| ＮＹダウ | 37,903 | ＋87.37 | （ ＋0.23% ） |
| NASDAQ | 15,605 | －52.34 | （ －0.33% ） |
| 日経平均 | 38,236 | －37.98 | （ －0.10% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (600株) | －42 | －1.85 % | －25,200 | （ －106,800 ） |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | ＋25 | ＋0.70 % | ＋7,500 | （ －5,100 ） |
| 9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (300株) | ＋141 | ＋2.35 % | ＋42,300 | （ ＋117,600 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (800株) | －1 | －0.07 % | －800 | （ －96,000 ） |
| 5136 | ｔｒｉｐｌａ | 買 | (800株) | ＋8 | ＋0.61 % | ＋6,400 | （ －7,200 ） |
| 3231 | 野村不動産 HD | 売 | (200株) | ＋20 | ＋0.45 % | －4,000 | （ －79,800 ） |
| 7203 | トヨタ自動車 | 売 | (400株) | －24 | －0.67 % | ＋9,600 | （ ＋12,400 ） |
| 6754 | アンリツ | 売 | (1000株) | －19.5 | －1.62 % | ＋19,500 | （ ＋32,500 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | ＋151 | ＋0.84 % | ＋20,234 | （ ＋1,398,960 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | －1 | －0.00 % | －84 | （ ＋1,737,456 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋5.61㌦ | ＋1.44 % | ＋56.1㌦ | （ ＋1,273㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋0.32 | ＋0.92 % | ＋44.8 | （ ＋1,038 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | ＋6.56 | ＋1.42 % | ＋65.6 | （ －257 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | ＋0.85 | ＋0.56 % | ＋25.5 | （ －214 ） |
新規・清算取引なし
| （日本） | ||||
| '24. 5. 2 収支 | ＋75,450円 （ ＋3,004,016円 ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋134,202円 | ／ | 2勝 0敗 | 勝率 100 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋790,986円 | ／ | 46勝 35敗 | 勝率 56.7 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 5. 1 収支 | ＋192㌦ （ ＋1,840㌦ ） | |||
| '24. 5月間収支 | ＋192.0㌦ | ／ | 1勝 0敗 | 勝率 100 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,276.3㌦ | ／ | 42勝 41敗 | 勝率 50.6 ％ |
1日のNY株式市場は小幅に高安まちまち。FRBはFOMCで政策金利を予想通り金利を据え置いた。パウエルFRB議長が記者会見で、次の行動が利上げになる可能性は低いと述べたことが好感されたものの、アドバンスト･マイクロ･デバイセズ（AMD）など半導体株の下落が重しとなり、フィラデルフィア半導体指数（SOX)も3.54％下落した。
