NYダウ / 2-6日 38,852 +176.59 +948.97 ( +0.46% +2.50% )
 NASDAQ / 2-6日 16,349 +192.92 +743.77 ( +1.19% +4.77% )
 日経平均 38,835 +599.03 ( +1.57% )

 

4371 コアコンセプト・T (600株) +94 +4.22 % +56,400 ( -50,400 )
9022 東海旅客鉄道 (300株) -86 -2.38 % -25,800 ( -30,900 )
9684 スクウェア・エニックス (300株) -3 -0.05 % -900 ( +116,700 )
7342 ウェルスナビ (800株) +19 +1.35 % +15,200 ( -80,800 )
5136 tripla (800株) +66 +5.02 % +52,800 ( +45,600 )
3231 野村不動産 HD (200株) +27 +0.60 % -5,400 ( -85,200 )
6754 アンリツ (1000株) +24 +2.03 % -24,000 ( +8,500 )
ガンジスの恵み/投信 (134口) -193 -1.07 % -25,862 ( +1,373,098 )
ドイチェ・インド株式/投信 (84口) +74 +0.22 % +6,216 ( +1,743,672 )

Microsoft (10株) +6.88㌦ +1.69 %  +68.8㌦  ( +1,459㌦ )
Samsara (140株) +0.94 +2.47 %  +131.6 ( +1,559  )
Adobe (10株) +7.41 +1.52 %  +74.1 ( -15 )
Lennar (30株) +2.93 +1.85 %  +87.9 ( +42  )

 

清算

7203 トヨタ自動車 (400株/3,597円) +16円 -6,400円 ( +6,000円 )

 

(日本)
'24. 5. 7 収支 +42,254円 ( +3,046,270円 )
'24. 5月間収支 +176,456円 3勝 0敗 勝率 100 %
2024 年間収支 +833,240円 47勝 35敗 勝率 57.3 %
(米国)
'24. 5. 6 収支 +362.4㌦ ( +3,046㌦ )
'24. 5月間収支 +1,397.6㌦ 4勝 0敗 勝率 100 %
2024 年間収支 -70.7㌦ 45勝 41敗 勝率 52.3 %

 

 6日のNY株式市場は続伸。ダウは4日、S&P500とナスダック総合は3日続伸となり、S&P500の3日間の上げ幅としては昨年11月以来の大きさとなった。

 パウエルFRB議長が先週に利上げの可能性を否定したことや、先週末の雇用統計が弱い結果となったことで利下げ期待が再び高まるなか、ハマスがイスラエルとの休戦案の受け入れを表明したことが追い風となった。

 また、決算シーズンがここまで総じて堅調を維持していることも市場の楽観を支えている。売買高が平均を下回り、相場上昇の持続性を巡る懸念は高まったものの、幅広いセクターで買いが優勢となった。

 

 大型ハイテク銘柄ではエヌビディアとテスラなど主力ハイテク株が堅調。投資判断が引き上げた半導体メモリー大手マイクロン・テクノロジーも4.73%高。

 一方でアップルは0.91%下落。ウォーレン・バフェット氏率いる米投資会社バークシャー・ハサウェイはアップル株の持ち分を減らしたことが明らかになった。

 

 

 イスラム組織ハマスが休戦案を受け入れるとの声明文をテレグラムに投稿した。一方でイスラエルはその後、ハマスの声明を拒否し、ハマス掃討に向けたラファでの作戦を継続すると述べた。

 

 

 今週は注目の経済データは少ないが、金融当局者の発言機会は多い。パウエルFRB議長が先週にそこまでタカ派ではない見解を示したのを受け、投資家は金融当局者の発言を注視している。

 

 リッチモンド連銀のバーキン総裁はこの日、高金利が景気を一段と鈍化させ、インフレを当局目標の2%に向かって減速させるとの見解を示した。労働市場が堅調なため、FRBは利下げを実施する前にインフレが持続的に鈍化する証拠を得る時間を確保することができると発言。一方で、住宅とサービスのインフレ継続が、今年見られているように物価を高止まりさせるリスクがあると述べた。

 ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は、利下げはいずれ実施されると発言。ただその決定はデータの全体像に左右されると述べた。

 

 国債利回りは、今週の国債入札を控え、薄商いのなか小幅に高安まちまち。2年債利回りは1.3bp上昇の4.833%、10年債利回りは2.3bp低下の4.489%。

 今週は7日の3年債(580億ドル)入札のほか、8日に10年債(420億ドル)、9日に30年債(250億ドル)と計670億ドル(約10兆3100億円)に上る長期債入札が予定されており、長期債への需要を試す試金石となる。

 

 原油先物相場は6日ぶり反発。WTIは0.37ドル(0.47%)高の78.48ドル。ガザ休戦に向けた交渉の進展に注目が集まった。

 ハマスが停戦案への同意についてテレグラムに声明文を投稿した後、この日の高値から上げを縮めて取引を終了した。一方でイスラエルはその後、ハマスの声明を拒否し、ハマス掃討に向けたラファでの作戦を継続すると述べた。

 市場では、「対立がさらなるエスカレートを回避していることから、地政学的なリスクプレミアムはここ2週間に7ドル余り巻き戻されている」との指摘があったが、ただそれでも、強気の追い風が原油相場を支えている。サウジアラビアは最近アジア向けの販売価格を引き上げ、需要に対する自信を示した。またテクニカル指標は、先週の急落が行き過ぎだったことを示唆している。

 

 

 

 

 日経平均は大きく3営業日ぶりに反発。大型連休中の米金利低下を受けた米株高の流れを引き継いで、半導体関連やハイテク株が総じて上昇した。

 4月後半以降に開催された日銀の金融政策決定会合やFOMCなどの重要イベントを通過し、株式市場では大きな波乱が起きなかったことも海外勢を中心とした買いを誘ったとみられる。

 

 400円高で寄り付いた後、まもなく一時627円高の3万8863円まで上値を伸ばした。その後、節目の3万9000円に接近する場面では利益確定売りに押され、上値が重くなる展開だったが、午後には大引けにかけて再び上げ幅を拡大して終えた。

 

 東京エレクトロンが5.23%上昇し、1銘柄で日経平均を170円あまり押し上げた。その他、アドバンテストやディスコ、レーザーテック、スクリンと半導体関連が日経平均のプラス寄与度の上位に並んだ。

 米長期金利の低下を背景に、ハイテクなどグロース株の割高感が薄れたとの見方が東京市場にも広がった。銀行や商社などバリュー株では下げる銘柄も目立ち、相対的にグロース株が優位だった。

 

 TOPIXも0.65%高と3営業日ぶりに反発。プライム市場の売買代金は4兆6830億円。値上がり1116(67%)、値下がり487(29%)、変わらず48銘柄。

 グロース市場250指数も2.08%高と営業日ぶりに大幅反発。日米の長期金利の低下を受け、高PER銘柄の多いグロース市場に資金が向かいやすかった。東証プライム市場の主力株と比べ、出遅れが目立っていた中小型株に買いが入ったとの声もあった。