| ＮＹダウ | 38,884 | ＋31.99 | （ ＋0.08% ） |
| NASDAQ | 16,332 | －16.69 | （ －0.10% ） |
| 日経平均 | 38,202 | －632.73 | （ －1.63% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (600株) | －21 | －0.91 % | －12,600 | （ －63,000 ） |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | －99 | －2.80 % | －29,700 | （ －60,600 ） |
| 9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (300株) | －61 | －0.99 % | －18,300 | （ ＋98,400 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (800株) | ＋4 | ＋0.28 % | ＋3,200 | （ －77,600 ） |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (800株) | ＋18 | ＋1.30 % | ＋14,400 | （ ＋60,000 ） |
| 3231 | 野村不動産 HD | 売 | (200株) | －73 | －1.62 % | ＋14,600 | （ －70,600 ） |
| 6754 | アンリツ | 売 | (1000株) | ±0 | ±0.00 % | ± 0 | （ ＋8,500 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | －119 | －0.67 % | －15,946 | （ ＋1,357,152 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | －1,057 | －3.18 % | －88,788 | （ ＋1,654,884 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －4.20㌦ | －1.02 % | －42㌦ | （ ＋1,417㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －0.70 | －1.80 % | －98 | （ ＋1,461 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | －1.32 | －0.27 % | －13.2 | （ －28 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋0.07 | ＋0.04 % | ＋2.1 | （ ＋44 ） |
新規
| 9236 | ジャパンM&A S | 買 | (100株／2,002円) | ±0円 | ± 0円 | （ ± 0円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 5. 8 収支 | －133,134円 （ ＋2,907,136円 ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋43,322円 | ／ | 3勝 1敗 | 勝率 75 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋700,106円 | ／ | 47勝 36敗 | 勝率 56.6 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 5. 7 収支 | －151.1㌦ （ ＋2,894㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋1,246.5㌦ | ／ | 4勝 1敗 | 勝率 80 ％ |
| 2024 年間収支 | －221.8㌦ | ／ | 45勝 42敗 | 勝率 51.7 ％ |
7日のNY株式市場はわずかに高安まちまち。決算を発表したウォルト・ディズニーが急落。その他、テスラや半導体株が下落したものの、年内利下げ期待を背景に米10年債利回りの低下が株式相場の支援となった。
米株は5月に入り、年内の利下げ観測と堅調な企業業績を受けて上昇してきたが、市場関係者の間では、米株がこの先も上昇を維持できるかどうかで意見が分かれている。
ゴールドマン・サックスは、米株の最大の買い手である米企業が市場に復帰し、次の株高を牽引する準備が整ったとみている。7日付の顧客向けリポートによれば、今年見込まれている9340億ﾄﾞﾙ（約144兆5000億円）規模の自社株買いのうち、約6分の1が5-6月に実施される見通しとなっている。
ウォルト・ディズニーは9.51％安。2022年11月以来の大幅安となった。1-3月（第2四半期）決算は売上高や動画配信の契約者数が市場予想を下回った。ストリーミング・エンターテインメント部門が予定より早く黒字化したが、従来型テレビ事業や映画の不振に打ち消された。
テスラは3.76％安。中国では新エネルギー車（NEV）市場全体の出荷台数が4月に伸びたものの、テスラの上海工場からの出荷は減った。
全国乗用車市場情報連合会（乗連会）が7日発表した4月の暫定集計データによれば、テスラの納車台数（国内販売と輸出）は前年同月比18％減の6万2167台。
