| ＮＹダウ | 39,282 | －31.31 | （ －0.08% ） |
| NASDAQ | 16,315 | －68.77 | （ －0.42% ） |
| 日経平均 | 40,762 | ＋364.70 | （ ＋0.90% ） |
| 4371 | コアコンセプト・T | 買 | (400株) | ＋22 | ＋0.83 % | ＋8,800 | （ ＋88,000 ） |
| 6890 | フェローテック HD | 買 | (400株) | ＋33 | ＋1.13 % | ＋13,200 | （ －9,200 ） |
| 2410 | ｷｬﾘｱﾃﾞｻﾞｲﾝｾﾝﾀｰ | 買 | (800株) | ＋36 | ＋2.05 % | ＋28,800 | （ ＋91,200 ） |
| 5410 | 合同製鐵 | 買 | (200株) | －60 | －1.00 % | －12,000 | （ ＋54,000 ） |
| 6030 | アドベンチャー | 買 | (300株) | －40 | －1.05 % | －12,000 | （ －22,500 ） |
| 9058 | トランスコム | 売 | (200株) | ＋100 | ＋1.66 % | －20,000 | （ －22,000 ） |
| 3941 | レンゴー | 売 | (1000株) | ＋18 | ＋1.54 % | －18,000 | （ －12,500 ） |
| 2491 | バリューコマース | 売 | (1000株) | －7 | －0.64 % | ＋7,000 | （ －28,000 ） |
| 6630 | ヤーマン | 売 | (1100株) | ＋5 | ＋0.51 % | －5,500 | （ －28,600 ） |
| ガンジスの恵み/投信 | 買 | (124口) | －15 | －0.08 % | －1,860 | （ ＋1,255,128 ） | |
| ドイチェ・インド株式/投信 | 買 | (84口) | －1 | －0.00 % | －84 | （ ＋1,546,608 ） | |
| Microsoft | 買 | (10株) | －1.21㌦ | －0.29 % | －12.1㌦ | （ ＋1,540㌦ ） |
| Samsara | 買 | (140株) | ＋0.86 | ＋2.23 % | ＋120.4 | （ ＋1,619 ） |
| Adobe | 買 | (10株) | ＋0.37 | ＋0.07 % | ＋3.7 | （ ＋124 ） |
| Lennar | 買 | (30株) | －0.48 | －0.29 % | －14.4 | （ ＋177 ） |
新規
| 4849 | エン・ジャパン | 売 | (400株／2,782円) | －35円 | ＋14,000円 | （ ＋14,000円 ） |
| （日本） | ||||
| '24. 3. 27 収支 | ＋2,356円 （ ＋2,926,136円 ） | |||
| '24. 3月間収支 | －525,406円 | ／ | 10勝 8敗 | 勝率 55.5 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋541,626円 | ／ | 34勝 22敗 | 勝率 60.7 ％ |
| （米国） | ||||
| '24. 3. 26 収支 | ＋97.6㌦ （ ＋3,463㌦ ） | |||
| '24. 3月間収支 | ＋1,049.6㌦ | ／ | 12勝 5敗 | 勝率 70.5 ％ |
| 2024 年間収支 | ＋566.6㌦ | ／ | 32勝 26敗 | 勝率 55.1 ％ |
26日のNY株式市場は主要3指数そろって続落。経済指標が強弱まちまちのなか、株式市場はプラス圏で推移していたが、四半期末を控えた持ち高調整などの売りに押され、取引終了まで残り30分ほどで、一気に下落に転じた。エヌビディアが7営業日ぶりに下落するなど、大型ハイテク株が売られた。
今週は金曜日がグッドフライデーの祝日で休場となるが、休場日にFRBが重要視する2月個人消費支出 (PCE) 価格指数が発表されることで様子見姿勢も強まっている。
この日の取引は四半期末を控えてのポジショニングに大きく影響された。モルガン・スタンレーが先に示した推計によれば、最近の株高を受け、年金は従来の資産配分レベルに戻すために世界の株式を約220億ﾄﾞﾙ（約3兆3300億円）売り、債券を170億ﾄﾞﾙ買う必要がある。
エヌビディアは2.57％安。ユナイテッド・パーセル・サービス（UPS）は8.16％安と大幅に下落。同社が示した長期の売上高目標について達成困難との見方が広がった。
一方、テスラは2.92％高。米国の既存・新規顧客に運転支援機能「フルセルフドライビング（ＦＳＤ）」を１カ月間無料で提供すると明らかにした。
