| ＮＹダウ | 38,596 | －530.16 | （ －1.35% ） |
| NASDAQ | 16,049 | －228.38 | （ －1.40% ） |
| 日経平均 | 38,992 | －781.06 | （ －1.96% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (400株) | －13 | －0.53 % | －5,200 | （ －6,400 ） |
| 6890 | フェローテック HD | 買 | (400株) | －56 | －1.92 % | －22,400 | （ －52,000 ） |
| 6030 | アドベンチャー | 買 | (300株) | －15 | －0.45 % | －4,500 | （ －148,500 ） |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | －17 | －0.46 % | －5,100 | （ ＋11,100 ） |
| 2491 | バリューコマース | 売 | (1000株) | ±0 | ±0.00 % | ± 0 | （ ＋5,000 ） |
| 6630 | ヤーマン | 売 | (1100株) | ＋3 | ＋0.31 % | －3,300 | （ －12,100 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (124口) | ＋36 | ＋0.19 % | ＋4,464 | （ ＋1,356,436 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | ＋72 | ＋0.23 % | ＋6,048 | （ ＋1,612,968 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －2.57㌦ | －0.61 % | －25.7㌦ | （ ＋1,503㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －0.73 | －2.12 % | －102.2 | （ ＋828 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | －9.90 | －1.99 % | －99 | （ －80 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －2.45 | －1.48 % | －73.5 | （ ＋120 ） |
| Coherent | 買 | (80株) | －1.87 | －3.15 % | －149.6 | （ －84 ） |
新規
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (100株／2,404円) | ＋22円 | ＋2,200円 | （ ＋2,200円 ） |
清算
| 3436 | SUMCO | 買 | (500株／2,569円) | －40円 | －20,000円 | （ ＋81,000円 ） |
| 2410 | ｷｬﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝｾﾝﾀｰ | 買 | (800株／1,753円) | ＋4円 | ＋3,200円 | （ ＋60,800円 ） |
| 9058 | トランスコム | 売 | (200株／5,980円) | ＋70円 | －14,000円 | （ ＋8,000円 ） |
| 4849 | エン・ジャパン | 売 | (400株／2,589円) | ＋7円 | －2,800円 | （ ＋77,200円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 4. 5 収支 | －61,388円 （ ＋2,995,704円 ） | |||
| '24. 4月間収支 | ＋145,476円 | ／ | 3勝 2敗 | 勝率 60 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋650,694円 | ／ | 37勝 26敗 | 勝率 58.7 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 4. 4 収支 | －450㌦ （ ＋2,288㌦ ） | |||
| '24. 4月間収支 | －1,103.1㌦ | ／ | 0勝 4敗 | 勝率 0 ％ |
| 2024 年間収支 | －608.6㌦ | ／ | 33勝 31敗 | 勝率 51.5 ％ |
4日のNY株式市場は大幅下落。上昇してスタートしたものの、中東の地政学リスクの高まりを背景にNY原油先物が昨年10月以来となる86ﾄﾞﾙ台まで上昇。インフレ長期化懸念を強めたほか、FRB高官が今年は利下げを実施しない可能性を示したことで、終盤にかけて売りが膨らんだ。
市場では5日に発表される3月の雇用統計に注目している。
イスラエルのネタニヤフ首相は、イランとその代理勢力に対して対抗措置を講じ、それを阻もうとする勢力にも損害を与え、イスラエルに危害を加えようとする勢力を痛めつけると表明した。
また、バイデン大統領はネタニヤフ首相と電話会談し、イスラエルの戦争を米国が支持するかどうかは、民間人保護に向けたイスラエルの新たな措置次第だと、初めてイスラエルに対し支持の条件を付けた。
