| ＮＹダウ | 38,778 | ＋188.94 | （ ＋0.49% ） |
| NASDAQ | 17,857 | ＋168.14 | （ ＋0.95% ） |
| 日経平均 | 38,482 | ＋379.67 | （ ＋1.00% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (1000株) | ＋19 | ＋0.94 % | ＋19,000 | （ －125,000 ） |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (500株) | －45 | －2.81 % | －22,500 | （ ＋116,000 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (500株) | －5 | －0.27 % | －2,500 | （ －77,000 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (1000株) | ＋42 | ＋3.03 % | ＋42,000 | （ ＋293,000 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | ＋408 | ＋2.08 % | ＋54,672 | （ ＋1,658,116 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | －4 | －0.01 % | －200 | （ ＋1,119,750 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋5.80㌦ | ＋1.31 % | ＋58㌦ | （ ＋1,808㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋0.21 | ＋0.75 % | ＋29.4 | （ ＋63 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋1.41 | ＋0.91 % | ＋42.3 | （ －93 ） |
新規・清算取引なし
| （日本） | ||||
| '24. 6. 18 収支 | ＋90,472円 （ ＋2,984,866円 ） | |||
| '24. 6月間収支 | ＋666,042円 | ／ | 9勝 3敗 | 勝率 75 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋674,072円 | ／ | 62勝 50敗 | 勝率 55.3 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 6. 17 収支 | ＋129.7㌦ （ ＋1,777㌦ ） | |||
| '24. 6月間収支 | －433.1㌦ | ／ | 5勝 5敗 | 勝率 50 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,709.8㌦ | ／ | 55勝 59敗 | 勝率 48.2 ％ |
17日のNY株式市場は主要3指数そろって上昇。ハイテク大手が牽引し、S&P500とナスダック総合は終値ベースで最高値を更新。S&P500は今年30回目の最高値更新となった。
底堅い景気や企業利益の改善を巡る楽観的な見方や利下げの可能性から、株式は年初来およそ15％上昇。インフレ鈍化やAIへの熱狂も追い風となっている。一方、ウォール街のストラテジストがS&P500のターゲットを相次ぎ引き上げているのとは対照的に、ヘッジファンドはFRBが利下げに消極的であることに加え、経済指標の弱含みや株高の裾野が広がりを欠くことなどから株式への慎重姿勢を強めている。
ブロードコムは5.41％、台湾積体電路製造（TSMC）の米上場株は2.74％それぞれ上昇。アナリストが目標株価を引き上げたマイクロン・テクノロジーも4.58％高となった。エヌビディアが0.66％下げたものの、フィラデルフィア半導体指数（SOX)は1.60％上昇し、過去最高値を更新した。
先週急落していたフランス株は反発。同国CAC40指数は0.91高と3日ぶり反発。だが、ストックス欧州600指数はほぼ変わらずだった。シティグループは「政治リスクの高まり」などを踏まえ、欧州株の投資判断を引き下げた。
フランスの極右政党・国民連合（RN）を率いるマリーヌ・ルペン氏は、「私は制度を尊重している。制度のカオスを求めているわけではない」と発言。国民議会（下院）総選挙で自身が勝利しても、マクロン大統領を追い出すつもりはないと述べた。穏健派や投資家にアピールする狙いがある。
次期議会で過半数獲得を目指すルペン氏は、主流派有権者に訴えかけようとしている。RNが過半数議席を獲得すれば、欧州政治に激震をもたらす結果となり得る。RNは既に下院の最大政党となる勢いで、投資家やフランスの国際的パートナー、仏国民の一部に警戒感を与えている。
ニューヨーク連銀が１７日に発表した６月のニューヨーク製造業業況指数がマイナス6.0と前月のマイナス15.6から上昇し、市場予想マイナス9.0よりもマイナス幅が縮小した。
フィラデルフィア連銀のハーカー総裁は17日、現時点における自身の予想に基づけば年内1回の利下げが適切だと述べた。ただ、利下げの前にさらに数カ月のインフレ改善を確認したいと語り、高金利が長く続く可能性が高いとの見解を示した。
ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は16日、年内の利下げが12月の1回となる考えについて「妥当だ」との見方を示した。
国債利回りは上昇。社債市場で起債が相次ぐほか、週内に2つの入札を控えていることなどを背景にポジション調整の動きとなった。2年債利回りは6.3bp上昇の4.770％、10年債利回りは5.8bp上昇の4.281％。
今週は大きな経済指標の発表がなく、この機会にホームセンター大手のホーム・デポなど13社が起債に踏み切る予定。前週はCPIやFOMCといった大型イベントがあり、借り手が様子見姿勢を強め、社債の新規発行が今年に入って最も少なかった。
今週はまた19日が奴隷解放記念日「ジューンティーンス」の祝日で米市場が休場となる。そのため通常なら水曜日に実施される20年債入札が前倒しで18日に行われる予定。20日には5年物インフレ連動米国債（TIPS）入札が行われる。
原油先物相場は反発。WTIは1.88ﾄﾞﾙ（2.40%)高の80.33ﾄﾞﾙと5月中旬以来約1ヵ月ぶりに80ﾄﾞﾙの大台を回復。リスク選好のセンチメントが広がるなか、ショートカバー中心の上昇局面が続いた。
WTIは200日移動平均線を上抜くと上げが加速。需給の手がかりが乏しいなか、株高も追い風となった。
日経平均は大きく反発。米ハイテク株高となった流れを引き継いだほか、前日の大幅安からの自律反発を期待した買いが先行。上げ幅は一時400円を超えたが、買い一巡後は上値の重い展開となり、東証プライム市場の売買代金は2日連続で4兆円を下回った。
331円高で寄り付いた後、一時416円高の3万8519円で高値を付けた。後場は上げ幅を縮小し、小動きに終始。日中値幅は約186円にとどまり、値動きに乏しい展開となった。前日に712円安となったため市場では急反発も期待されていたが、反発力の弱さと低調な商いが意識された。
市場では欧州政治不安は不透明材料として当面は残るとの声が聞かれる。日銀が金融政策の正常化を進めるとみられる次回7月30-31日の金融政策決定会合まで、海外投資家は積極的に日本株買いに動けないとの見方もある。日本株を買う新規材料は乏しく、今日の上昇は自律反発の域にとどまったとの声も聞かれた。
TOPIXも0.58％高と反発。プライム市場の売買代金は3兆4100億円と薄商い。値上がり1178（71%)、値下がり418（25%)、変わらず50銘柄。
グロース市場250指数は0.84％安と続落。日経平均の上昇につれて高く始まったが、取引終了にかけて次第に弱含んだ。市場では「最近の自律反発も一巡し、日米長期金利が上昇基調にあるなかで相対的な割高感が意識されやすい新興株には物色が向かいにくかった」との見方があった。
