| ＮＹダウ | 37,735 | －248.13 | （ －0.65% ） |
| NASDAQ | 15,885 | －290.08 | （ －1.79% ） |
| 日経平均 | 38,471 | －761.60 | （ －1.94% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (500株) | －43 | －1.82 % | －21,500 | （ －58,000 ） |
| 6890 | フェローテック HD | 買 | (400株) | －79 | －2.66 % | －31,600 | （ －37,200 ） |
| 6030 | アドベンチャー | 買 | (300株) | ＋85 | ＋2.57 % | ＋25,500 | （ －136,500 ） |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | －57 | －1.55 % | －17,100 | （ －4,800 ） |
| 9684 | スクウェア・エニックス | 買 | (200株) | ＋42 | ＋0.77 % | ＋8,400 | （ －33,600 ） |
| 5136 | tripla | 買 | (900株) | ＋39 | ＋3.05 % | ＋35,100 | （ ＋2,700 ） |
| 7342 | ウェルスナビ | 買 | (800株) | ＋8 | ＋0.55 % | ＋6,400 | （ －60,800 ） |
| 4251 | 恵和 | 売 | (1500株) | －12 | －1.08 % | ＋18,000 | （ ＋24,000 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (134口) | －112 | －0.64 % | －15,008 | （ ＋1,309,180 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | ＋114 | ＋0.36 % | ＋9,576 | （ ＋1,638,252 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －8.26㌦ | －1.96 % | －82.6㌦ | （ ＋1,460㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －1.45 | －4.55 % | －203 | （ ＋364 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | －3.99 | －0.84 % | －39.9 | （ －250 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －3.78 | －2.36 % | －113.4 | （ －105 ） |
清算
| 6630 | ヤーマン | 売 | (1100株／979円) | －1円 | ＋1,100円 | （ －13,200円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 4. 16 収支 | ＋18,868円 （ ＋2,630,032円 ） | |||
| '24. 4月間収支 | ＋72,984円 | ／ | 6勝 6敗 | 勝率 50 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋578,202円 | ／ | 40勝 30敗 | 勝率 57.1 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 4. 15 収支 | －438.9㌦ （ ＋1,908㌦ ） | |||
| '24. 4月間収支 | －2,142.0㌦ | ／ | 3勝 8敗 | 勝率 27.2 ％ |
| 2024 年間収支 | －1,647.5㌦ | ／ | 36勝 35敗 | 勝率 50.7 ％ |
15日のNY株式市場は大きく続落。ダウは2023年6月以来の6日続落となった。S&P500は2日間で2.64％下落と2023年3月以来の下落率を記録。S&P500とナスダック総合は11月2日以来5ヵ月半ぶりに50日移動平均線を下回って終えた。
序盤は、ゴールドマン・サックスの好決算や、強い小売売上高を好感して上昇して始まったものの、米国債利回りの上昇や、イランがイスラエル対して行った大規模攻撃に対するイスラエルの報復への警戒感からセンチメントが急速に悪化した。
恐怖指数として知られるシカゴ・オプション取引所（CBOE）のボラティリティー指数（VIX）は19.23と、昨年10月以来、年初来の高水準をつけた。
ゴールドマン・サックス・グループは2.92％高。アナリストは減益を見込んでいたが、1-3月（第1四半期）純利益は前年同期比28％増加。トレーディング好調とディールメーキング復活が寄与した。
アップルは2.19％安。市場調査会社IDCのデータによると、同社の第1四半期のスマートフォン出荷が約10％減少した。
