| ＮＹダウ | 38,852 | －216.73 | （ －0.55% ） |
| NASDAQ | 17,019 | ＋99.09 | （ ＋0.59% ） |
| 日経平均 | 38,556 | －298.50 | （ －0.77% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (1800株) | －84 | －4.24 % | －151,200 | （ －633,600 ） |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (800株) | －55 | －3.77 % | －44,000 | （ ＋65,600 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (500株) | －39 | －2.22 % | －19,500 | （ －143,500 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | ＋64 | ＋0.34 % | ＋8,576 | （ ＋1,521,168 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | ＋3 | ＋0.01 % | ＋252 | （ ＋1,823,136 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋0.16㌦ | ＋0.04 % | ＋1.6㌦ | （ ＋1,627㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －1.55 | －3.94 % | －217 | （ ＋1,398 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －1.43 | －0.91 % | －42.9 | （ －140 ） |
新規
| 4371 | コアコンセプト･T | 買 | (300株／1,890円) | ＋6円 | ＋1,800円 | （ ＋1,800円 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (1000株／1,134円) | －5円 | －5,000円 | （ －5,000円 ） |
清算
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株／3,523円) | －20円 | －6,000円 | （ －33,900円 ） |
| 9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (200株／4,568円) | －93円 | －18,600円 | （ －238,600円 ） |
| Adobe | 買 | (10株／471.40㌦) | －4.03㌦ | －40.3㌦ | （ －237㌦ ） |
| （日本） | ||||
| '24. 5. 29 収支 | －233,672円 （ ＋2,357,104円 ） | |||
| '24. 5月間収支 | －900,810円 | ／ | 8勝 11敗 | 勝率 42.1 ％ |
| 2024 年間収支 | －244,026円 | ／ | 52勝 46敗 | 勝率 53.0 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 5. 28 収支 | －298.6㌦ （ ＋2,648㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋1,000.1㌦ | ／ | 9勝 10敗 | 勝率 47.3 ％ |
| 2024 年間収支 | －468.2㌦ | ／ | 50勝 51敗 | 勝率 49.5 ％ |
28日のNY株式市場は高安まちまち。ナスダック総合は2日続伸。初めて17,000ﾎﾟｲﾝﾄを上回り、史上最高値を更新した。
エヌビディアが大幅続伸。他の半導体株も連れ高となりフィラデルフィア半導体指数(SOX)は1.86％上昇。ハイテク株を牽引した。一方、米国債利回り上昇は株式相場の重荷となった。
祝日明けとなったNY株式市場はこの日、決済日を約定日の翌営業日とする「T+1」システムに移行した。
エヌビディアは6.98％高と3日続伸。決算発表後の上昇基調がさらに強まり、時価総額は約4600億ﾄﾞﾙ（72兆2500億円）拡大した。イーロン・マスク氏がオープンAIに対抗する取り組みを加速させたため、AIを巡る熱狂がさらに煽られている。
マスク氏のAIスタートアップ、xAIが60億ﾄﾞﾙ調達。テクノロジー系ニュースサイトのジ・インフォメーションによると、マスク氏はエヌビディアのGPU「H100」を使い、xAIのスーパーコンピューターを構築することを目指している。
アップルは4月の中国でのiPhone販売台数が前年同月比52％増加。これを受けて株価は一時上昇したが、終盤に上げ幅を縮小しほぼ横ばいで引けた。
ゲームストップは約25％急伸。24日、4500万株を売却し9億3300万ドルを調達したと発表した。
