| ＮＹダウ | 38,111 | －330.06 | （ －0.86% ） |
| NASDAQ | 16,737 | －183.50 | （ －1.08% ） |
| 日経平均 | 38,487 | ＋433.77 | （ ＋1.14% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (1600株) | ＋72 | ＋3.73 % | ＋115,200 | （ －315,200 ） |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (800株) | ＋22 | ＋1.56 % | ＋17,600 | （ ＋87,200 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (500株) | ＋84 | ＋4.91 % | ＋42,000 | （ －105,000 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (1000株) | ＋59 | ＋5.33 % | ＋59,000 | （ ＋32,000 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | －101 | －0.53 % | －13,534 | （ ＋1,495,574 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (50口) | －147 | －0.43 % | －7,350 | （ ＋1,072,950 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －14.50㌦ | －3.38 % | －145㌦ | （ ＋1,471㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －2.37 | －6.30 % | －331.8 | （ ＋1,040 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋2.97 | ＋1.93 % | ＋89.1 | （ －78 ） |
清算
| 4371 | コアコンセプト･T | 買 | (200株／1,984円) | ＋56円 | ＋11,200円 | （ －42,600円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 5. 31 収支 | ＋224,116円 （ ＋2,224,924円 ） | |||
| '24. 5月間収支 | －648,754円 | ／ | 9勝 12敗 | 勝率 42.8 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋8,030円 | ／ | 53勝 47敗 | 勝率 53 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 5. 30 収支 | －387.7㌦ （ ＋2,433㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋547.6㌦ | ／ | 9勝 12敗 | 勝率 42.8 ％ |
| 2024 年間収支 | －920.7㌦ | ／ | 50勝 53敗 | 勝率 48.5 ％ |
30日のNY株式市場は続落。顧客管理ソフト大手セールスフォースが前日発表した業績予想が嫌気され急落。エヌビディアやマイクロソフトなどハイテク・ジャイアントの下落が重しとなった。
第1四半期の実質国内総生産（GDP）改定値が速報値から下方修正され、景気鈍化を示唆したことから、株売り・国債買いが優勢となった。
31日にはFRBがインフレ目標の基準とする個人消費支出（PCE）価格指数の4月分発表を控えている。
S&P500種株価指数とダウ工業株30種平均は30日午前に、約80分にわたってリアルタイムの価格変動表示が中断された。ただ、個別株は引き続き正常に価格が表示され、株式市場の混乱は最小限に抑えられた。S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズはデータ配信に問題が生じたとしている。
セールスフォースは19.78％安。前日引け後に5-7月（第2四半期）の売上高の伸びが過去最低となるとの見通しを示したことが嫌気された。
また、ソフトウエア関連を中心にハイテク銘柄に売りが波及し、マイクロソフトが3.38％下落。オラクルは5.37％、アドビも6.64％下落した。
エヌビディアは3.77％安と5日ぶりに反落。エヌビディアやアドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）による中東向けAIアクセラレーター出荷に対し、米政府当局者はライセンスの発行を遅らせていると、事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。
パソコン（PC）・プリンターメーカーのHPは16.95％急伸。2-4月（第2四半期）決算では、売上高がアナリスト予想を上回った。PC売上高が2年ぶりに前年同期比プラスとなり、待望のPC市場回復が示唆された。
EV大手テスラは1.48％上昇。高度な運転支援機能「フルセルフドライビング（FSD）」ソフトウエアを今年展開する計画に向けて、中国当局への登録準備を進めているという報道が材料視された。
四半期利益が予想を上回った家電量販大手ベストバイは13.42％急伸。一方、通期売上高・利益見通しを引き下げた百貨店コールズは22.86％の急落となった。
1-3月（第1四半期）のGDP改定値は、前期比年率1.3％増と速報値1.6％増から下方修正となり、市場予想1.6％増を下回った。主に個人消費の伸びが鈍ったことを反映。前期（昨年10-12月期）は3.4％増だった。
米経済の屋台骨である個人消費が2.0％増で速報値の2.5％増から下方修正された。市場予想の2.2％増も下回った。
PCE価格指数は前期比年率3.3％上昇。食品とエネルギーを除くPCEコア価格指数は年率3.6％上昇と速報値の3.7％上昇から下方修正され、同じく3.7％上昇だった市場予想を下回った。
