NYダウ 38,239 +253.58 ( +0.67% )
 NASDAQ 15,451 +169.30 ( +1.11% )
 日経平均 37,552 +113.55 ( +0.30% )

 

4371 コアコンセプト・T (600株) +62 +2.67 % +37,200 ( -12,600 )
6030 アドベンチャー (300株) +80 +2.43 % +24,000 ( -142,500 )
9022 東海旅客鉄道 (300株) -5 -0.14 % -1,500 ( +5,100 )
9684 スクウェア・エニックス (200株) +28 +0.50 % +5,600 ( +7,000 )
7342 ウェルスナビ (800株) +24 +1.63 % +19,200 ( -29,600 )
9301 三菱倉庫 (300株) -2 -0.04 % +600 ( -18,900 )
3231 野村不動産 HD (300株) +26 +0.62 % -7,800 ( -35,700 )
ガンジスの恵み/投信 (134口) +65 +0.38 % +8,710 ( +1,289,750 )
ドイチェ・インド株式/投信 (84口) +143 +0.45 % +12,012 ( +1,620,444 )

Microsoft (10株) +1.84㌦ +0.46 %  +18.4㌦  ( +1,333㌦ )
Samsara (140株) +1.20 +3.98 %  +168 ( +492  )
Adobe (10株) +1.87 +0.40 %  +18.7 ( -282  )
Lennar (30株) +1.38 +0.92 %  +41.4 ( -241  )

 

新規

6857 アドバンテスト (200株/5,272円) -27円 -5,400円 ( -5,400円 )

清算

6890 フェローテック HD (400株/2,800円) +35円 +14,000円 ( -75,600円 )
3436 SUMCO (500株/2,279円) +33.5円 -16,750円 ( -55,500円 )

 

(日本)
'24. 4. 23 収支 +89,872円 ( +2,546,494円 )
'24. 4月間収支 +106,046円 9勝 8敗 勝率 52.9 %
2024 年間収支 +611,264円 43勝 32敗 勝率 57.3 %
(米国)
'24. 4. 22 収支 +246.5㌦ ( +1,302㌦ )
'24. 4月間収支 -2,308.6㌦ 5勝 11敗 勝率 31.2 %
2024 年間収支 -1,814.1㌦ 38勝 38敗 勝率 50 %

 

 22日のNY株式市場は上昇。前週末までの下げで2兆ドルの時価総額が消失していたが、週内にメタ、マイクロソフト、アルファベットなどのハイテク・ジャイアントの決算発表を控え、大手ハイテク株の決算が高い見通しに達するとの期待から、前日に10%下げたエヌビディアを中心に幅広い銘柄に見直し買いが入った。

 また、イスラエルとイランの両政府が攻撃の応酬に消極的との見方が浮上し、中東問題への警戒感が和らいだ。

 今週は市場にとって重要な週であり、大型ハイテク企業の決算と26日の重要なインフレ指標が市場の短期的な見通しを塗り替える可能性がある。

 

 S&P500構成企業のうち、約180社が今週、決算を発表する。その時価総額は指数全体の40%余り。ブルームバーグ・インテリジェンスによると、いわゆる「マグニフィセント・セブン」と呼ばれる大手テクノロジー企業の一角は、利益が前年同期比40%近く増加すると予想されている。

 また、米企業が今年の業績について力強い見通しを示せるかどうかを巡り、ウォール街大手銀行の株式ストラテジストの間で意見が分かれているが、ブルームバーグが実施した最新のマーケッツ・ライブ(MLIV)パルス調査によると、409人の回答者のうち63%が、決算が株価指数を押し上げるとの見通しを示した。

 

 今週の決算発表を前に、UBSはアップル、アマゾン、アルファベット、メタ、マイクロソフト、エヌビディアの「ビッグ6」の投資判断を「オーバーウエート」から「ニュートラル」に引き下げた。

 

 ヘッジファンドは世界的な株買いを再開しつつあり、全般的な市場のボラティリティーにも動じず、約2ヵ月ぶりの速いペースでテクノロジー株を買い進めていると、ゴールドマン・サックス・グループのトレーディングデスクが分析した。

 先週は新規のロングポジションがショートポジションを上回ったほか、個別銘柄は過去1年余りで最大の買い越しになったと、同デスクはリポートで指摘。それより前に売り越しが3週間続いた後、センチメントが強気に転じているとの見方を示した。

 米利下げ開始が遅くなるとの観測や地政学リスクの高まりを背景に、逃避先資産に資金を移す動きが広がり、大型ハイテク銘柄中心のナスダック100指数は週間で2022年11月以来の大幅安を記録した。それでも、ヘッジファンドは株式を積み増した。

 ゴールドマンによれば、トレンドフォロー型の商品投資顧問業者(CTA)やその他のリスク調整型投資家はポジションの一部を手じまい、CTAはS&P500指数へのエクスポージャーを過去最大のロングとなる482億ドル(約7兆4600億円)から、345億ドルに減らした。

 

 

 国債利回りはほぼ横ばい。今週予定される総額1830億ドルの国債入札のほか、FRBの利下げ時期を探ろうと週内に発表される経済指標が注目されている。2年債利回りは1.2bp低下の4.976%、10年債利回りも1.2bp低下の4.611%。

 今週は25日にGDP統計、26日に個人消費支出(PCE)価格指数が発表される。このほか、23日に2年債(690億ドル)、24日に5年債(700億ドル)、25日に7年債(440億ドル)の入札が実施される。

 

 原油先物相場は3日ぶり反落。WTIは0.29ドル(0.35%)安の82.85ドル。中東情勢の緊張緩和や景気先行き懸念を背景とした売りが優勢となった。

 イスラエルとイランの報復攻撃の応酬が落ち着き、双方は幕引きを図っているとの観測が台頭。中東地域の紛争が拡大し、原油供給の混乱に波及するとの警戒感が後退した。また、石油輸出国機構(OPEC)の一部加盟国の余剰生産能力は十分にあり、供給混乱には対応可能との指摘も聞かれた。

 一方、米下院がイランの石油部門への制裁措置拡大案を可決するなど、イスラエルとイランの対立による緊張は続いている。

 

 

 

 

 日経平均は小幅に続伸。前日の米ハイテク株高が支えとなり、朝方は上昇圧力が強まった。ただ、買い一巡後は次第に戻り待ちなどの売りに押された。主要企業の決算発表や、25-26日に開かれる日銀の金融政策決定会合を前にした様子見ムードも広がり、薄商いのなかで上値の重さが目立り、売買代金は今年最小となった。

 

 358円高と堅調にスタートした後、すぐに379円高の3万7817円で高値を付けた。前日のNY株式市場でエヌビディアが反発するなど米ハイテク株が上昇したことで、東京市場でも朝方は半導体関連などハイテク銘柄の一角がしっかりで指数を押し上げたが、その後は半導体関連株は売りに押され、大幅安となる銘柄も多く、日経平均はマイナス圏まで値下がりする場面もあった。

 後場は3万7500円台を中心に一進一退の展開が続いた。物色動向としては、金融株や食料品など内需セクターがしっかりだった。

 

 TOPIXも0.14%高と小幅続伸。プライム市場の売買代金は3兆7014億円と2023年12月29日以来の低水準となった。値上がり936(56%)、値下がり651(39%)、変わらず65銘柄。

 グロース市場250指数は0.09%安とわずかに反落。新興市場でも積極的な売買は見送られ、東証グロース市場の売買高は連日で低調だった。