| ＮＹダウ | 39,807 | Good Friday | |
| NASDAQ | 16,379 | ||
| 日経平均 | 39,803 | －566.35 | （ －1.40% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (400株) | －12 | －0.47 % | －4,800 | （ ＋40,800 ） |
| 6890 | フェローテック HD | 買 | (400株) | －53 | －1.79 % | －21,200 | （ －33,600 ） |
| 2410 | ｷｬﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝｾﾝﾀｰ | 買 | (800株) | －17 | －0.94 % | －13,600 | （ ＋88,800 ） |
| 6030 | アドベンチャー | 買 | (300株) | －55 | －1.51 % | －16,500 | （ －78,000 ） |
| 3436 | SUMCO | 買 | (500株) | －44 | －1.83 % | －22,000 | （ －22,000 ） |
| 9058 | トランスコム | 売 | (200株) | ＋40 | ＋0.66 % | －8,000 | （ －10,000 ） |
| 3941 | レンゴー | 売 | (1000株) | －27.5 | －2.35 % | ＋27,500 | （ ＋32,500 ） |
| 2491 | バリューコマース | 売 | (1000株) | －2 | －0.18 % | ＋2,000 | （ －31,000 ） |
| 6630 | ヤーマン | 売 | (1100株) | ±0 | ±0.00 % | ± 0 | （ －41,800 ） |
| 4849 | エン・ジャパン | 売 | (400株) | －40 | －1.48 % | ＋16,000 | （ ＋49,600 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (124口) | ＋147 | ＋0.79 % | ＋18,228 | （ ＋1,309,316 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | －2 | －0.01 % | －168 | （ ＋1,552,572 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －－㌦ | －－ % | －－㌦ | （ ＋1,531㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | －－ | －－ % | －－ | （ ＋1,394 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | －－ | －－ % | －－ | （ ＋94 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －－ | －－ % | －－ | （ ＋370 ） |
新規・清算取引なし
| （日本） | ||||
| '24. 4. 1 収支 | －22,540円 （ ＋2,857,188円 ） | |||
| '24. 4月間収支 | －22,540円 | ／ | 0勝 1敗 | 勝率 0 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋482,678円 | ／ | 34勝 25敗 | 勝率 57.6 ％ |
| （米国） | ||||
| 2024 年間収支 | ＋494.5㌦ | ／ | 33勝 27敗 | 勝率 55 ％ |
日経平均は大幅反落。欧米市場が休場中の先週末に発表された個人消費支出（PCE)価格指数が、市場予想を上回らず通過。パウエルFRB議長もPCE価格指数は「私たちの期待に沿った」内容だったとの見解を示したことや、中国経済の回復期待から、朝方は買いが先行したが、その後は機関投資家による期初の需給要因で益出しの売りが相場の重しとなり、下げ幅は一時660円を超えた。特に、直近で上昇が目立っていた銘柄群が軟調だった。日中の値幅は990円77銭となり、昨年6月23日の957円91銭を上回り昨年来最大となった。
企業短期経済観測調査（短観）で大企業製造業の景況感が4四半期ぶりに悪化したことも、センチメントを悪化させたとの声も聞かれた。
277円高と反発してスタート。一時327円高の4万697円まで上昇する場面もあったが、次第に売りが強まった。指数寄与度の大きいハイテク株や自動車株が軟調で指数を押し下げ、後場には662円安の3万9706円の安値を付けた。年初からの急伸で機関投資家の日本株比率が大きく上昇したため、アロケーション（資産配分）の見直しに伴う売りが優勢だった。
ただ、売り一服後は押し目買いも流入し、下げ幅を縮める場面があった。中国の経済指標の改善を受けて、機械関連などはしっかりと推移した。
市場では、「1日のアジア株は日本を除けばほぼ上昇しており、今日の下げは新年度に伴う機関投資家による益出しという日本固有の要因だ。朝方発表の日銀短観は想定内で相場への影響は限定的だった」との指摘があった。
日銀が1日発表した3月の全国企業短期経済観測調査（短観）で、大企業製造業の景況感を示す業況判断指数（DI）は、前回の2023年12月調査（＋13）から2ポイント悪化して＋11だった。悪化は4期ぶり。品質不正問題による自動車生産の減少により、関連産業の業況感が悪化した。
市場予想の＋10を1ﾎﾟｲﾝﾄ上回った。ダイハツ工業が認証不正で自動車の生産を停止したことを受け、自動車関連の大企業で景況感が前回調査より15ﾎﾟｲﾝﾄ悪化し＋13となった。鉄鋼や非鉄金属など関連産業もあおりを受けて悪化した。
大企業非製造業の業況判断DIは＋34と、23年12月調査から2ﾎﾟｲﾝﾄ改善。8期連続の改善で1991年8月以来の高い水準となった。「インバウンド需要が寄与して改善している」（日銀）とみる。人件費のサービス価格への転嫁も進んでおり、大企業非製造業の販売価格判断DIは2ﾎﾟｲﾝﾄ改善した。
TOPIXはも1.71％安と大幅反落。プライム市場の売買代金は4兆6442億円。値上がり287（17%)、値下がり1331（80%)、変わらず34銘柄。
グロース市場250指数も1.58％安と反落。日銀の追加利上げ観測を背景にした国内長期金利の上昇で主力銘柄の一角が下落。半面、直近のIPO銘柄の一部は個人投資家を中心とした買いで大きく上昇した。