今回の統計は、米経済が今年に入り、上振れサプライズが続いた昨年から失速していることを改めて示した。高金利や新型コロナウイルス流行時に積み上がった貯蓄の減少、所得の伸び鈍化などが米国の家計や企業を圧迫している。個人消費の下方修正は、とりわけ自動車を中心とする財への支出が大幅に弱含んだ影響が大きい。政府支出は昨年10-12月（第4四半期）から減速する一方、輸入は速報値から上方修正された。
個人消費の減速は、好調な設備投資や住宅投資によって幾分相殺された。基調的な需要の強さを測るインフレ調整後の国内民間最終需要は2.8％増と、速報値の3.1％増から下方修正された。
全米不動産業者協会（NAR）発表の4月の中古住宅販売成約指数（季節調整済み）は、住宅ローン金利の上昇が響き、前月比7.7％低下の72.3と市場予想1.1％低下を下回り、2020年4月以来4年ぶりの低水準に落ち込んだ。
NARのチーフエコノミストは「市場には在庫が増えたが、4月を通じた金利上昇の影響で住宅購入は低迷した」と発表文で指摘。「しかし、予想される年内の米利下げが実施されれば、値ごろ感の改善と供給拡大を伴う良好な状況につながるはずだ」と記した。同氏は、在庫が増えれば価格の伸びは徐々に抑制されるとの見方を示している。ただ中古住宅の販売在庫は120万戸と、新型コロナのパンデミック時の水準を依然として大幅に下回っている。
物件価格の高さと足元では7％近い住宅ローン金利に買い手が直面するなか、中古住宅の成約件数は過去1年余り、年率約400万件の水準にとどまっている。一方、現在よりも大幅に低い金利で住宅ローンを組んでいる売り手も取引には消極的。
新規失業保険申請件数（5月25日終了週）は前週から3000件増の21万9000件と市場予想21万8000件を上回った。
失業保険の継続受給者数（5月18日終了週）は前週から4000人増の179万1000人と市場予想180万人を下回り、変動のより少ない失業保険申請の4週移動平均は22万2500件と、前週22万件から増加した。
ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は、今年下期にインフレ率の低下が続くとみていると述べた。借り入れコストの高止まりが経済を抑制しているとの見方も示した。
「経済は時間の経過とともにバランス改善に向かっており、米国外でのディスインフレが世界的なインフレ圧力を弱めている。インフレは今年後半に沈静化を再開すると予想している」とし、「この1年の経済動向から、金融政策が景気抑制的であり、我々の目標達成を助けている十分な証拠が得られた」と述べた。
国債利回り低下。軟調な消費支出を反映し、第1四半期の米経済成長率が下方改定されたことを受け、年内の利下げ余地があると示唆された。
2年債利回りは4.6bp低下の4.929％、10年債利回りは6.6bp低下の4.550％。
原油先物相場は続落。WTIは1.32ﾄﾞﾙ（1.67%)安の77.91ﾄﾞﾙ。米在庫は強弱まちまちの内容のなか、5週間ぶりの大幅減少となったものの、原油価格はプラス圏に浮上しなかった。トレーダーらは今後の供給を見極めようと、6月2日のOPECプラス会合を待っている。
米エネルギー情報局（EIA）が午前に公表した週報は、原油在庫は420万ﾊﾞﾚﾙ減と、市場予想の200万ﾊﾞﾚﾙ減を大幅に上回る取り崩しとなった。一方、ガソリン在庫は200万ﾊﾞﾚﾙ増（予想50万ﾊﾞﾚﾙ減）、ディスティレート（留出油）は250万ﾊﾞﾚﾙ増（予想20万ﾊﾞﾚﾙ減）と、予想に反して積み増しとなった。夏場のドライブシーズンを前に、製油所稼働率が上昇したにもかかわらず、ガソリンやディーゼルの需要が鈍いことを示す結果に失望感が広がり、昼ごろからは一段と売りが加速した。
日経平均は大きく4日ぶり反発。前日までの3日続落で800円あまり下落していたため、自律反発を見込んだ買いが優勢。前日の米長期金利の低下で金利上昇への過度な警戒感がいったん後退するなか、これまで売り持ち高を積み上げていた海外短期筋などが週末を前に株価指数先物への買い戻しを膨らませ後場は一段高。
米MSCIの株価指数「グローバルスタンダード指数」の構成銘柄の定期入れ替えに伴う売買などが加わり、東証プライム市場の売買代金は7兆7612億円と、2022年4月の東証の市場再編後で最高額となった。
119円高で寄り付き、直後に上げ幅を縮小する場面もみられたが、再びじりじりと上値を伸ばして大引け間際には433円高の3万8487円で高値を付けた。前日の米市場でエヌビディアが5日ぶり反落となるなど、フィラデルフィア半導体指数（SOX）の低下を受けて、指数寄与度の高い半導体関連株はさえなかった。
31日の国内債券市場で新発10年物国債の利回りは1％台で高止まりしたが、このところ急速な金利上昇が株安を促す場面が多かったため、金利上昇がひとまず一服したとの見方が株の見直し買いにつながった。足元で節目の3万8000円が下値支持となっていることも自律反発の機運を高めた。
大引けでMSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）の株価指数「グローバルスタンダード指数」の構成銘柄の定期入れ替えに伴う売買が行われた。
指数連動型の投資家による除外銘柄への売りで、市場全体では2000億円程度の資金流出が見込まれていた。ただ、機械的な売りが出ることを見越して先回り買いを入れていた海外投機筋なども多かったとみられる。
需給面では5月のMSCIの定期見直しが1年で最大のイベントと市場で認識されていることもあって思惑的な売買が膨らみ、大引け間際の1分間で4兆円弱の売買が成立した。
TOPIXは1.70％高と3日ぶりに大幅反発。プライム市場の売買代金は7兆7612億円。MSCIのリバランスから2022年4月の東証の市場再編後で最高額となった。値上がり1512（91%)、値下がり117（7%)、変わらず18銘柄。
グロース市場250指数は2.69％高と大幅反発。日経平均の上げ幅が400円を超えるなか、投資家心理が改善し、新興市場でも幅広い銘柄に買いが入った。前日に米長期金利が低下したことも、国内新興市場の支えとなった。
週間ベースでは、日経平均が0.41％安と2週続落。TOPIXは1.09％高と2週ぶり反発。グロース市場250指数は1.70％高と3週ぶり反発。
月間ベースでは、日経平均が0.21％高、TOPIXが1.07％高と、ともに2ヵ月ぶり反発。グロース市場250指数は4.47％安と3ヵ月続落で終えた。
5月31日 業種別騰落率
週間 業種別騰落率
月間 業種別騰落率
