| ＮＹダウ | 39,170 | －396.61 | （ －1.00% ） |
| NASDAQ | 16,240 | －156.38 | （ －0.95% ） |
| 日経平均 | 39,451 | －387.06 | （ －0.97% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (400株) | －70 | －2.78 % | －28,000 | （ ＋2,800 ） |
| 6890 | フェローテック HD | 買 | (400株) | －29 | －0.99 % | －11,600 | （ －34,800 ） |
| 2410 | ｷｬﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝｾﾝﾀｰ | 買 | (800株) | －1 | －0.06 % | －800 | （ ＋69,600 ） |
| 6030 | アドベンチャー | 買 | (300株) | －55 | －1.58 % | －16,500 | （ －124,500 ） |
| 3436 | SUMCO | 買 | (500株) | ＋36.5 | ＋1.48 % | ＋18,250 | （ ＋48,750 ） |
| 9022 | 東海旅客鉄道 | 買 | (300株) | ＋89 | ＋2.45 % | ＋26,700 | （ ＋25,800 ） |
| 9058 | トランスコム | 売 | (200株) | －70 | －1.18 % | ＋14,000 | （ ＋32,000 ） |
| 3941 | レンゴー | 売 | (1000株) | ＋10 | ＋0.88 % | －10,000 | （ ＋30,500 ） |
| 2491 | バリューコマース | 売 | (1000株) | ＋3 | ＋0.29 % | －3,000 | （ ＋15,000 ） |
| 6630 | ヤーマン | 売 | (1100株) | －11 | －1.11 % | ＋12,100 | （ －17,600 ） |
| 4849 | エン・ジャパン | 売 | (400株) | －10 | －0.38 % | ＋4,000 | （ ＋72,400 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (124口) | ＋241 | ＋1.28 % | ＋29,884 | （ ＋1,338,828 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | ＋346 | ＋1.11 % | ＋29,064 | （ ＋1,602,552 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －3.13㌦ | －0.74 % | －31.3㌦ | （ ＋1,538㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －0.48 | －1.33 % | －67.2 | （ ＋1,076 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | －2.88 | －0.57 % | －28.8 | （ ＋40 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －5.34 | －3.18 % | －160.2 | （ ＋85 ） |
新規
| Coherent | 買 | (80株／58.62㌦) | ＋0.28㌦ | ＋22.4㌦ | （ ＋22㌦ ） |
| （日本） | ||||
| '24. 4. 3 収支 | ＋64,098円 （ ＋3,061,330円 ） | |||
| '24. 4月間収支 | ＋181,602円 | ／ | 2勝 1敗 | 勝率 66.6 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋686,820円 | ／ | 36勝 25敗 | 勝率 59.0 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 4. 2 収支 | －265.1㌦ （ ＋2,763㌦ ） | |||
| '24. 4月間収支 | －627.4㌦ | ／ | 0勝 2敗 | 勝率 0 ％ |
| 2024 年間収支 | －132.9㌦ | ／ | 33勝 29敗 | 勝率 53.2 ％ |
2日のNY株式市場は下落。堅調な経済指標とコモディティーの値上がりを受けて、主要国・地域の中央銀行が高金利を長期化させるとの臆測が強まった。
市場では「良いニュースは悪いニュース」とみる流れが復活。求人件数と製造業受注が市場予想を上回り、FRBの緩和ペースに対する懐疑的な見方が強まった。
市場がFRBよりも今年少ない利下げ幅を織り込む中で、米10年債利回りは昨年11月以来の高水準をつけたことや、テスラが納入台数減少を受けて大幅安となったことが株式市場の重しとなった。
テスラは4.90％安。1-3月（第1四半期）の納車台数を前四半期比20.2％減の38万6810台と発表。アナリスト予想平均の44万9080台を大きく下回った。四半期の納車台数が前年同期比で減少したのは、新型コロナのパンデミック初期以来初めてだった。
2月の米雇用動態調査（JOLTS）は875万6000件と前月から8000件の小幅増。労働力の需要が高い水準で安定しつつあることが示唆された。
