| ＮＹダウ |
38,461 |
－422.16 |
（ －1.09% ） |
| NASDAQ |
16,170 |
－136.28 |
（ －0.84% ） |
| 日経平均 |
39,442 |
－139.18 |
（ －0.35% ） |
| 4371 |
コアコンセプト・T |
買 |
(500株) |
－53 |
－2.16 % |
－26,500 |
（ －18,500 ） |
| 6890 |
フェローテック HD |
買 |
(400株) |
－56 |
－1.86 % |
－22,400 |
（ －12,000 ） |
| 6030 |
アドベンチャー |
買 |
(300株) |
－90 |
－2.73 % |
－27,000 |
（ －190,500 ） |
| 9022 |
東海旅客鉄道 |
買 |
(300株) |
－23 |
－0.63 % |
－6,900 |
（ －7,500 ） |
| 9684 |
スクウェア・エニックス |
買 |
(200株) |
－37 |
－0.67 % |
－7,400 |
（ －38,600 ） |
| 5136 |
tripla |
買 |
(900株) |
－38 |
－2.88 % |
－34,200 |
（ －27,000 ） |
| 6630 |
ヤーマン |
売 |
(1100株) |
±0 |
±0.00 % |
± 0 |
（ －11,000 ） |
| ガンジスの恵み/投信 |
買 |
(124口) |
＋48 |
＋0.25 % |
＋5,952 |
（ ＋1,351,972 ） |
| ドイチェ・インド株式/投信 |
買 |
(84口) |
－1 |
－0.00 % |
－84 |
（ ＋1,632,120 ） |
| Microsoft |
買 |
(10株) |
－3.02㌦ |
－0.71 % |
－30.2㌦ |
（ ＋1,556㌦ ） |
| Samsara |
買 |
(140株) |
－1.08 |
－3.23 % |
－151.2 |
（ ＋634 ） |
| Adobe |
買 |
(10株) |
－5.33 |
－1.08 % |
－53.3 |
（ －79 ） |
| Lennar |
買 |
(30株) |
－9.56 |
－5.76 % |
－286.8 |
（ －96 ） |
清算
| 2491 |
バリューコマース |
売 |
(1000株／1,035円) |
－8円 |
＋8,000円 |
（ ＋19,000円 ） |
| Coherent |
買 |
(80株／55.87㌦) |
＋1.61㌦ |
－128.8㌦ |
（ －220㌦ ） |
| （日本） |
| '24. 4. 11 収支 |
－110,532円 （ ＋2,697,992円 ） |
| '24. 4月間収支 |
＋75,064円 |
／ |
4勝 5敗 |
勝率 44.4 ％ |
| 2024 年間収支 |
＋580,282円 |
／ |
38勝 29敗 |
勝率 56.7 ％ |
| （米国） |
| '24. 4. 10 収支 |
－650.3㌦ （ ＋1,796㌦ ） |
| '24. 4月間収支 |
－1,595.1㌦ |
／ |
2勝 6敗 |
勝率 25 ％ |
| 2024 年間収支 |
－1,100.6㌦ |
／ |
35勝 33敗 |
勝率 51.4 ％ |
10日のNY株式市場は大きく下落。注目された3月消費者物価指数（CPI）が3ヵ月連続で市場予想を上回る伸びとなったことで、FRBによる利下げ期待が大きく後退。米国債利回りは急伸し、年初来の高水準に達した。
3月のCPIでは、変動の大きい食品とエネルギーを除くコア指数が、前月比0.4％上昇と予想の0.3％上昇を上回り、3ヵ月連続で市場予想を上回る伸びを示した。前年同月比でも3.8％上昇と予想3.7％上昇を上回った。
総合CPIでも前月比0.4％上昇と予想0.3％上昇を上回り、前年同月比でも前年同月比でも3.5％上昇と予想3.4％上昇を上回る結果となった。
コアCPIの前年比上昇率は2月と変わらず。総合CPIの前年比上昇率はエネルギー価格の値上がりが押し上げ要因となり、前月3.2％上昇から加速した。
今回のデータは、FRBが20年ぶりの高水準に政策金利を維持しているにもかかわらず、インフレ抑制の進展が停滞している可能性を改めて浮き彫りにした。堅調な労働市場が依然として家計需要を支えており、米金融当局は利下げに踏み切る前に、物価上昇圧力が持続的に後退している兆候をさらに確認したいとの姿勢を崩していない。
過去3ヵ月のコアCPIは年率4.5％上昇と、昨年5月以来の大幅な伸びとなった。
発表元の労働省労働統計局（BLS）によると、総合CPIでは前月比での上昇の半分以上をガソリンと住居費が占めた。自動車保険、医療費、衣類も上昇。一方、新車・中古車価格は下落した。サービス分野で最大の項目となる住居費は2ヵ月連続で0.4％上昇。持ち家所有者がその家を賃貸する場合の想定家賃である帰属家賃（OER）も0.4％上昇。住宅とエネルギーを除いたサービス価格は前年比4.8％上昇と、2023年4月以来の大幅な伸びとなった。
サービス分野とは異なり、財価格は過去1年の大半において持続的に下落しており、消費者に一定の安心感をもたらしてきた。ただ、今後のディスインフレ要因としては信頼性が下がるとエコノミストは予想している。食品とエネルギーを除くコア財価格は前月比0.2％低下した。
