| ＮＹダウ | 39,558 | ＋126.60 | （ ＋0.32% ） |
| NASDAQ | 16,511 | ＋122.94 | （ ＋0.75% ） |
| 日経平均 | 38,385 | ＋29.67 | （ ＋0.08% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (600株) | －114 | －4.79 % | －68,400 | （ －83,400 ） 1Q決算 |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | －30 | －0.86 % | －9,000 | （ －53,100 ） |
| 9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (300株) | －250 | －4.75 % | －75,000 | （ －222,900 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (800株) | －16 | －1.08 % | －12,800 | （ －50,400 ） |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (800株) | －10 | －0.73 % | －8,000 | （ ＋30,400 ） |
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (600株) | －63 | －3.05 % | －37,800 | （ －3,000 ） |
| 3231 | 野村不動産 HD | 売 | (200株) | －84 | －1.93 % | ＋16,800 | （ －39,800 ） |
| 6754 | アンリツ | 売 | (1000株) | －5.5 | －0.45 % | ＋5,500 | （ ＋5,000 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | ＋257 | ＋1.46 % | ＋34,438 | （ ＋1,368,006 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | ＋94 | ＋0.29 % | ＋7,896 | （ ＋1,653,456 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋2.84㌦ | ＋0.69 % | ＋28.4㌦ | （ ＋1,489㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋0.09 | ＋0.23 % | ＋12.6 | （ ＋1,640 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | －7.16 | －1.48 % | －71.6 | （ －191 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋0.32 | ＋0.20 % | ＋9.6 | （ ＋81 ） |
新規
| 4371 | コアコンセプト･T | 買 | (400株／2,298円) | －33円 | －13,200円 | （ －13,200円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 5. 15 収支 | －159,566円 （ ＋2,591,062円 ） | |||
| '24. 5月間収支 | －272,652円 | ／ | 5勝 4敗 | 勝率 55.5 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋384,132円 | ／ | 49勝 39敗 | 勝率 55.6 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 5. 14 収支 | －21㌦ （ ＋3,041㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋1,371.6㌦ | ／ | 6勝 4敗 | 勝率 60 ％ |
| 2024 年間収支 | －96.7㌦ | ／ | 47勝 45敗 | 勝率 51.0 ％ |
14日のNY株式市場は上昇。注目された4月の生産者物価指数（PPI）が市場予想を上回ったものの、同時に3月分が下方修正され物価の上振れへの過度な警戒が薄れたことや、パウエルFRB議長が「再利上げに迫られる可能性は低い」と改めて利上げの可能性を否定したことが買い安心感となり、午後に上げ幅を広げた。
ナスダック総合は4月11日に付けた終値ベースでの過去最高値を更新。S&P500は25.26（0.48%）高の5246.68で終え、3月28日に付けた終値ベース最高値の5254.35まで数ﾎﾟｲﾝﾄに迫った。
4月のPPIは前月比0.5％上昇と市場予想0.3％上昇を上回った。ただ、前月分は速報値0.2％上昇から0.1％低下に下方修正された。
前年同月比では2.2％上昇と市場予想と一致。前月比と同様に、前月分は速報値2.1％上昇から1.8％上昇へと下方修正された。
