NYダウ 39,872 +66.22 ( +0.17% )
 NASDAQ 16,832 +37.75 ( +0.22% )
 日経平均 38,617 -329.83 ( -0.85% )

 

4371 コアコンセプト・T (1700株) +5 +0.23 % +8,500 ( -88,400 )
9022 東海旅客鉄道 (300株) -4 -0.11 % -1,200 ( -45,000 )
9684 スクウェア・エニックス (300株) -52 -1.06 % -15,600 ( -267,900 )
7342 ウェルスナビ (800株) -15 -1.14 % -12,000 ( -188,000 )
5136 tripla (800株) -39 -2.56 % -31,200 ( +128,800 )
9236 ジャパンM&A S (600株) -10 -0.50 % -6,000 ( -12,000 )
ガンジスの恵み/投信 (134口) +102 +0.55 % +13,668 ( +1,480,164 )
ドイチェ・インド株式/投信 (84口) -2 -0.01 % -168 ( +1,720,992 )

Microsoft (10株) +3.70㌦ +0.87 %  +37㌦  ( +1,614㌦ )
Samsara (140株) -0.19 -0.46 %  -26.6 ( +1,836  )
Adobe (10株) -2.84 -0.59 %  -28.4 ( -132 )
Lennar (30株) -0.96 -0.59 %  -28.8 ( +92  )

 

新規・清算取引なし

 

 

(日本)
'24. 5. 22 収支 -44,000円 ( +2,728,656円 )
'24. 5月間収支 -155,158円 7勝 7敗 勝率 50 %
2024 年間収支 +501,626円 51勝 42敗 勝率 54.8 %
(米国)
'24. 5. 21 収支 -46.8㌦ ( +3,411㌦ )
'24. 5月間収支 +1,762.8㌦ 9勝 6敗 勝率 60 %
2024 年間収支 +294.5㌦ 50勝 47敗 勝率 51.5 %

 

 21日のNY株式市場は主要3指数そろって小幅上昇。S&P500とナスダック総合は終値での過去最高値を更新した。S&P500は終値での最高値更新が今年24回目。恐怖指数として知られるシカゴ・オプション取引所(CBOE)のボラティリティー指数(VIX)は11.86と2019年11月以来の低水準で終えた。

 強気相場を支えてきたエヌビディアの決算発表を翌日引け後に控え、主要3指数は前日終値を挟んでもみ合った。また、翌日22日には前回FOMCの議事要旨も公表される。

 

 エヌビディア決算への期待値は極めて高い。同社の売上高はデータセンター事業に対する旺盛な需要に押し上げられる見通しだ。AIの申し子とも言えるエヌビディアが空前の水準まで高まった期待に応えられるのか、世界の投資家の注目が集まる。

 エヌビディアの株価は2023年におよそ3倍に値上がりしたのに続き、年初来90%余り上昇している。

 

 個別銘柄では、メイシーズが5.13%高。 第1四半期の売上高が予想以上に落ち込んだものの、通年利益見通しを引き上げたことが好感された。IBMは2.09%高。オープンソースソフトとしてAIモデルをリリースする計画などを好感した。

 一方、パロアルト・ネットワークスは低調な売上高見通しが嫌気され3.74%下落。ホームセンター運営大手ロウズは低調な売上高が続くとの見通しを示して1.88%安と売られた。

 

 

 ウォラーFRB理事は、「利下げ転換を支持するには、数ヵ月分の良好なインフレ数値をみる必要がある」との見解を示し、「3、4ヵ月の据え置きで経済が崖から急転落するようなことにはならないだろう」と述べた。

 一方、アトランタ連銀のボスティック総裁は景気を刺激することも減速させることもない中立金利の水準を巡って、金融当局者は活発な議論を行っていると述べた。

 バーFRB副議長(銀行監督担当)は、インフレの完全沈静化には政策当局がこれまで考えていたよりも長い間金利を据え置く必要があると改めて述べた。

 

 国債利回りは低下。この日は世界的に債券利回りが低下した。先進国・地域がようやくインフレに歯止めをかけつつある兆候が示されたことが追い風となった。2年債利回りは2.1bp低下の4.831%、10年債利回りは3.5bp低下の4.414%。

 カナダ国債の上げが特に目立った。同日発表された4月の消費者物価指数(CPI)が前月に比べて伸びが鈍化。米国に続き、カナダでもCPIが鈍化したことで、インフレ抑制に対する楽観的な見方が強まった。市場の焦点は22日に発表される4月の英CPIにシフトしている。

 

 原油先物相場は続落。WTIは0.64ドル(0.81%)安の78.66ドル。エネルギー需要の先行き懸念がくすぶるなか、主要なマーケット指標が軟調の兆しを示唆した。ただ、次の取引材料を待つムードが強く、引き続きレンジ内での取引となった。

 

 

 

 

 日経平均は続落。この日午後の国内債券市場で長期金利は一時1.000%と前日から0.020%上昇(債券価格は下落)し、日銀の量的・質的金融緩和が導入された直後にあたる2013年5月以来、11年ぶりに1%の大台に乗せた。金利動向を手掛かりとした動きも見られた。

 また、市場の関心が集まる米エヌビディアの決算、FOMC議事要旨の公表を控え、ポジション調整の動きも広がった。

 

 123円安でスタートした後も下げ幅を拡大し、後場に353円安の3万8592円で安値をつけた。市場はエヌビディアの決算前で手控えムードが広がっており、指数寄与度の高い半導体関連株が日経平均を押し下げた。

 東証プライム市場の売買代金は上位4位がレーザーテック、ディスコ、ソシオネクスト、東京エレクトロンと半導体関連株が占めた。

 

 金利上昇で株式の相対的な割高感が意識された。午後には海外短期筋による株価指数先物への売りが膨らんだ。不動産投資信託(REIT)やPERの高いグロース株が多い新興市場でも売りが膨らんだ。半面、銀行や保険、証券といった金利上昇が業績の追い風になるとされる金融株は上昇するなど、金利動向をにらんだ売買が広がった。

 

 TOPIXも0.81%安と続落。プライム市場の売買代金は3兆8359億円と連日の4兆円割れ。2日連続の4兆円割れは4月10日以来となった。値上がり390(23%)、値下がり1214(73%)、変わらず45銘柄。

 グロース市場250指数も1.38%安と続落。終値ベースでの昨年来安値を更新し、2022年6月以来およそ2年ぶりの安値をつけた。エヌビディアの決算を控えるなか、国内債券市場で新発10年物国債利回りが上昇し、およそ11年ぶりに節目の1%をつけ、新興株市場では相対的な割高感を意識した売りに押された。また、日経平均が下落し、新興株市場でも運用リスクを避ける目的の売りも優勢だった。