コンファレンスボードが発表した5月の米消費者信頼感指数は、前月97.5から102.0に上昇し、市場予想96.0を上回り、予想外に上昇。信頼感が高まるのは4ヵ月ぶりとなり、事業環境と労働市場に対するネガティブな見方が弱まった。
現況指数は143.1と1月以来の上昇。期待指数は74.6で上昇幅は昨年7月以来最大となった。
消費者信頼感指数は5月は上昇したものの、ここ数ヵ月は低下傾向が続いてきた。根強いインフレや過去最高水準にある家計債務、労働市場の軟化が背景にある。またFRBが金利を高水準で維持していることもあり、有権者は総じて景気に対して悲観的。
今回の統計では、労働市場と事業環境に対する見方が相対的に明るい内容となった。一方、消費者は物価上昇と家計を巡り懸念を強めていることが示された。消費者はインフレに対する懸念を強めているとみられる。平均の期待インフレ率は今年最高に上昇した。
ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は、FRBの政策スタンスは景気抑制的だが、追加利上げの可能性を完全に排除したわけではないとの考えを示した。
「利上げを選択肢から完全に排除した人は誰もいないと思う」と発言。「利上げを実施する確率はかなり低いが、選択肢からは何も排除したくない」と述べた。
スワップ市場は現在、2024年全体で約30bpの利下げを織り込んでおり、年内1回の利下げが予想されている。
国債利回りは上昇。この日行われた2年債と5年債の入札が低調な結果となり、米国債の需要に対する疑念が高まった。2年債利回りは2.9bp上昇の4.979％、10年債利回りは8.7bp上昇の4.554％。
この日は新発2年債（690億ﾄﾞﾙ）と5年債（700億ﾄﾞﾙ）の入札が行われ、市場は大量供給に直面した。この日、財務省が供給した債券は合計2970億ﾄﾞﾙ。今週の入札総額は6000億ﾄﾞﾙを超える。
2年債券入札は不調に終わり、入札後の利回りは5月第1週以来の高水準を記録した。2年債入札の最高落札利回りは4.917％で、入札締め切りの時点で予想されていた水準を上回った。
5年債入札もほぼ同じく低調な結果となった。最高落札利回りは4.553％と入札前取引（WI）水準の4.540％を上回った。。応札倍率は2.30倍と、前回の2.47倍を下回り、2022年9月以来の低水準となった。
原油先物相場は続伸。WTIは2.11ﾄﾞﾙ（2.71%)高の79.83ﾄﾞﾙ。中東情勢の緊張激化を背景に大幅上昇。対ﾕｰﾛでのﾄﾞﾙ安や需給引き締まり観測なども意識された。
紅海でギリシャ系の商船が攻撃されたほか、イスラエル軍の戦車がガザ地区ラファの中心部に達したことが原油の買いを促した。
イスラエルとエジプト部隊が27日にラファ検問所で衝突し、エジプト兵1人が死亡したことも地政学的リスク増大として意識された。26日にはイスラエルの空爆で、ラファ北西部にある避難所密集地で推定45人のパレスチナ人が死亡。戦争はエスカレートを続けるものの、これまでのところ世界の3分の1を賄う中東からの原油供給に変化はない。ただイエメンの親イラン武装組織フーシ派による船舶攻撃で、一部の供給ルートは迂回を余儀なくされている。
地政学的なリスク継続と、OPECプラスによる日量約200万ﾊﾞﾚﾙの減産、さらにそれが今年上期も継続される見通しが影響し、今年の原油相場は上昇してきた。OPECプラスは2日に会合を開く。それでも需要不振の兆候を嫌気し、価格は4月上旬からは下げており、北海ブレントのプロンプトスプレッド（当限月と来限月の価格差）は弱気を示唆する順ざやに近づいている。
日経平均は続落。国内債券市場で長期金利が上昇（価格は下落）し、PBRの高い銘柄に売りが膨らんだ。午後に入ってからは海運など前日まで堅調だった銘柄群にも売りが出て、日経平均は下げ幅を広げた。
25円高と小高くスタート。指数寄与度の大きい半導体関連株が上昇して指数を押し上げ、前場序盤に一時286円高の3万9141円の高値を付けた。ただ、次第に上げ幅を縮小してマイナス転換し、後場後半にかけては売りが強まった。大引け間際に日経平均は一時331円安の3万8524円まで下落した。
幅広い年限の国債利回りが上昇した。長期金利は前日比0.045%高い1.080%と、2011年12月以来、約12年5ヵ月ぶりの高水準をつけた。
金利上昇が業績の逆風になりやすい銘柄群のほか、高PBR銘柄が売られた一方、金利上昇が収益の改善期待につながりやすい銀行株や保険といった金融株は上昇した。
TOPIXは0.97％安と3日ぶり反落。プライム市場の売買代金は4兆3727億円。値上がり249（15%)、値下がり1371（83%)、変わらず29銘柄。
グロース市場250指数は2.54％安と大きく3日ぶり反落。603.35と2020年4月3日（593.63）以来およそ4年2ヵ月ぶりの安値となった。国内長期金利が12年半ぶり高水準となるなか、新興株の相対的な割高感が意識された。グロース市場に上場する企業の業績の先行き不透明感のほか、6月のIPOを控えた既存上場銘柄の換金売りも重荷となった。終値で593.63となった20年4月3日は、新型コロナの感染拡大下だった。市場では「日銀が量的引き締め（QT）など金融政策の正常化を進めると予想されるなか、思ったタイミングで株を売却できなくなる『流動性リスク』が大きいグロース市場の銘柄からは資金が流出しやすい」との指摘があった。
