| ＮＹダウ | 39,908 | ＋349.89 | （ ＋0.88% ） |
| NASDAQ | 16,742 | ＋231.21 | （ ＋1.40% ） |
| 日経平均 | 38,920 | ＋534.53 | （ ＋1.39% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (1000株) | －165 | －7.28 % | －165,000 | （ －262,000 ） |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | －20 | －0.58 % | －6,000 | （ －59,100 ） |
| 9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (300株) | －70 | －1.39 % | －21,000 | （ －243,900 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (800株) | －141 | －9.60 % | －112,800 | （ －163,200 ） 1Q決算 |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (800株) | ＋9 | ＋0.66 % | ＋7,200 | （ ＋37,600 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (600株) | ＋52 | ＋2.60 % | ＋31,200 | （ ＋28,200 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | ＋145 | ＋0.81 % | ＋19,430 | （ ＋1,387,436 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | ＋327 | ＋1.02 % | ＋27,468 | （ ＋1,680,924 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋6.52㌦ | ＋1.57 % | ＋65.2㌦ | （ ＋1,555㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋2.51 | ＋6.35 % | ＋351.4 | （ ＋1,992 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | ＋9.40 | ＋1.97 % | ＋94 | （ －97 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋8.52 | ＋5.25 % | ＋255.6 | （ ＋336 ） |
新規
| 4371 | コアコンセプト･T | 買 | (700株／2,125円) | －25円 | －17,500円 | （ －17,500円 ） |
清算
| 3231 | 野村不動産 HD | 売 | (200株／4,219円) | －55円 | ＋11,000円 | （ －28,800円 ） |
| 6754 | アンリツ | 売 | (400株／1,208円) | －4円 | ＋4,000円 | （ ＋9,000円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 5. 16 収支 | －222,002円 （ ＋2,388,460円 ） | |||
| '24. 5月間収支 | －494,654円 | ／ | 5勝 5敗 | 勝率 50 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋162,130円 | ／ | 49勝 40敗 | 勝率 55.0 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 5. 15 収支 | ＋766.2㌦ （ ＋3,786㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋2,137.8㌦ | ／ | 7勝 4敗 | 勝率 63.6 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋669.5㌦ | ／ | 48勝 45敗 | 勝率 51.6 ％ |
15日のNY株式市場は大きく続伸。主要3指数そろって終値ベースでの過去最高値を更新。注目された4月消費者物価指数（CPI）が予想を下回る伸びにとどまったことに加え、4月小売売上高も前月比横ばいにとどまり、年内の利下げ期待が一段と高まったことが株価の支援となった。
S&P500は1.17％上昇し5308と節目の5300を上抜いた。終値ベースで最高値を更新するのは、今年に入ってこれで23回目となる。
足元で急騰していた、いわゆるミーム銘柄であるゲームストップとAMCエンターテインメント・ホールディングスはともに下落した。
4月の総合CPIは前月比で3月の0.4％上昇から伸びが鈍化し、0.3％上昇と市場予想0.4％上昇を下回った。前年同期比でも3月3.5％上昇から鈍化、3.4％上昇と市場予想と一致した。発表元の労働統計局によると、住居費とガソリンが総合CPIの伸びの70％余りを占めた。
