NYダウ 38,834 Juneteenth National
Independence Day
 NASDAQ 17,862
 日経平均 38,633 +62.26 ( +0.16% )

 

4371 コアコンセプト・T (1000株) +102 +5.03 % +102,000 ( -36,000 )
9236 ジャパンM&A S (400株) -39 -2.20 % -15,600 ( -110,000 )
7342 ウェルスナビ (500株) +41 +2.96 % +20,500 ( +146,000 )
195A ライスカレー (500株) -37 -2.59 % -14,800 ( -28,400 )
ガンジスの恵み/投信 (134口) +108 +0.54 % +14,472 ( +1,675,134 )
ドイチェ・インド株式/投信 (50口) +343 +0.98 % +17,150 ( +1,153,100 )

Microsoft (10株) --㌦ -- %  --㌦  ( +1,787㌦ )
Samsara (140株) -- -- %  -- ( +249  )
Lennar (30株) -- -- %  -- ( -327  )

 

新規・清算取引なし

 

 

(日本)
'24. 6. 20 収支 +123,722円 ( +2,861,612円 )
'24. 6月間収支 +666,510円 10勝 4敗 勝率 71.4 %
2024 年間収支 +674,540円 63勝 51敗 勝率 55.2 %
(米国)
'24. 6月間収支 -500.9㌦ 5勝 6敗 勝率 45.4 %
2024 年間収支 -1,777.6㌦ 55勝 60敗 勝率 47.8 %

 

 日経平均は小幅に3日続伸。前日の米国市場が奴隷解放記念日(ジューンティーンス)の祝日で休場だったことから、手掛かりに乏しく方向感を欠く展開。東証プライム市場の出来高と売買代金は年初来で最小となった。

 

 160円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、一時307円安の3万8263円まで下落した。米市場が休場で手掛かりに乏しいなか、政局を巡る不透明感のあるフランスを中心に欧州株で弱さが目立ったことを嫌気。国内の政治不信や自動車メーカーによる認証不正問題の影響も懸念材料として意識されたとの見方があった。

 後場に入ると日経平均は下げ渋り、プラスに転じた。午後の取引で米ナスダック100指数先物が小高く推移したことが投資家心理を支え、半導体株の一角が上昇。指数を押し上げた。

 

 大型株が弱かった一方、中小型株を物色する動きが見られた。東証プライム市場指数が0.1%安の一方、スタンダード指数は0.7%高、グロース指数は1.3%高。

 日本取引所グループ傘下のJPX総研が前日、東証株価指数(TOPIX)の追加見直しの方針を発表し、将来の指数採用可能性への思惑から、日本マクドナルドホールディングスやハーモニック・ドライブ・システムズなど時価総額の大きい中小型株では逆行高の銘柄が目立った。

 

 株式市場では、11月の米大統領選を巡って27日に開くバイデン大統領とトランプ前大統領の討論会に注目する声もある。「討論会で減税や中国からの輸入品に高い関税をかけると主張するトランプ氏が返り咲くとの見方が強まると、米長期金利の上昇や米ハイテク株安を通じて日本株にも売りが波及する可能性がある」との見方があった。

 

 TOPIXは0.11%安と小幅に3日ぶり反落。プライム市場の売買代金は3兆1756億円と今年最低を更新。売買高も13億1087万株と今年最低だった。値上がり746(45%)、値下がり840(51%)、変わらず60銘柄。

 グロース市場250指数は1.51%高と4日ぶり反発。JPX総研が公表したTOPIXの新たな改革案をめぐり、グロース市場の一部銘柄も指数に加わるとの思惑から時価総額や売買代金の大きな代表銘柄に買いが入った。日経平均株価が昼過ぎに上昇に転じたことも投資家心理の支えとなった。