一方、労働市場が軟化しつつある兆候も見られる。求人件数は情報、医療、小売りで減少した。またレイオフはほぼ1年ぶり高水準に増加。娯楽・ホスピタリティー分野で人員削減が加速した。
失業者1人に対する求人件数は1.36件と、4ヵ月ぶり低水準だった。ブルームバーグ・エコノミクスのエコノミストは「失業者が増える中で、失業者1人に対する求人件数は減っており、賃金上昇圧力はこの先一段と和らぐとみられる。労働市場の調整が進み、賃金上昇圧力が低下するとともに、金融当局は今夏の利下げに対する安心感を強めるだろう」と述べた。
商務省が発表した2月の製造業新規受注は前月比で前月の3.8％減から1.4％増と増加に転じ、市場予想1.1％増も上回る伸びとなった。機械や民間航空機の受注が増加した。
2月は民間航空機の受注が24.6％増。前月は63.5％減だった。自動車・同部品・トレーラーの受注は0.3％増加。運輸全体では3.3％増。1月は18.3％減だった。
機械の受注は1.8％増。鉱山・油田・ガス田機械の受注が12.5％急増したほか、金属加工品や一次金属の受注も増加。一方、コンピューター・電子製品の受注は1.4％減、電気機器・家電製品・同部品の受注は2.1％減となった。
製造業出荷は1.4％増、在庫は0.3％増だった。受注残は2ヵ月連続で横ばいとなった。
企業の設備投資計画の指標とされる航空機を除く非国防資本財（コア資本財）の受注は前回発表から変わらずの0.7％増。コア資本財の出荷は0.6％減。前回発表は0.4％減だった。非国防資本財の受注は4.3％増。前回発表は4.4％増だった。非国防資本財の出荷は2.6％増。前回発表は2.7％増だった。
今年のFOMCで議決権を持つメンバー2人が、今年３回の利下げをなお想定しているが急ぐ必要はないとの認識を示した。
サンフランシスコ連銀のデーリー総裁は、政策金利を今年３回引き下げるのは依然として妥当な見通しだが、今のところ「成長は好調なので、金利を調整する緊急性はない」と話した。
クリーブランド連銀のメスター総裁は、利下げを開始する前にインフレが鈍化しているというさらなる証拠を目にしたいと述べ、今年は３回の利下げが適切になる可能性が高いとしたが、それより少ない回数となるのかどうかは「五分五分だ」とも述べた。
国債利回りは短期債を除き上昇。5年債から30年債までの利回りが年初来の高水準を付けた。最近の堅調な経済指標を受けて、利下げ開始時期を7月以降に先延ばしする可能性があるとの見方が強まった。2年債利回りは1.6bp低下の4.691％、10年債利回りは4.0bp上昇の4.353％。
スワップ市場では現在、年内の米利下げ幅を約65bpと織り込んでいる。最新のドット・プロット（金利予測分布図）では合計で年内75bpの利下げが見込まれており、市場の予想は米金融当局よりもタカ派となっている。
CMEフェドウオッチによると、米金利先物市場が織り込む6月利下げの確率は63.5％と1週間前の約70％から低下した。
原油先物相場は3日続伸。WTIは1.44ﾄﾞﾙ（1.72%)高の85.15ﾄﾞﾙ。昨年10月以来、約5ヵ月ぶりに85ﾄﾞﾙ台に乗せた。OPECプラスの減産や強い需要、高まる地政学リスクが買いの背景にある。
原油相場は今週、中東情勢の緊迫を背景に大幅上昇している。イスラエルが在シリアのイラン大使館を空爆し、イラン軍司令官が死亡したと、イランが主張。イスラエルへの復讐を宣言した。
原油は今年に入ってから19％上昇。世界での堅調な消費とOPECプラスによる長期的な減産に後押しされている。OPECプラスの合同閣僚監視委員会（JMMC）は3日に予定されている会合で、現在の政策を維持する見込み。一方、今週発表された中国の製造業データは、世界最大の石油輸入国である中国の景気回復の兆しを示した。
日経平均は反落。前日の米株安の流れを引き継いで、グロース株を中心に売りが出た。朝方に台湾で発生した地震の影響への警戒感から、株価指数先物に運用リスクを回避する売りが出て、日経平均の下げ幅は一時600円を超えた。売り一巡後は押し目買いが入って下げ幅を縮めた。
335円安でスタートし、一時621円安の3万9217円まで下げ幅を拡大した。月次の国内ユニクロ売上高がさえなかったファーストリテイリングが3.34％下落し、1銘柄で指数を約150円押し下げた。
前日まで日経平均をサポートとしていた25日移動平均線（3万9775円）は抵抗線に切り替わり、上値を抑えた。大型株を中心に売られ、市場では「海外勢の売り圧力がうかがわれた」との見方があった。
日本時間3日9時ごろに台湾付近を震源とする地震が発生した。台湾は世界の半導体産業の集積地となっている。半導体受託生産の世界最大手、台湾積体電路製造（TSMC）が工場の生産ラインから一部のスタッフを退避させたと伝わった。供給網への影響を懸念する短期筋から日本の株価指数先物に売りが出て、日経平均は下げ幅を広げた。
一方、売り一巡後は下げ渋った。朝方に売られた半導体関連の一角に押し目買いが入った。原油高を手掛かりに石油関連株が買われ、銀行や海運といったバリュー株にも物色が向かった。伊藤忠は3日午後に発表した今期の株主還元方針が好感されて6.37％急伸。その他の商社株にも買いが広がった。
TOPIXはは0.29％安と3日続落。プライム市場の売買代金は4兆7608億円。値上がり807（48%)、値下がり791（47%)、変わらず54銘柄。
グロース市場250指数は1.90％安と大きく3日続落。米株主要3指数がそろって下落。この流れを引き継ぎ、日経平均が軟調に推移するなか、新興株市場でも運用リスクを回避する動きが目立った。2日の米長期金利の上昇を受け、3日は国内でも長期金利が上昇、PERの高いグロース株には相対的な割高感を意識した売りが出やすかった。
