3.2bp上昇の4.744％、10年債利回りは4.8bp上昇の4.263％。
財務省がこの日実施した5年物インフレ指数連動国債（TIPS）の入札は好調で、利回り押し下げの一因となった。需要の指標となる応札倍率は2.52倍で、前回の2.58倍からわずかに低下したものの、平均である2.51倍とほぼ同水準だった。
原油先物相場は3日続伸。WTIは0.60ﾄﾞﾙ（0.74%)高の82.17ﾄﾞﾙ。4月下旬以来約1ヵ月半ぶりの高値水準となった。米原油・石油製品の在庫減少や中東情勢を巡る供給リスクへの警戒感を背景に買いが入った。
米エネルギー情報局（EIA）が午前発表した週報によると、14日までの1週間の米原油在庫は前週比250万ﾊﾞﾚﾙ減と、減少幅は市場予想220万ﾊﾞﾚﾙ減を上回った。ガソリン在庫は230万ﾊﾞﾚﾙ減、ディスティレート（留出油）在庫は170万ﾊﾞﾚﾙ減と、いずれも小幅積み増しの予想に反して大幅な取り崩しとなった。
日経平均はわずかに4日ぶり反落。積極的な材料が見当たらないなか、前日の米市場でのハイテク株安が意識されたほか、日銀による金融政策の正常化を巡る不透明感や米景気への懸念が買い控えにつながり、日経平均・TOPIXともに方向感を欠く値動きに終始した。
24円安でスタートした後、プラス圏とマイナス圏を行き来する値動きが続いた。前日のエヌビディアの株価下落を受けて、国内の半導体関連株は総じてさえなかった。株主総会での孫正義会長の発言を受けて不安定な値動きとなったソフトバンクグループ（SBG）が3.14％下げたことも重荷だった。
新規の材料に乏しいなか、IHI、川崎重工業などバリュー株の一角が買われるなど、出遅れが目立っていた景気敏感株には買いが向かったが、米景気への懸念が強まるなかで積極的な買いは続かず次第に伸び悩んだ。
市場では「年金基金など国内の機関投資家が四半期末を来週に控え、債券価格の下落に伴い、ポートフォリオのリバランス目的で『日本株売り・国内債買い』に動いている」との見方が聞かれた。
週明け24日に発表される13-14日開催分の日銀金融政策決定会合の主な意見を見極めたいとの声も出ていた。
TOPIXは0.03％安とわずかながら続落。プライム市場の売買代金は5兆2859億円。4日連続で3兆円台となり、前日には年初来最小となっていたが、今日は大引けに大量買いが発生。日本株を含む海外の株価指数の銘柄入れ替えに伴う商いで膨らんだ。値上がり672（40%)、値下がり919（55%)、変わらず55銘柄。
グロース市場250指数は0.03％安とわずかながら反落。午前は自律反発狙いの買いが先行したが、午後にかけて徐々に上げ幅を縮小し下げに転じた。市場では「中小型の株主総会が一巡するのを前に、買い材料が不足している」との声が聞かれた。
6月21日 業種別騰落率
週間 業種別騰落率