S&P500は0.34％続落。パウエル議長の記者会見中には、一時1％余り上昇していたが、半導体メーカーの売りに押され、引け前１時間に下げに転じた。
アマゾン・ドット・コムは2.29％上昇。前日発表した四半期決算は売上高が市場予想を上回った。
アドバンスト・マイクロ・デバイセズ（AMD）が8.91％下落。AI向け半導体の売上高見通しが嫌気された。
AI向けサーバーを製造するスーパー・マイクロ・コンピューターは、四半期売上高が予想を下回り、14.03％下落。
スターバックスは、売上高見通しの下方修正を受けて15.88％下落した。
FOMCは4月30日-5月1日に開催した定例会合で、フェデラルファンド（ＦＦ）金利の誘導目標レンジを2001年以来の高水準である5.25-5.5％と、主要政策金利を６会合連続で据え置くことを全会一致で決定。また、当局の資産ポートフォリオの縮小ペースを減速させる計画の概要を提示した。
FOMCはインフレについて再び懸念していることを示唆し、利下げを開始するには物価上昇ペースが鈍化していることを示すさらなる証拠が必要だと改めて指摘した。
パウエルFRB議長は会合後の記者会見で、「今年はこれまでのところ、特に確信を深められるようなデータは得られていない」と発言。「インフレに関する指標は予想を上回っている。確信を強めるまで、従来の想定よりも時間がかかりそうだ」と述べた。
議長はまた、FOMCの次の動きが利上げとなる可能性は低いとも指摘。利上げに踏み切るには、インフレ率を目標の２％に下げるのに政策引き締めは不十分だという説得力ある証拠が必要だと述べた上で、「その結論を裏付ける証拠はない」と付け加えた。
ただ、年内に利下げが実施される可能性が高いとのシグナルは発しなかった。またこれまでとは異なり、金利がピークにあると示唆することもなかった。
会合後に発表した声明でFOMCは、「ここ数ヵ月、委員会が目指す２％のインフレ目標に向けた一段の進展は見られていない」と記述。この文言は、昨年12月に加えられた「インフレはこの1年で緩和したが、依然として高い水準にある」という文言の後に追加された。
このほか、FOMCが雇用とインフレの目標を達成する上でのリスクについて、「過去1年間で、より良いバランスへと移行してきた」とし、従来の「より良いバランスへと移行しつつある」から文言を変更した。
FOMCはまた、当局の資産ポートフォリオの縮小ペースを減速させる計画の概要を提示。米国債のランオフ（償還に伴う保有証券減少）のペースは現在、月間最大600億ﾄﾞﾙ相当だが、この上限を6月から250億ﾄﾞﾙに減らす。前回一連のバランスシート縮小を開始した2019年は金融市場が混乱。こうしたリスクを低減させることが狙い。
住宅ローン担保証券（MBS）のランオフペースは、現行の月間最大350億ﾄﾞﾙ相当を維持。ただ当局は6月から、償還元本のうち上限を超えた分について、MBSではなく米国債に再投資する。
FOMCが発表した声明は以下の通り。
最近の複数の指標は、経済活動が堅調なペースで拡大を続けていることを示唆している。雇用の伸びは強さを維持しており失業率は低いままだ。インフレはこの１年で緩和したが、依然として高い水準にある。ここ数ヵ月、委員会が目指す２％のインフレ目標に向けた一段の進展は見られていない。
委員会はより長期にわたって最大限の雇用と２％のインフレを達成することを目指す。雇用とインフレの目標達成に対するリスクはこの1年で、より良いバランスへ移行してきたと委員会は判断している。経済見通しは不確かで、委員会は引き続きインフレリスクに細心の注意を払っている。
金融政策の適切なスタンスを見極める上で、委員会は今後の情報が経済見通しに与える意義を引き続き監視する。委員会の目標達成を妨げる可能性のあるリスクが出現した場合、委員会は必要に応じて金融政策スタンスを調整する用意がある。委員会は労働市場の状況、インフレ圧力やインフレ期待を示す各指標のほか、金融・国際情勢などを幅広く考慮して判断する。
米供給管理協会（ISM）が発表した4月の製造業総合景況指数は、前月から1.1ﾎﾟｲﾝﾄ低下し、49.2と市場予想50を下回った。
需要減退が響いて低下し、再び縮小圏に転じた。一方で仕入れ価格は2022年にインフレがピークに達して以降で最も高い水準となった。
