NYダウ 39,056 +172.13 ( +0.44% )
 NASDAQ 16,302 -29.80 ( -0.18% )
 日経平均 38,073 -128.39 ( -0.34% )

 

4371 コアコンセプト・T (600株) -8 -0.35 % -4,800 ( -67,800 )
9022 東海旅客鉄道 (300株) -4 -0.12 % -1,200 ( -61,800 )
9684 スクウェア・エニックス (300株) +64 +1.05 % +19,200 ( +117,600 )
7342 ウェルスナビ (800株) -5 -0.35 % -4,000 ( -81,600 )
5136 tripla (800株) -19 -1.36 % -15,200 ( +44,800 )
9236 ジャパンM&A S (100株) +60 +3.00 % +6,000 ( +6,000 )
3231 野村不動産 HD (200株) +47 +1.06 % -9,400 ( -80,000 )
6754 アンリツ (1000株) +10 +0.83 % -10,000 ( -1,500 )
ガンジスの恵み/投信 (134口) -209 -1.18 % -28,006 ( +1,329,146 )
ドイチェ・インド株式/投信 (84口) -193 -0.60 % -16,212 ( +1,638,672 )

Microsoft (10株) +1.20㌦ +0.29 %  +12㌦  ( +1,429㌦ )
Samsara (140株) +0.14 +0.37 %  +19.6 ( +1,481  )
Adobe (10株) -4.17 -0.85 %  -41.7 ( -70 )
Lennar (30株) -2.63 -1.63 %  -78.9 ( -34.8  )

 

新規

9236 ジャパンM&A S (400株/2,005円) +57円 +22,800円 ( +22,800円 )

 

(日本)
'24. 5. 9 収支 -40,818円 ( +2,866,318円 )
'24. 5月間収支 +2,504円 3勝 2敗 勝率 60 %
2024 年間収支 +659,288円 47勝 37敗 勝率 55.9 %
(米国)
'24. 5. 8 収支 -89㌦ ( +2,805㌦ )
'24. 5月間収支 +1,157.5㌦ 4勝 2敗 勝率 66.6 %
2024 年間収支 -310.8㌦ 45勝 43敗 勝率 51.1 %

 

 8日のNY株式市場は高安まちまち。材料に乏しいなか、ダウは6日続伸し、約1ヵ月ぶりに3万9000ドル台を回復した。ダウ平均の6日続伸は9連騰した昨年12月中旬以来。FRBの利下げ開始時期を巡る不透明感が後退しており、引き続き投資家心理の支えとなった。

 

 配車大手ウーバー・テクノロジーズの5.72%安。1-3月(第1四半期)決算は予想外の赤字となり、第2四半期についても弱い見通しを示した。

 電気自動車(EV)大手テスラは1.74%安。米検察当局は同社がEVの自動運転機能について投資家や消費者に誤解を与え詐欺行為を行った疑いがあるとして調査していると、ロイターが報じた。

 インテルは2.22%安。4ー6月(第2四半期)の売上高が以前に示した見通しの中間値を下回ると予想。米商務省による対中輸出許可の一部取り消しで売上高に影響が及ぶ可能性を警告した。

 

 国債利回りは上昇。今週は注目される経済指標の発表が乏しいなか、10年債入札を消化する格好となった。2年債利回りは0.9bp上昇の4.841%、10年債利回りは3.7bp上昇の4.496%。

 財務省がこの日に実施した10年債入札(420億ドル)は需要は低調だった。最高落札利回りが4.483%と、入札前取引の水準4.473%を若干下回った。応札倍率は2.49倍だった。

 

 原油先物相場は反発。WTIは0.61ドル(0.78%)高の78.99ドル。米政府の統計で在庫減少が示され、現物市場の引き締まりが示唆された。

 米エネルギー情報局(EIA)によれば、原油在庫は136万バレル減少。事情に詳しい複数の関係者によれば、米石油協会(API)は7日に米原油在庫の増加を見込んでいた。

 また、イスラエルのネタニヤフ首相は8日、同国でバーンズ米中央情報局(CIA)長官と会談し、イスラム組織ハマスが受け入れたパレスチナ自治区ガザ休戦案を拒否すると伝えた。

 

 

 

 

 日経平均は。日銀の追加利上げへの警戒感や、国内の長期金利上昇に伴い、値嵩ハイテク株などに売りが出た。一方、企業決算や業績見通しを手掛かりとした個別物色が目立つなか、日経平均はプラス圏で推移する時間が多かった。午後に200円超上昇する場面もあったが、米株価指数先物の軟調推移もあって徐々に売りが優勢となった。

 

 40円高と小幅高でスタートした後、売りに押されマイナス圏に沈んだ。売りが一服すると再びプラス圏に浮上し、後場開始直後に227円高の3万8429円まで上昇。ただその後は、じりじりと上げ幅を削る展開となり取引終盤にマイナス圏に沈んだ。

 指数寄与度の大きい半導体株などが売られ指数を押し下げたが、好業績や株主還元策を発表した企業には買いが入った。

 

 日銀が朝方に公表した4月25-26日開催分の金融政策決定会合の「主な意見」では、政策委員からは「正常化のペースが速まる可能性は十分にある」など、追加利上げに前向きな声が相次いだ。また、3月会合では言及がなかった「円安」や「物価の上振れ」に関する言及も複数回あり、市場では追加利上げなどを意識させる「タカ派」的な内容との受け止めがあった。

 

 9日の国内債券市場では長期金利が上昇し、ハイテク株には相対的な割高感を意識した売りが出やすかった。英半導体設計のアーム・ホールディングス株が米国時間8日夕の決算発表後に時間外取引で急落し、アームの親会社のソフトバンクグループや半導体関連株の一角に売りが波及した面もあった。

 一方、川崎重工やオムロンなど市場予想を上回る業績見通しを示した銘柄には買いが入った。自社株買い枠の設定など株主還元強化を打ち出す企業もあり、投資家心理の支えとなった。

 

 TOPIXは0.26%高と小幅に反発。プライム市場の売買代金は4兆5012億円。値上がり1081(65%)、値下がり519(31%)、変わらず51銘柄。

 グロース市場250指数は0.29%安と続落。一部の主力銘柄への押し目買いによって小高く始まったが買いは続かず、その後は利益確定売りに押されて下げに転じた。前日のナスダック総合が続落したことも重荷となった。