| ＮＹダウ | 38,686 | ＋574.84 | （ ＋1.51% ） |
| S&P500 | 5,277 | ＋42.03 | （ ＋0.80% ） |
| NASDAQ | 16,735 | －2.06 | （ －0.01% ） |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋0.46㌦ | ＋0.11 % | ＋4.6㌦ | （ ＋1,475㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －1.33 | －3.77 % | －186.2 | （ ＋854 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋3.32 | ＋2.11 % | ＋99.6 | （ ＋21.6 ） |
新規・清算取引なし
| '24. 5. 31 収支 | －82㌦ （ ＋2,351㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋465.6㌦ | ／ | 9勝 13敗 | 勝率 40.9 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,002.7㌦ | ／ | 50勝 54敗 | 勝率 48.0 ％ |
5月31日のNY株式市場は、ダウが4日ぶり反発、S&P500は3日ぶり反発。一方、ナスダック総合はわずかながら3日続落。ダウは前日に急落したセールスフォースが売られすぎとの見方から大きく反発。月末特有の買いが入ったこともあり、昨年11月以来最大の上昇率となった。
注目の4月の個人消費支出（PCE）物価指数がおおむね市場の想定に沿った結果となり、インフレ高進懸念が和らぎ、国債利回りの低下を受けて主力株への買いが膨らんだ。テクノロジーと他の業種の間でローテーションが見られた。
S&P500は大型テクノロジー株が売られるなか、一時1％近く下げる場面もあった。テクノロジー大手が米株高を牽引し続けると見込んでいる投資家は、他のセクターが遅れを取り戻し始める際に厳しい状況に置かれる可能性があると、バンク・オブ・アメリカ（BofA）のストラテジストらは予想。上昇銘柄の裾野が広がりグロース株に対してバリュー株がアウトパフォームすれば、投資家にとって次の「ペイントレード（痛みを伴う取引）」になる恐れがあるとリポートで指摘。
シティー・インデックスは、「テクノロジー株は伸長し過ぎているようで、調整が近いことが示唆される」と分析。「ここ数ヵ月にわたって大きく上昇してきたが、新たな強気材料は見当たらず、調整局面が訪れても意外ではない」と語った。
個別銘柄では、デル・テクノロジーズが17.87％安。前日発表の5-7月（第2四半期）の利益見通しは市場予想を下回った。
クラウドセキュリティーサービスのゼットスケーラーは8.50％上昇。5-7月（第4四半期）見通しが予想を上回った。
カジュアル衣料品大手ギャップは28.60％高。2-4月（第1四半期）決算が市場予想を上回ったことに加え、年間売上高見通しを上方修正したことで買われた。
トランプ前米大統領のSNS「トゥルース・ソーシャル」を運営するトランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループ（TMTG）は5.30％安。トランプ氏が不倫口止め料を不正に会計処理したとされる事件で、ニューヨーク州地裁の陪審員が前日、トランプ氏に有罪の評決を下したことが嫌気された。
セールスフォースは7.54％高。前日に業績見通しが嫌気され19.74％急落したが、この日は大きく反発し、ダウを押し上げた。
週間ではダウが0.98％安と2週続落。S&P500が0.51％安、ナスダック総合が1.10％安とともに6週ぶりに反落した。
5月月間ではダウが2.30％高、S&P500が4.80％高、ナスダック総合が6.88％高とそろって2ヵ月ぶり反発。昨年11月からの7ヵ月間で6ヵ月上昇となった。
4月のPCE価格指数は食品とエネルギーを除くコアベースで、前月比0.2％上昇と前月0.3％上昇から伸びが鈍化。市場予想0.3％上昇も下回った。前年同月比では2.8％上昇と前月および市場予想と一致した。
総合PCE価格指数は前月比0.3％上昇、前年同月比では2.7％上昇と、ともに前月および市場予想と一致となった。
PCEは前月比0.2％増加。インフレ調整後の実質PCEは0.1％減と、予想外のマイナスとなった。財の支出が減少したほか、サービスへの出費も軟化した。
今回の統計はインフレの道筋についてFRBに一定の安心感を与えるものだ。1-3月（第1四半期）には物価上昇圧力に関する進展が滞っていた。支出の数字は景気が今年は緩やかなペースで始まったことを新たに示唆した。
FRBは住宅とエネルギーを除くサービスインフレに注目している。この指標はインフレの根強さを示す傾向がある。4月は前月比0.3％上昇。前月は0.4％上昇だった。
家計の需要は安定した雇用や所得の伸びに支えられているものの、鈍化の兆しも示している。インフレ調整後のサービス支出は0.1％増と、昨年8月以来の低い伸びとなった。財への支出は0.4％減。ガソリンや自動車の購入が減少した。ヘルスケアの出費はサービス支出を支えたものの、外食や娯楽、輸送といった他のカテゴリーは落ち込んだ。
労働者需要は依然として健全だが、賃金上昇ペースは減速している。個人所得は0.3％増。賃金・給与は0.2％増と、5ヵ月ぶりの小幅な伸びにとどまった。
実質可処分所得は0.1％減少し、過去3ヵ月で2度目のマイナス。貯蓄率は3.6％で前月から変わらず。2022年12月以来の低水準に並んだ。
ブルームバーグ・エコノミクスは「4月のPCE統計の詳細は好ましい内容だ。FRBは基調的なインフレ圧力が弱まりつつある兆候を求めている。ただ、FOMCはインフレが鈍化するとの確信を強められる一段のデータを待っており、6月の会合では政策を据え置く見込みだ」と指摘した。
他の経済指標では、5月のシカゴ購買部協会景気指数（PMI）が35.4と、約4年ぶりの水準に低下。予想の41.0を大きく下回った。
国債利回りは低下。PCE価格指数とシカゴPMIの発表を受け、FRBの年内利下げ計画に変わりはないとの見方が広がった。2年債利回りは5.0bp低下の4.879％、10年債利回りは4.8bp低下の4.502％。
市場では、「消費減速は望ましいものではないが、個人消費支出の軟化は今年下期における利下げの可能性を強める上で助けとなろう」としつつ、「まだ利下げする状況にはないが、今回のインフレデータは前向きな第一歩だった」との声が聞かれた。
原油先物相場は3日続落。WTIは0.92ﾄﾞﾙ（1.18%)安の76.99ﾄﾞﾙ。週間では0.73ﾄﾞﾙ（0.94%)安と2週続落となった。月間では4.94ﾄﾞﾙ（6.03%)安と2ヵ月続落。昨年10月から価格に織り込まれている地政学的なリスクプレミアムが縮小し、これが価格を押し下げた最大の要因となった。現物市場に軟化の兆候が見えることや、夏の需要がさえないことも影響した。
市場の関心は週末のOPECプラス会合に向けられている。OPECプラスは6月2日の会合で最終合意に達するために、非公式な協議を進めている。テキサス州ヒューストンで取引されるWTIミッドランド原油は今月、順ざやに転換し弱気相場を示唆した。世界の原油供給を抑えたいOPECプラスに、新たな課題を与えている。OPECプラスは日量200万ﾊﾞﾚﾙの減産を今年下期も継続する是非を話し合う。加盟国代表らによれば、減産措置の一部を2025年に延長する可能性も検討されている。
5月31日 セクター別騰落率
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