仕入れ価格指数は2ヵ月連続で上昇し、インフレ圧力の根強さを示唆。4月は前月比で5.1ﾎﾟｲﾝﾄ上昇の60.9と、22年6月以来の高水準となった。前月に大きく上昇していた生産指数は3.3ﾎﾟｲﾝﾄ低下。新規受注の指数は再び縮小圏に沈んだ。
米国の製造業は今年に入って一部に明るい兆しが見えていたが、4月のISM指数では勢いを維持することの難しさが示唆された。製造業者は金利上昇や仕入れコストの高止まり、外国市場の低迷といった逆風に引き続き直面している。
ISM製造業調査委員会のティモシー・フィオレ会長は「需要は依然として回復の初期段階にあり、状況改善の兆しが続いている」と発表文で指摘。「サプライヤーは引き続き生産能力を有しているが、原材料サプライチェーンの混乱により、リードタイム（発注から納品までの時間）の改善に取り組んでいる」と述べた。
労働省雇用動態調査（JOLTS）では、3月の米求人件数はの848万8000件と前月から32万5000件減少。市場予想868万件も下回り、3年ぶりの低水準となった。労働市場で軟化がさらに進んでいることが示唆された。
自発的離職者の割合である離職率は2.1％に低下し、2020年8月以来の低水準。労働者の間で新しい職や現在よりも賃金の高い職を見つける自信が低下し、転職を見合わせていることが示唆された。
失業者1人に対する求人件数は1.3件に減少、21年8月以来の低水準に並んだ。FRBが注視するこの数値は、この1年間に大きく低下。22年に記録したピークでは、失業者1人に対して2件の求人があった。
国債利回りは低下。パウエルFRB議長が次の行動が利上げになる可能性は低いと述べたことが材料視されたほか、FRBがバランスシートの縮小ペースを予想以上に減速させる方針を発表したことがサプライズとなった。2年債利回りは7.3bp低下の4.964％、10年債利回りは5.2bp低下の4.632％。
FRB声明を受け、FF金利先物市場では、FRBが年内に少なくとも1回の利下げを実施するとの見方が再び強まった。11月の利下げ開始確率が最も高くなった一方、9月利下げ開始確率は約50％となった。年内に利下げを全く実施しない確率は約24％と、FOMC前の約27％から低下した。
原油先物相場は大幅に3日続落。WTIは2.93ﾄﾞﾙ（3.58%)安の79.00ﾄﾞﾙと3月中旬以来約1ヵ月半ぶりに80ﾄﾞﾙを割り込んだ。
ガザ休戦合意への期待に加え、米原油在庫が今年2月上旬以来の増加幅となり、昨年6月以来の高水準と予想外の在庫積み増しなった週報の発表受けて、原油相場は大きく売られた。
日経平均はわずかに続落。明日からの４連休を控えるなか、前日のAMDの決算を受けたNY市場での半導体株の大幅安を受け、売りが先行したが、FOMCを無難通過した安心感や円高進行が一服したことなどから、日本株は底堅さを維持し、一時上昇に転じるなど前日終値近辺で方向感の乏しい展開が続いた。
270円安と軟調にスタートした後、315円安の3万7958円で安値を付けた。節目の3万8000円を割り込んだ後は押し目買いも入り、その後は一時プラス圏に浮上。後場前半に3万8355円でこの日の高値を付けた。ただ、連休前のポジション調整で、売りもみられた一方、海外短期筋などの売り方の買い戻しも株価指数先物に入り、後場は前営業日終値を挟んで一進一退の展開が続いた。
日本時間2日早朝のニューヨーク外国為替市場で、ドル／円が157円台後半から153円まで5円弱下落する場面があり、為替介入が入ったとの見方が強まった。
東京市場では朝方こそ円高進行を警戒した売りが優勢となったものの、ドル／円が再び円安方向に振れると、株価は持ち直した。
TOPIXも0.03％安とわずかに続落。プライム市場の売買代金は4兆2061億円。値上がり645（39%)、値下がり936（56%)、変わらず70銘柄。
グロース市場250指数も0.51％安と続落。米ハイテク株安を受けて新興株も売りに押された。明日から大型連休の後半となり、持ち高整理の売りも出やすかった。指数は上昇する場面もあった。米長期金利の低下はグロース市場の銘柄の支えとなったものの、国内の長期金利は2日午後に上昇に転じたため買いは続かなかった。
3日間の取引となった今週の週間ベースでは、日経平均が0.79％高、TOPIXは1.57％高と、ともに2週続伸。グロース市場250指数は0.26％安と小幅に反落で終えた。
5月2日 業種別騰落率
週間 業種別騰落率