ミネアポリス連銀のカシュカリ総裁は4日、インフレ鈍化の進展が滞る場合、年内の利下げは必要なくなる可能性があると指摘した。経済が堅調を維持する場合は特にそうだとの考えを示した。
「私は3月時点では、インフレが２％目標に向かって下がり続ける場合、年内に２回の利下げがあると予想していたが、インフレの横ばい推移が続くようであれば、そうした利下げを実施する必要があるのか疑問視される」と述べた。
一方、クリーブランド連銀のメスター総裁は、2ヵ月連続で予想を上回った米インフレ率が再び低下に向かうどうかを見極めるために、「あと数ヵ月のデータを見たい」と発言。「インフレ率が低下すると以前予想していたが、今はそれを裏付けるさらなる証拠が必要だ。それが確認できれば、利下げできる状態になると思う」と語った。
シカゴ連銀のグールズビー総裁は、年初に予想を上回るインフレ指標が示されたものの、「それら2ヵ月のデータにより我々が目標へと戻る道から外れることはないだろう」とし、現在の経済活動は従来の需要過熱とは全く異なると付け加えた。
リッチモンド連銀のバーキン総裁は、「労働市場の強さを踏まえると、金利引き下げプロセスを開始する前に雲が吹き払われるのを待つ時間はある」と発言。「金利をいくらか景気抑制的に維持することで、インフレを当局の目標に戻すことができると私は楽観している」とも語った。
フィラデルフィア連銀のハーカー総裁は、経済は底堅く雇用の伸びはなお力強いが、インフレは依然として高過ぎるとの見解を示した。
先週の新規失業保険申請件数（3月30日終了週）は前週から9000件増の22万1000件と、1月以来の高水準となり、市場予想21万3000件を上回った。このところ見られる人員削減の増加傾向と整合している。
失業保険の継続受給者数（3月23日終了週）は前週181万人から179万1000人に減少。変動のより少ない失業保険申請の4週移動平均は21万4250件と若干増加、2月以来の高水準となった。
ここ数ヵ月、労働市場は底堅く推移しているものの、レイオフは増加傾向にある。今週発表された米求人件数統計によれば、2月のレイオフは1年ぶりの多さとなった。また再就職斡旋会社チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスのデータによると、企業による人員削減の発表も1年ぶり高水準となっており、向こう数週間に失業の増加が示される可能性がある。
チャレンジャー・グレイはリポートで、「レイオフは1-3月（第1四半期）に確実に増加したが、なお昨年の水準を下回っている。多くの企業が『より少ない人員でより多くのことを行う』というアプローチに回帰しつつあるようだ」と指摘した。
国債利回りは低下。地政学的リスクが意識され、終盤にかけて債券買いが優勢となった。新規失業保険申請件数が予想を上回ったことも利回り低下に寄与した。2年債利回りは2.4bp低下の4.650％、10年債利回りは3.6bp低下の4.313％。
ネタニヤフ首相の発言が伝わると原油価格が跳ね上がったが、米国債価格の重しとはならなかった。リスクオフから株売りが膨らむ中で、むしろ国債の妙味が増した。
雇用統計も注目材料となっており、BMOキャピタル・マーケッツの調査では、雇用統計発表後に国債が下落した場合、国債を購入するとの回答は57％に上った。一方、国債が上昇した場合には、約3分の2の投資家が「何もしない」と答えた。
原油先物相場は5日続伸。WTIは1.16ﾄﾞﾙ（1.36%)高の86.59ﾄﾞﾙ。昨年10月中旬以来5ヵ月半ぶりの高値。中東情勢がエスカレートする兆候を背景に買いが続いた。
日経平均は大幅反落。3月15日以来3週間ぶりに節目の3万9000円を下回った。FRB高官のタカ派発言を受けた米株安や中東情勢の緊迫化を嫌気し、リスクオフムードが強まった。米雇用統計の発表を控えた週末で手仕舞い売りも意識された。
東京市場では半導体など主力銘柄を中心に利益確定売りが膨らんだ。外為市場でやや円高・ドル安が進んだことも重荷となり、海外短期筋とみられる株価指数先物への断続的な売りが日経平均の下落に拍車をかけ、下げ幅は一時1000円に迫った。
535円安で寄り付いた後も下げを拡大し、一時998円安の3万8774円の安値を付けた。世界的なリスクオフ地合いの中で終日上値が重く、安値圏でのもみ合いが続いた。ドル／円が円高に振れたことも投資家心理の重しになった。
中東情勢の緊迫化は原油高を促し、それによって米インフレがぶり返せば金利が再び上昇を強めるといったリスクの連鎖が警戒。中東情勢では、イスラエル軍によるとみられるシリアのイラン大使館周辺への攻撃を受けて、イランによる報復攻撃への警戒感が高まった。
TOPIXも1.08％安と反落。プライム市場の売買代金は4兆5108億円。値上がり566（34%)、値下がり1026（62%)、変わらず60銘柄。
グロース市場250指数は0.74％安と5日続落。前日の米株安を受け、日本の新興株にも売りが出た。もっとも、午前には一時2％超下落していたが、今週は下落が続いていた反動から押し目買いが入り、午後は下げ渋った。
週間では、日経平均が3.41％（1377円）安と2022年12月（4.69%安)以来の下落率を記録。TOPIXは2.38％安と23年12月（2.44%安）以来。グロース市場250指数は7.42％安と22年12月（8.72%安)以来の下落率を記録し、3指数そろって2週続落で終えた。
4月5日 業種別騰落率
週間 業種別騰落率
