NYダウ | 38,503 | +263.71 | ( +0.69% ) |
NASDAQ | 15,696 | +245.33 | ( +1.59% ) |
日経平均 | 38,460 | +907.92 | ( +2.42% ) |
4371 | コアコンセプト・T | 買 | (600株) | ±0 | ±0.00 % | ± 0 | ( -12,600 ) |
9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | +2 | +0.05 % | +600 | ( +5,700 ) |
9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (200株) | +24 | +0.42 % | +4,800 | ( +11,800 ) |
7342 | ウェルスナビ | 買 | (800株) | -11 | -0.74 % | -8,800 | ( -38,400 ) |
3231 | 野村不動産 HD | 売 | (300株) | +5 | +0.12 % | -1,500 | ( -37,200 ) |
ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | +140 | +0.81 % | +18,760 | ( +1,308,510 ) | |
ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | +340 | +1.07 % | +28,560 | ( +1,649,004 ) |
Microsoft | 買 | (10株) | +6.61㌦ | +1.65 % | +66.1㌦ | ( +1,400㌦ ) |
Samsara | 買 | (140株) | +2.36 | +7.53 % | +330.4 | ( +823 ) |
Adobe | 買 | (10株) | +6.01 | +1.29 % | +60.1 | ( -222 ) |
Lennar | 買 | (30株) | +4.13 | +2.72 % | +123.9 | ( -117 ) |
新規
7203 | トヨタ自動車 | 売 | (400株/3,612円) | +6円 | -2,400円 | ( -2,400円 ) |
清算
6030 | アドベンチャー | 買 | (300株/3,430円) | +60円 | +18,000円 | ( -124,500円 ) |
6857 | アドバンテスト | 買 | (200株/5,415円) | +170円 | +34,000円 | ( +28,600円 ) |
9301 | 三菱倉庫 | 売 | (300株/5,217円) | +79円 | -23,700円 | ( -42,600円 ) |
(日本) | ||||
'24. 4. 24 収支 | +68,320円 ( +2,745,914円 ) | |||
'24. 4月間収支 | +174,366円 | / | 10勝 8敗 | 勝率 55.5 % |
2024 年間収支 | +679,584円 | / | 44勝 32敗 | 勝率 57.8 % |
(米国) | ||||
'24. 4. 23 収支 | +580.5㌦ ( +1,883㌦ ) | |||
'24. 4月間収支 | -1,728.1㌦ | / | 6勝 11敗 | 勝率 35.2 % |
2024 年間収支 | -1,233.6㌦ | / | 39勝 38敗 | 勝率 50.6 % |
23日のNY株式市場は続伸。購買担当者景気指数(PMI)速報値が予想を下回り、国債利回りが低下したことや、好調な企業決算が材料視された。
ハイテク大手7社で構成する「マグニフィセント・セブン」は全銘柄が上昇。大幅安となった前週からの反発局面が続いた。取引終了後に決算発表を控えていたテスラは8営業日ぶりに上昇して終えた。
今週は25日に第1四半期のGDP、26日に個人消費支出(PCE)価格指数が発表される。
テスラが通常取引終了後に発表した1-3月(第1四半期)決算は、利益と売上高が3四半期連続で市場予想を下回ったが、購入しやすい価格のモデル導入を加速すると発表したことを受け、時間外で株価は11%超上昇した。
景気のバロメーターであるユナイテッド・パーセル・サービス(UPS)は第1四半期の利益が予想を上回り2.41%高。
ゼネラル・モーターズは四半期決算が予想を上回り4.37%高。スポティファイは粗利益が初めて10億ユーロ(11億ドル)を超え11.41%高。GEエアロスペースは強気の通期利益見通しが好感されて8.28%高。大手医療機器サプライヤーのダナハーも四半期利益と売上高が予想を上回り7.21%上昇となった。
ジェットブルーは18.77%下落。第1四半期の収益が低調だったことを受け、年間売上高見通しを下方修正したことが嫌気された。