業界全体では4月のＮＥＶ出荷台数（卸売りベース）は約33％増の80万台と推定されている。値下げと政府支援が需要を押し上げるとEVメーカー各社は確信しているもよう。
乗連会のデータはまた、トップクラスの中国EVメーカーの好調さも裏付けている。蔚来汽車（NIO）は4月の販売台数が前年同月比で倍以上の1万5620台、比亜迪（BYD）は49％増の31万2048台、理想汽車は0.4％増の2万5787台となった。
ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は7日、インフレが当局目標への道筋を進んでいるとの確信が得られるまで、金利を現行水準に「長期間」維持する方針だと語った。
「現行政策を長期にわたって続けるというのが最も可能性の高いシナリオだ」と発言。その上で「インフレが３％で定着し、金利を引き上げる必要があると最終的に確信した場合は、必要に応じてそうするだろう」とも指摘。それは最も可能性の高いシナリオではなく、追加利上げを実施するハードルはかなり高いが、可能性は排除しないと述べた。
カシュカリ氏は自身の長期的な中立金利見通しを従来の2.0％から2.5％に引き上げたと明らかにした。FRBは中立金利の短期的な水準に基づいて政策を設定しなければならないと、同氏は強調。「中立金利の水準が不透明であることが、政策当局者に課題をもたらしている」と指摘した。
国債利回りは長期債が低下。10年債利回りが一時3週間ぶりの低水準を付けた。短期債は国債入札が堅調にこなされたことを受け、おおむね安定的に推移した。2年債利回りは1.3bp上昇の4.833％、10年債利回りは3.0bp低下の4.459％。
580億ﾄﾞﾙ規模の3年債入札は堅調な需要を集めた。今週は8日に420億ﾄﾞﾙ規模の10年債入札、9日に250億ﾄﾞﾙ規模の30年債入札が控える。
原油先物相場はわずかに反落。WTIは0.10ﾄﾞﾙ（0.13%)安の78.38ﾄﾞﾙ。パレスチナ自治区ガザでの戦闘休止と人質解放を巡るイスラエルとイスラム組織ハマスの間接交渉の行方が注目されるなか、売り買いが交錯した。
イスラム組織ハマスは6日、パレスチナ自治区ガザの停戦交渉で仲介役のカタールとエジプトが提示した停戦案に合意したと表明したが、イスラエルの戦時内閣は「イスラエルが必要とする要求を満たすには程遠い」として、全会一致で合意内容を拒否。イスラエル政府は「ハマスに軍事的な圧力をかけるため、ラファでの作戦を継続する」と表明すると同時に、「受け入れ可能な条件の下で合意に達する可能性を模索するため」仲介役との協議の場に代表団を派遣するとも明らかにした。
原油は4月初旬から下落傾向が継続。主要なタイムスプレッドは2月以来の水準に低下し、現物市場の供給が十分なことを示唆している。ロシアのノバク副首相は、OPECプラスが、次回6月に開催する会合を控え、増産の可能性を含む選択肢について分析を行っていると述べた。
日経平均は大幅反落。前日に米半導体関連株が下落した流れが波及し、日経平均への寄与度が大きい値嵩ハイテク株を中心に幅広く売られた。日経平均が前日に約600円上昇の反動から戻り待ちなどの売りが出たことや、8日のアジア株が総じて下落したことも重荷となった。
米国の著名投資家スタンリー・ドラッケンミラー氏が半導体大手のエヌビディア株の持ち高を減らしたと伝わったことも、日本の半導体関連などハイテク銘柄に対する先行き不透明感につながった。
157円安で寄り付いた後も、徐々に下げ幅を拡大した。前日にフィラデルフィア半導体指数（SOX）が下落した流れから、前日の上昇を牽引した半導体関連株が総じて弱かった。利益確定売りが優勢となり、前日の上昇分を返上した。朝方に25日移動平均線（3万8692円＝8日）で上値を抑えられたことが売りを誘ったとの声もあった。
後場に一段と売られ、トヨタ決算を控えるなか、一時675円安の3万8159円まで下落。保守的な見通しが示されるリスクが警戒された。円安基調に戻りつつあるドル／円が155円台を回復し、為替介入への警戒感もくすぶった。
日銀の植田和男総裁は8日の衆院財務金融委員会で、足元の円安について「これまでのところ基調的物価に大きな影響はなかった」とした上で、「今後影響するリスクは注意深く見ていく」などと語った。円安が進めば当局が為替介入を実施するとの思惑から海外短期筋とみられる株価指数先物への売りが出て指数を押し下げた。
トヨタ自動車は0.56％安。取引時間中に発表された2024年3月期の連結決算（国際会計基準）は、営業利益が前の期比96%増の5兆3529億円だった。過去最高を更新し、日本企業で初めて5兆円台の大台に乗せた。米国をはじめ世界でハイブリッド車（HV）の販売が好調だったことや円安が寄与した。
一方、今期（25年3月期）の連結営業利益は、研究開発費や設備投資を過去最大額に増額することから２割減の予想が示され、発表直後に売りが先行し、一時4％超下落。
ただ、総額１兆円を上限とする自社株買いなどの株主還元策も発表し、株価はプラスに浮上する場面もあり強弱の思惑が入り混じった。
TOPIXも1.45％安と大幅反落。プライム市場の売買代金は4兆6972億円。値上がり466（28%)、値下がり1130（68%)、変わらず55銘柄。
グロース市場250指数は0.22％安と小幅反落。東証プライム市場の主力株と比べて出遅れ感のある銘柄が物色され、午前には1.3％超上昇する場面もみられたが、日経平均が600円を超えて下落するなか、新興株も売りに押された。