テスラは5.59％安。全世界の従業員の10％（1万4000人）以上をレイオフする。イーロン・マスクCEOが従業員宛ての社内メールで明らかにした。
セールスフォースは7.28％安。データ管理システムを手掛ける米インフォマティカ買収に向け協議を進めていると報じられた。
3月の米小売売上高は前月比0.7％増と市場予想0.4％を上回る伸びとなり、前月分は速報値0.6％増から0.9％増に上方修正され、底堅い消費需要が、驚くほど力強い経済成長を支え続けていることが示された。
国内総生産（GDP）の算出に使用される飲食店と自動車ディーラー、建設資材店、ガソリンスタンドを除いたコア売上高は前月比1.1％増と、昨年1月以来の大きな伸びとなり、市場予想0.5％増も上回った。2月も速報値0.3％増から0.6％増に上方修正された。
3月は13項目のうち8項目で増加。特に無店舗小売りが大きく伸びた。ガソリンスタンドの売上高も大幅増。ガソリン価格の上昇が背景にある。一方で自動車・同部品は減少した。
今回の小売売上高統計は、4-6月（第2四半期）に向けて個人消費に強い勢いがあったことを示唆している。強い労働市場を背景に家計需要が支えられる状況が続けば、インフレが定着して金融当局による利下げ開始が一段と遅れる可能性がある。
ニューヨーク連銀のウィリアムズ総裁は15日、インフレ率が徐々に低下し続ければ、年内に利下げを開始する可能性が高いと述べた。
金融政策は良好な状態にあるとした上で、消費者と経済全般の底堅さを指摘。「金利をより正常な水準に戻すためには、どこかの時点でプロセスを開始する必要があり、私自身の見解では、そのプロセスはおそらく今年開始されるだろう」と語った。
国債利回りは上昇。10年債利回りは5ヵ月ぶり高水準を付け、年限ほぼ全般で年初来の高水準を更新した。米小売売上高が上振れたことで、年内利下げのシナリオに対する投資家の確信が揺らいでいる。また、決算を発表した米銀行大手が相次ぎ起債に乗り出すことも足かせとなった。
2年債利回りは2.4bp上昇の4.925％、10年債利回りは8.0bp上昇の4.606％。
スワップ市場ではデータの発表後、11月より前の利下げ開始を完全に織り込む動きが消えた。年初の時点では3月からの開始が完全に織り込まれていたが、ここにきて利下げ観測の後ずれが鮮明となっている。
CMEフェドウオッチによると市場では現在、利下げ着手は9月になると予想されている。先物市場が見込む年末までの利下げ幅は44bp。年初時点では160bpを超えていた。
原油先物相場は小幅反落。WTIは0.25ﾄﾞﾙ（0.29%)安の85.41ﾄﾞﾙ。イランによる対イスラエル攻撃が終了したとの見方から、利益確定の売りが台頭。ただ、イスラエル当局者がイランに対する報復を表明したと伝わると、下げ幅を縮小した。
週末のイランによる攻撃に先立ち、原油は一時5ヵ月ぶり高値に急伸していた。しかし、イランが発射した300を超えるドローンとミサイルの大半が迎撃され、紛争が抑制された状態にとどまるとの見通しが強まると一時2％下げる場面もあった。市場参加者は、イランから直接攻撃を受けたイスラエルの反応に神経をとがらせている。
日経平均は大幅続落。2月21日以来、約2ヵ月ぶりの安値を付けた。前日の米株安の流れを引き継ぎ、東京市場でも幅広い銘柄が売られ、下げ幅は一時900円を超えた。
482円安で寄り付いた後も下げ幅を拡大し、午後には一時910円安の3万8322円まで下落。時間外の米株先物が軟調だったことも投資家心理の重しになった。大引け前に指数が下げ渋る場面もあったが、持ち直しは限られた。
半導体関連株やファーストリテイリングといった指数への寄与度の高い銘柄群が軟調となり、指数を押し下げた。為替は円安基調を継続したが、介入警戒感がくすぶるなか、輸出株も総じて軟調だった。
午前中に中国国家統計局が発表した第１・四半期の国内総生産（ＧＤＰ）は市場予想を上回り、ファナックなど中国関連株の一角を支援したが、相場全体への影響は限られた。
日米で長期金利はともに約5ヵ月ぶりの高水準となっている。堅調な米経済を背景に米国のインフレ圧力が根強い。国内でも足元で進む円安・ドル高や資源高によるインフレ懸念から、日銀が利上げを迫られかねないとの見方が広がりつつある。これまで相場の牽引役だった東京エレクトロンなど半導体関連に売りがかさみ、日経平均は下げ幅を拡大する展開となった。
外為市場ではドル／円相場が154円台と歴史的な円安・ドル高の更新が続いている。ただ、海外勢が売りに傾くなかで輸出採算の改善に期待した株買いにはつながらず、トヨタやホンダは後場に一段安となった。前場は底堅かった銀行株も後場は下げ幅を拡大した。
TOPIXも2.04％安と大幅続落。プライム市場の売買代金は4兆7835億円。値上がり169（10%)、値下がり1465（88%)、変わらず18銘柄。
グロース市場250指数は2.81％安と大幅に4日続落。連日で年初来安値を更新し、2023年11月以来、約5ヵ月ぶりの安値を付けた。前日のNY株式相場がハイテク株を中心に大幅下落し、国内のグロース市場に上場する新興銘柄にも売りが波及した。日米の長期金利が上昇するなかで、新興銘柄の相対的な割高感も意識された。