トゥルーイスト・アドバイザリー・サービシズは、下げの中央値と平均値からすると、現在の水準からの下落率は2-5%程度に限られ、S&P500の強い支持線とも一致すると指摘。「最近の下落で市場のリスク・リワードが改善したことを多くの証拠が示している。従って、余剰資金を持っている投資家や、目標配分に対して株式をアンダーウエートにしている投資家にとって、最近の下げは好機だと考える」と述べた。
S&P500の5%以上の下落局面、2009年3月以降 Source: Truist Advisory Services
S&Pグローバルが発表した4月のPMI速報値では、需要低下を受けて、雇用が2020年以来初めて縮小圏に陥ったことを背景に、米国の企業活動は4月、拡大ペースが今年に入ってからの最低水準となり、製造業とサービス業のどちらも市場予想に届かなかった。
総合PMI速報値は1.2ポイント低下の50.9と昨年8月以来の大幅低下。製造業PMIは前月51.9から49.9に低下。市場予想52.0を下回った。サービス業PMIも前月51.7から50.9に低下、市場予想52.0を下回った。また、総合指数の受注は6ヵ月ぶりに縮小圏に沈んだ。
総合の雇用指数は3.2ポイント低下の48.0。サービス業の雇用減少と製造業の成長鈍化を反映した。一方、販売価格指数は10ヵ月ぶりの高水準から低下した。
S&Pグローバル・マーケット・インテリジェンスのチーフ・ビジネス・エコノミストは、「米国の経済活動は第2四半期(4-6月)に入って勢いを失った」と指摘。「4月は新規ビジネスの流入が6ヵ月ぶりに減少し、先行きに対する懸念の高まりから、企業の生産見通しは5ヵ月ぶりの水準に落ち込んだ」と述べた。その上で「ビジネス環境が厳しさを増したことで、企業はコロナ禍初期のロックダウン期間を除けば、世界的な金融危機以来のペースで人員を削減した」と続けた。
雇用の縮小は、企業が現在の生産能力で需要に十分対応できると判断していることを示唆している。受注残は依然として縮小圏にとどまった。
トランプ前米大統領は23日、自身が立ち上げたソーシャルメディア・サイトのトゥルース・ソーシャルに「ドルは対円で34年ぶりの高値を付けた。米国にとって大惨事だ」と投稿。「私が大統領だった時には特に日本と中国に対し、そんなことはできないと時間をかけて伝えていた。愚かな人々には聞こえがいいが、米国の製造業などにとっては惨事だ」と述べた。
国債利回りは低下。朝方は英国債のにつれて上昇したものの、PMIが製造業とサービス業でともに予想を下回ったため、低下に転じた。2年債入札への需要が旺盛だったことから、午後も堅調に推移した。ただ、週内に重要な経済指標の発表を控えるなか、おおむねレンジ内での取引となった。2年債利回りは3.9bp低下の4.937%、10年債利回りは0.9bp低下の4.602%。
財務省が実施した690億ドルの2年債入札は堅調。最高落札利回りは4.898%と、入札前取引を約1bp下回ったほか、応札倍率は2.66倍と、昨年12月以来の高水準となった。今週は総額1830億ドルの国債入札が実施される。
原油先物相場は反発。WTIは1.46ドル(1.78%)高の83.36ドル。中東情勢緊迫化を巡るリスクプレミアムは縮小したが、米利下げ観測の高まりが相場を押し上げ、対ユーロでのドル安を背景とした買いが入った。
外為市場では対ユーロでドル売りが優勢。ドル建てで取引される商品の割安感につながり、原油が買われる展開となった。イランとイスラエル間の対立は今のところ小康状態となっているものの、イスラエルはパレスチナ自治区の最南部ラファへの軍事侵攻をなお計画中とされ、中東情勢緊迫化への警戒感は依然としてくすぶっている。
日経平均は大幅続伸。中東情勢への警戒感が和らいだことや米長期金利の上昇一服で前日の米株式相場が上昇し、東京市場でも幅広い銘柄に買いが入った。半導体関連を中心にハイテクのグロース株の上昇が目立ち、日経平均は取引終了にかけ上げ幅を広げ、この日の高値で終えた。
319円高と堅調にスタートした。寄り付き後もハイテク株に押し上げられて上げ幅を拡大。後場にかけて一段と上昇し、高値引けとなった。
前日のNY市場でエヌビディアが19日の急落から2日続けて大幅反発するなどして、フィラデルフィア半導体指数(SOX)が2.21%上昇したほか、テスラやテキサス・インスツルメンツが決算発表を受け、時間外で大きく買われ、投資家心理を支えた。
また、中東情勢ではイスラエルとイランの双方が攻撃に抑制的な姿勢をみせているほか、ドル/円相場が154円台後半と円安基調が続いていることも支えとなり、輸出採算の改善に期待した買いが、輸出株に入った。
TOPIXも1.67%高と大幅続伸。プライム市場の売買代金は4兆5513億円。値上がり1195(72%)、値下がり402(24%)、変わらず55銘柄。
グロース市場250指数は0.76%高と反発。前日に米ハイテク株が上昇したことを受け、日本の新興銘柄にも買いが入った。