変動の大きい食品とエネルギーを除く、コアPPIは前月比0.5％上昇と市場予想は0.2％上昇を上回った。前年同月比では2.4％上昇。予想は2.3％上昇だった。
FRBが重視する個人消費支出（PCE）価格指数の算出に使われるいくつかのカテゴリーは前月比で低下した。外来医療費は0.1％、航空運賃は3.8％それぞれ低下。一方、ポートフォリオ管理サービスは3.9％上昇した。4月のPCE価格指数は今月末に発表される。
PPIの前月比の伸びは、主としてサービス価格によるものだった。サービス価格は0.6％上昇と昨年7月以来の大きな上昇率で、PPIの伸び全体の4分の3近くを占めた。財価格は燃料コストの上昇を背景に前月比0.4％上昇となった。
食品とエネルギー、貿易サービスを除いたPPIは前月比0.4％上昇。3月は0.2％上昇だった。
パウエルFRB議長は14日、米金融当局は忍耐強くあるべきで、インフレが継続的に鈍化している証拠を待つ必要があるとの見解を示し、政策金利をより長期にわたって高水準に維持する必要性を強調。インフレは月次ベースで減速していくとの見通しを示した上で、1-3月（第1四半期）の物価データは自らが抱いていた自信を弱めたと明らかにした。
「米国は第1四半期、インフレ沈静化のさらなる進展を著しく欠いた」とし、「順調な道のりになるとは考えていなかったが、この間のインフレは誰の予想よりも高い水準だった」と述べ、「我々は忍耐強くあるべきで、景気抑制的な政策がその効果を発揮するのを待つ必要があることが分かった」とし、「インフレ率が時間とともに２％に低下するとの確信を得るには、より長い時間がかかりそうだ」と語った。
またパウエル議長は、次の動きが利上げになることは想定していないとあらためて発言。市場予想を上回ったPPIについては「強弱入り交じっている」と指摘した。
国債利回りは低下。市場予想を上回るPPIの発表直後は大きく上昇したが、その後に低下。翌日に消費者物価指数（CPI）発表を控えるなか、午後に入って低下幅が拡大した。
2年債利回りは4.8bp低下の4.817％、10年債利回りは4.5bp低下の4.443％
原油先物相場は反落。WTIは1.10ﾄﾞﾙ（1.39%)安の78.02ﾄﾞﾙ。PPIでインフレの根強さが示され、金融当局は年内利下げを急がないとの見方が強まった。また、OPECプラスの一部主要国が、生産枠引き上げを目指して生産能力評価の上方修正を望んでいるとの報道も売り材料視された。
OPECプラスは石油市場の供給超過を減らし価格を押し上げる目的で、原油生産を抑制してきた。しかし、メンバー国が実際にどれだけの生産能力を有しているのかという問題に再び向き合う構えだという。OPECプラスは、メンバー国の生産能力について6月末までに調査をまとめるよう外部のコンサルタントに委託。アラブ首長国連邦（UAE）とカザフスタン、イラク、クウェート、アルジェリアなどについて、来年の生産枠引き上げの可能性が調査されている。
これとは別に、朝方発表されたOPEC月報では、OPECプラスのうち現行の生産抑制に参加している8ヵ国は、先月の産油量が合計で日量約3110万ﾊﾞﾚﾙと、合意された生産枠を同56万8000ﾊﾞﾚﾙ上回った。6月1日に開かれる会合では、現行の減産体制が延長されると広く予想されている。
日経平均はわずかながら続伸。前日に米ナスダック総合株価指数が最高値を更新するなど米ハイテク株高を支えに半導体の一角に買いが入った。半面、日本時間今晩のCPIの発表を前に持ち高調整の売りに押されて上げ幅を削った。
177円高で寄り付いた後、一時460円高の3万8816円まで上昇した。東京エレクトロンなどの半導体関連や主力株の一角の堅調な値動きが指数を押し上げた。
もっとも、プライム市場では値上がりより値下がりの銘柄が多く、買いが一巡した後は指数も徐々に水準を切り下げ、後場にはマイナスに転じる場面もあった。米CPI発表を控えて、持ち高調整の売りが強まったとみられる。
このところ市場には日銀の金融政策が次第に正常化へ向かうとの観測も広がっている。国内金利の先高観から業種別では地銀を中心とした銀行株の上昇が目立った。半面、不動産株は軟調に推移した。
日経平均は朝方こそ高いものの、勢いが持続しないケースが続いており、市場では「米CPI待ちの側面もあるが、企業決算がまだら模様となっており、上値を買う確信が得られていないとの事情もあるだろう」との声が聞かれた。
また、個人投資家などが中心となって日本株の信用取引の買い残高は大きく積み上がっているなか、日経平均が3万8500円を上回ると戻り待ちの売りが出やすかったとの見方もある。
TOPIXは0.00％（0.07ﾎﾟｲﾝﾄ）安とわずかに反落。プライム市場の売買代金は5兆141億円。値上がり482（29%)、値下がり1140（69%)、変わらず29銘柄。
グロース市場250指数は2.39％安と大幅に3日ぶり反落。前日に決算発表したトライアルやトライトの下落が目立った。午後に日経平均株価が急速に上げ幅を縮小し、歩調を合わせる形で新興市場では売りが増えた。市場では「前日は新興株の上昇が目立っていたが、自律反発の域を出ていなかった。新興株は東証プライムの主力銘柄と比べて、自社株買いなど株主還元の支えが少ない点も重荷」との見方があった。