変動の大きい食品とエネルギーを除くコアCPIでも、前月比で3月の0.4％上昇から伸びが6ヵ月ぶりに鈍化し、0.3％上昇と市場予想と一致。前年同期比でも3月3.8％上昇から鈍化、3.4％上昇と予想と一致。
FRBが年内の利下げ開始を検討する上で小さな一歩となった。
コアCPIの3ヵ月移動平均は年率4.1％上昇と、年初来で最も低い伸びとなっている。住居費とガソリンに加え、自動車保険や医療などのサービスが再びCPI上昇を牽引した。被服費は2020年6月以来の大幅上昇。
サービスの中で最大のカテゴリーである住居費は3ヵ月連続で前月比0.4％上昇。持ち家のある人がその家を賃貸する場合の想定家賃である帰属家賃（OER）も3ヵ月連続で0.4％上昇。堅調な住宅費用は、米国だけでなく他の多くの先進国でもインフレ率が下がらない主な理由となっている。
4月の米小売売上高は前月比で0.0％と横ばい。市場予想0.4％増を下回った。その前の2ヵ月は伸び率が下方修正された。高い借り入れコストと債務増加により、消費者が慎重姿勢を強めていることが示唆される。
4月における支出の大半は食品やガソリンといった生活必需品だった。自動車とガソリンを除いたベースの小売売上高は前月比0.1％減。
項目別では、13項目のうち7項目で減少。特に無店舗小売り、スポーツ用品店、趣味用品店で大きく減った。ガソリンスタンドの売上高は3.1％増。ガソリン価格の上昇が背景にある。自動車は減少した。
今回の小売売上高は、米経済を支えてきた底堅い消費者需要が軟化しつつあることを示唆している。労働市場はなお健全で、消費者に支出を続ける余力は残されているが、物価と金利の高止まりが家計を一段と圧迫し、裁量的な支出が抑制されるリスクがある。
ニューヨーク連銀が14日に公表した調査報告によると、米国の家計債務は1-3月（第1四半期）に過去最高を更新した。
ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は15日、金融当局は現在の金利水準を「もう少し長く」維持する必要があるとの見解を改めて表明。「私が考える最大の不確定要素は、金融政策が経済にどれほどの下方圧力をかけているかということだ」と指摘。「それは未知数であり、確かなことはわからない。そうであれば結論を急ぐ前に、基調的インフレの動向を見極めるまで、もう少し長くここにとどまっている必要があるのではないだろうか」と語った。
国債利回りは大きく低下。約5週間ぶりの水準となった。物価の伸び抑制を示したCPIと市場予想を下回った小売売上高を受け、FRBが年内に2回の利下げを実施するとの観測が高まった。2年債利回りは8.9bp低下の4.728％、10年債利回りは9.9bp低下の4.344％。
金利スワップ市場はCPI発表後、9月のFOMCまでに0.25ﾎﾟｲﾝﾄの利下げが1回実施される確率を85％余り織り込んだ。
原油先物相場は反発。WTIは0.61ﾄﾞﾙ（0.78%)高の78.63ﾄﾞﾙ。米インフレや消費の鈍化の兆候が見られるなか、FRBが早期に利下げに動くとの観測が再び強まり、原油が買われる展開となった。
また、米エネルギー情報局（EIA）が発表した週間在庫統計では、原油在庫が前週比250万ﾊﾞﾚﾙ減と、市場予想50万ﾊﾞﾚﾙ減を大幅に上回る取り崩し 幅となったことも相場を支えた。
日経平均は大きく3日続伸。4月米CPIの伸び鈍化を受けて、前日のNY株式市場で主要3指数が過去最高値を更新。特にハイテク株の上昇が目立ち、この流れを引き継ぎ東京市場でも半導体関連株を中心に買いが先行、大引けにかけては一段高となった。
内閣府が16日発表した1-3月期の国内総生産（GDP）速報値は物価変動の影響を除いた実質の季節調整値が2四半期ぶりのマイナス成長となった。
260円高でスタートした後、上げ幅を広げた。米CPIの伸び鈍化に伴い米金利が低下したことを受けて、ハイテク株やグロース株が堅調。ただ、買いが一巡すると伸び悩み、127円高まで上げ幅を縮める場面もあった。日本時間16日の取引で米長期金利が一段と低下し、ドル／円相場が153円台に円高が進行。自動車株など主力の外需関連株には輸出採算の悪化を警戒した売りが出た。
後場になると、米国株の最高値更新でリスク許容度が増した海外短期筋などが日経平均先物にも断続的な買いを入れ、株価指数を押し上げ、アジア各国・地域の株価指数が総じて堅調だったことも買い安心感を強め、日経平均は再び上げ幅を拡大。後場終盤には563円高の3万8949円まで上昇し、約1ヵ月ぶりの高水準となった。
個別では、指数寄与度の大きい東京エレクトロンが4.51％高、アドバンテストが2.97％高、ソフトバンクグループも2.15％高のほか、ファーストリテイリングも1.55％高と堅調。また、リクルートホールディングスは9.11％上昇するなど、5銘柄で日経平均を358円ほど押し上げた。
半面、日経平均は堅調さを維持した一方、TOPIXは小幅高にとどまるなど、物色の偏りもみられた。プライム市場では6割の銘柄が値下がりし、「朝方公表された1-3月期のGDPが弱かったことや、円高進行が重しとなっている可能性がある」との指摘もあった。
TOPIXは0.24％高と小幅反発。プライム市場の売買代金は5兆657億円。値上がり607（36%)、値下がり994（60%)、変わらず50銘柄。
グロース市場250指数は1.31％安と続落。4月19日に付けた年初来安値638.74を更新し、2023年10月以来約7ヵ月ぶりの安値を付けた。前日の米株高の流れを受けて景気や為替の変動に敏感なプライム市場の大型銘柄に資金が向かい、新興株は売られた。赤字決算を発表した銘柄への売りも引き続き指数の重荷となった。
