NYダウ | 39,127 | -43.10 | ( -0.11% ) |
NASDAQ | 16,277 | +37.01 | ( +0.23% ) |
日経平均 | 39,773 | +321.29 | ( +0.81% ) |
4371 | コアコンセプト・T | 買 | (400株) | -10 | -0.41 % | -4,000 | ( -1,200 ) |
6890 | フェローテック HD | 買 | (400株) | +13 | +0.45 % | +5,200 | ( -29,600 ) |
2410 | キャリアデザインセンター | 買 | (800株) | -15 | -0.85 % | -12,000 | ( +57,600 ) |
6030 | アドベンチャー | 買 | (300株) | -65 | -1.90 % | -19,500 | ( -144,000 ) |
3436 | SUMCO | 買 | (500株) | +104.5 | +4.17 % | +52,250 | ( +101,000 ) |
9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | -32 | -0.86 % | -9,600 | ( +16,200 ) |
9058 | トランスコム | 売 | (200株) | +50 | +0.85 % | -10,000 | ( +22,000 ) |
2491 | バリューコマース | 売 | (1000株) | +10 | +0.96 % | -10,000 | ( +5,000 ) |
6630 | ヤーマン | 売 | (1100株) | -8 | -0.81 % | +8,800 | ( -8,800 ) |
4849 | エン・ジャパン | 売 | (400株) | -19 | -0.73 % | +7,600 | ( +80,000 ) |
ガンジスの恵み/投信 | 買 | (124口) | +106 | +0.56 % | +13,144 | ( +1,351,972 ) | |
ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | +52 | +0.17 % | +4,368 | ( +1,606,920 ) |
Microsoft | 買 | (10株) | -0.99㌦ | -0.23 % | -9.9㌦ | ( +1,528㌦ ) |
Samsara | 買 | (140株) | -1.04 | -2.93 % | -145.6 | ( +931 ) |
Adobe | 買 | (10株) | -2.20 | -0.44 % | -22 | ( +18 ) |
Lennar | 買 | (30株) | +3.62 | +2.23 % | +108.6 | ( +193 ) |
Coherent | 買 | (80株) | +0.54 | +0.92 % | +43.2 | ( +65 ) |
清算
3941 | レンゴー | 売 | (1000株/1,145.5円) | +1円 | -1,000円 | ( +29,500円 ) |
(日本) | ||||
'24. 4. 4 収支 | +25,262円 ( +3,086,592円 ) | |||
'24. 4月間収支 | +206,864円 | / | 3勝 1敗 | 勝率 75 % |
2024 年間収支 | +712,082円 | / | 37勝 25敗 | 勝率 59.6 % |
(米国) | ||||
'24. 4. 3 収支 | -25.7㌦ ( +2,738㌦ ) | |||
'24. 4月間収支 | -653.1㌦ | / | 0勝 3敗 | 勝率 0 % |
2024 年間収支 | -158.6㌦ | / | 33勝 30敗 | 勝率 52.3 % |
3日のNY株式市場は小幅に高安まちまち。米供給管理協会(ISM)が発表した3月の非製造業総合指数が前月から低下。一方、ADP全米民間雇用者数は市場予想を上回り、労働市場の底堅さが改めて鮮明となった。
また、パウエルFRB議長は、利下げを決めるに当たり様子見姿勢で臨む考えを改めて示した。
優良銘柄2社が売られ、上値の重い展開となった。半導体大手インテルは8.22%急落。製造部門の営業赤字が前年の52億ドルから70億ドルに拡大。向こう数年は損益分岐点に達しない可能性があるとの見方を示し、失望売りが広がった。
ウォルト・ディズニーも3.13%下落。株主は同日開催の年次総会で、資産家ネルソン・ペルツ氏のトライアン・ファンド・マネジメントが提案していた取締役候補を退けた。
パウエル議長の発言にとりわけ新味はなかったが、最近のインフレ指標は全体像を「有意に変えるものではない」との見解を示し、市場では一定の安堵感が広がった。また、「今年のある時点で」利下げを開始するのが適切だとの考えも再確認した。
議長は、「インフレについては、最近のデータが単なる一時的な上振れ以上のものなのかどうかを判断するのは時期尚早だ」とし、「インフレ率が2%に向かって持続的に低下しているという確信が強まるまでは、政策金利を引き下げるのは適切ではないとみている」と述べ、利下げを開始する前にインフレ鈍化のより明確なシグナルを待ちたいとの考えを示唆した。
「経済の強さと、インフレ面でのこれまでの進展を踏まえれば、今後発表されるデータに政策判断を導いてもらう時間はある」と発言。「経済が予想通りに幅広く展開すれば、年内どこかの時点で政策金利の引き下げを開始するのが適切になる可能性が高いと、大半のFOMC参加者はみている」と語った。
3月のADP全米雇用リポートでは、米民間企業の雇用者数は3月に18万4000人増加。市場予想14万8000人増を上回り、昨年7月以来の大幅増となった。2月分も速報値14万人増から15万5000人増へ上方修正された。
雇用増加は広がりを見せ、一部では賃金の伸びが加速。労働力の堅調な需要を示唆した。
ADPのチーフエコノミストは「インフレは沈静化傾向にあるが、賃金は財とサービスの両方で過熱しつつあることが今回のデータに示された」と指摘。転職で賃金が特に伸びたセクターは建設と金融サービス、製造業だったという。