NYダウ 38,892 -11.24 ( -0.03% )
 NASDAQ 16,253 +5.44 ( +0.03% )
 日経平均 39,773 +426.09 ( +1.08% )

 

4371 コアコンセプト・T (500株) +19 +0.77 % +9,500 ( +18,500 )
6890 フェローテック HD (400株) +158 +5.51 % +63,200 ( +14,400 )
6030 アドベンチャー (300株) ±0 ±0.00 % ± 0 ( -141,000 )
9022 東海旅客鉄道 (300株) -4 -0.11 % -1,200 ( +10,200 )
9684 スクウェア・エニックス (200株) -69 -1.23 % -13,800 ( -20,200 )
2491 バリューコマース (1000株) +9 +0.87 % -9,000 ( +11,000 )
6630 ヤーマン (1100株) -7 -0.71 % +7,700 ( -14,300 )
ガンジスの恵み/投信 (124口) +110 +0.58 % +13,640 ( +1,345,772 )
ドイチェ・インド株式/投信 (84口) +20 +0.06 % +1,680 ( +1,611,456 )

Microsoft (10株) -0.93㌦ -0.22 %  -9.3㌦  ( +1,570㌦ )
Samsara (140株) -0.14 -0.41 %  -19.6 ( +828  )
Adobe (10株) -0.84 -0.17 %  -8.4 ( -108  )
Lennar (30株) -1.21 -0.73 %  -36.3 ( +161  )
Coherent (80株) -0.25 -0.43 %  -20 ( -98  )

 

新規・清算取引なし

 

 

(日本)
'24. 4. 9 収支 +71,720円 ( +2,835,828円 )
'24. 4月間収支 +212,900円 4勝 3敗 勝率 57.1 %
2024 年間収支 +718,118円 38勝 27敗 勝率 58.4 %
(米国)
'24. 4. 8 収支 -93.6㌦ ( +2,353㌦ )
'24. 4月間収支 -1,037.6㌦ 1勝 5敗 勝率 16.6 %
2024 年間収支 -543.1㌦ 34勝 32敗 勝率 51.5 %

 

 8日のNY株式市場は主要3指数ともにほぼ変わらず。3月消費者物価指数(CPI)などの重要物価指標の発表や、第1四半期の決算発表シーズンを控えるなか、様子見姿勢が強まったほか、国債利回りの上昇も重しとなった。一方、地政学的な緊張が和らいだ。

 

 市場では、決算発表シーズンに向けて株式相場の上昇は一服する可能性が高いとの声が聞かれる。ブラックアウト期間を通じて自社株買いが縮小するほか、季節的な要因から株式市場への資金流入が横ばいになるためだとしている。

 米国株は1-3月(第1四半期)に好調な展開を見せたが、ウォール街は今週からの決算シーズンが控えめなものになると予想している。

 ブルームバーグ・インテリジェンスがまとめたデータによればストラテジストらは指数構成企業の1-3月期は前年同期比での利益の伸びが2019年以降最低の3.9%にとどまると見込む。ただ、予測が過度に暗いものであったと後で判明しかねないリスクもありそうだ。23年10-12月(第4四半期)には利益予想が1%程度の伸びだったのに、実際には8%以上の増加となった。

 

 JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモンCEOは8日に公表した「株主への手紙」で「市場の予想よりもしつこいインフレが続き、金利がより高くなるかもしれない」との懸念を示した。

 ニューヨーク連銀が8日に発表した3月の消費者調査では1年後の予想インフレ率が3%と、2月と同水準だった。
 10日には3月CPIの発表を控える。FRBの利下げ方針を見極める上で注目度が高く、様子見の投資家も多かった。

 

 シカゴ連銀のグールズビー総裁は8日、FRBは経済にダメージを与えることなく現在の金利姿勢をどれだけ長く維持できるかを検討する必要があると述べ、高金利をあまりに長期間維持すれば失業率の上昇につながるとの考えを示した。

 

 国債利回りは上昇。軒並み昨年11月以来の高水準を付けた。10年債利回りは一時4.5%に迫り、この水準は、長期金利が昨年の高水準に再び達するかどうかを見定める重要な節目として一部で注目されている。2年債利回りは4.0bp上昇の4.793%、10年債利回りは1.8bp上昇の4.422%。

 FRBによる年内3回の0.25ポイント利下げに対するトレーダーの確信は急速に失われつつあり、市場は現在、2回の利下げ予想に傾いている。

 金利スワップ市場は今年60bp程度の利下げを示唆しており、利下げ2回の可能性が最も高い。最初の利下げは9月までに行われると見込まれる。5日の時点では利下げ3回の可能性はまだ50%を超えていた。

 

 原油先物相場は反落。WTIは0.48ドル(0.55%)安の86.43ドル。イスラエルがパレスチナ自治区ガザから一部部隊を撤収させていると7日に発表し、地政学的リスクが低下した。

 イスラエルとハマス間の交渉再開を受け、エジプトの一部メディアは8日、交渉で「前進が見られた」と報道。イスラエル紙ハーレツは、「慎重に楽観している」との外交筋の話を伝えた。交渉の進捗状況については依然として情報が交錯しているものの、地政学的リスクへの過度な警戒感が和らいだ。

 また、パレスチナ自治区ガザ南部からのイスラエルの地上部隊の大半が7日に撤収した。イスラエルとハマス双方が歩み寄りを始めた兆候と受け止められた。

 

 

 

 

 日経平均は大きく続伸。半導体投資に関する報道が相次ぎ、設備投資期待から半導体関連などに買いが入って指数を押し上げた。米CPIの公表を前に手控えムードも強く、商いが乏しいなかで大引けにかけて株価指数先物に短期筋の買いが入り、高値引けとなった。

 

 149円高と小幅高でスタート。午前は総じて小動きとなったが、午後は上値追いの展開となった。一方、10日の米CPI、11日の米PPIの公表や11日のECB理事会開催など重要イベントを控えて、商いは低調だった。

 

 米商務省は8日、半導体受託生産大手の台湾積体電路製造(TSMC)のアリゾナ州フェニックスでの先端半導体生産に66億ドルの補助金と低利政府融資を最大50億ドル供与すると発表。

 国内では、信越化学工業が9日、群馬県伊勢崎市に新工場を建設すると発表した。設備投資が活発になるとの期待から東京エレクトロン、信越化学、レーザーテック、アドバンテストがしっかり。4銘柄で日経平均を約212円押し上げた。

 

 著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる米投資会社バークシャー・ハザウェイが円建て社債の発行を準備していることが9日わかった。バークシャーは日本の5大商社株を買い進めており、商社株に思惑的な買いが入った。資源価格の上昇を追い風に、非鉄金属株も高かった。

 

 TOPIXも0.97%高と続伸。プライム市場の売買代金は3兆9596億円と、1月30日以来およそ2ヵ月ぶりに節目の4兆円を下回った。値上がり1155(69%)、値下がり441(26%)、変わらず56銘柄。

 グロース市場250指数も0.62%高と続伸。日経平均が上昇するなか、直近まで下げが目立っていたグロース市場の銘柄にも買いが広がり、指数は午後に強含んだ。ただ、米長期金利の上昇に対する警戒感も根強く、グロースの主力株の一角では上値の重さが目立った。