トランプ前米大統領が立ち上げたソーシャルメディア運営企業、トランプ・メディア・アンド・テクノロジー・グループは、特別買収目的会社（SPAC）との合併により上場。上場初日となったこの日、一時59％近く急伸し、16％高で終えた。
3月の消費者信頼感指数は、前月104.8から104.7と前月からほぼ変わらずだが、市場予想107を下回る結果となった。期待指数は73.8に低下し、昨年10月以来の低水準。現況指数は151.0に上昇。消費者は、現状については楽観している一方、先行きについては悲観的な見方をやや強めている。
調査への回答からは、消費者はインフレが再加速するとは予想していないほか、リセッションのリスクもあまりないとみていることがうかがえる。先に発表されたミシガン大学消費者マインド指数も前月からほぼ変化がなかった。消費者は、景気見通しをより明確に捉える上で大統領選の結果を待ちたい考えだ。
コンファレンスボードのチーフエコノミストは発表文で「消費者は、数ヵ月前よりも米国の政治環境に対する懸念を強めている」と指摘。「過去半年間、信頼感は横ばい状態にあり、所得別、年齢層別ともに上昇傾向も低下傾向も明確には見られていない」と述べた。
2月の耐久財受注（速報値）は前月の6.9％減から1.4％増となり、3ヵ月ぶりの増加。市場予想1.2％増も上回り、企業が景気の方向性に幾分楽観的になっていることが示唆された。
輸送用機器を除いた新規受注は0.5％増。航空機を除く非国防資本財（コア資本財）の受注も前月比0.7％増と前月0.4％減から増加に転じ、市場予想0.1％増を上回った。
国内総生産（GDP）の算出に使用されるコア資本財の出荷は0.4％減少。市場予想は0.1％増。前月は0.8％増だった。1-3月（第1四半期）のGDP速報値は4月下旬に発表される。
S&P・コアロジック／ケース・シラーが発表した1月の全米ベースの住宅価格指数は前年同月比6.0％上昇と昨年12月の5.6％上昇から伸びが加速。米20都市住宅価格指数も6.6％上昇と12月の6.2％上昇から伸びが加速した。
2022年に借り入れコストが高騰し始めて以降、買い手の購買力は弱まっており、住宅市場は厳しい状況にある。足元では在庫物件が増えているものの、過去の水準からみると供給は依然としてひっ迫しており、価格の高止まりを招いている。
S&Pダウ・ジョーンズ・インディシーズのコモディティ、不動産、デジタル資産の責任者は発表文で「どの都市であろうと、高所得層あるいは低所得層の居住地域であろうと、昨年は住宅価格が健全に上昇した」と指摘。「どの観点からとらえても、指数のパフォーマンスは市場全般の動向と緊密に連動している」と述べた。
国債利回りはおおむね低下。この日に実施された5年債入札は堅調さが示された。市場では29日のPCE価格指数の発表を待っている。2年債利回りは3.3bp低下の4.595％、10年債利回りは1.3bp低下の4.234％。
原油先物相場は小幅反落。WTIは0.33ﾄﾞﾙ（0.40%)安の81.62ﾄﾞﾙ。日中は上げ下げを繰り返す方向感に乏しい展開となった。中東とロシアで緊張状態が続くなか、OPECプラスは現行の産油抑制措置を維持する見通し。
OPECプラスの参加国代表らは、来週の会合で原油供給政策の変更を勧告する必要はないとみている。今年上期向けに既に設定された生産割り当てが効果をもたらしつつあるためだ。
イエメンの親イラン武装組織フーシ派は、過去72時間で、イエメン沖のアデン湾と紅海周辺で、船舶を標的に、６回のミサイル・ドローン攻撃を行ったと主張した。また、サウジアラビアに対し、米国の攻撃を支援しないよう改めて警告した。
ロイターは、関係筋の話として、ロシア石油大手ロスネフチが南部サマラ州で操業するクイビシェフ製油所が、ドローン攻撃を受け主要な原油蒸留装置（CDU）2基のうちの一つの運転を停止したと報道。ウクライナがロシアのエネルギー関連施設への攻撃を強めるなか、ロイターは独自の試算としてウクライナの攻撃により失われたロシアの製油能力は国内全能力の14％に達したと報じた。
日経平均は反発。この日は3月の権利付き最終売買日にあたり、個人投資家や機関投資家による配当に絡む買いが強まり、史上最高値を上回る場面もみられた。
また、ドル／円相場が一時、2022年10月の為替介入が行われた水準を上回り、34年ぶりの円安水準を付けたことも相場を後押しした。
119円高で寄り付いた後、次第に上げ幅を広げた。指数寄与度の大きい値嵩株やハイテク株の一角がしっかりと推移したほか、金融株など高配当銘柄も上昇。後場には一段高となり、22日に付けた終値での史上最高値4万888円を上回り、一時581円高の4万979円まで上値を伸ばす場面もあった。一方、大引けにかけては利益確定売りが出て伸び悩んで終えた。
今日は3月末の権利付き最終売買日とあって個人投資家などから配当取りを意識した買いが入りやすく、高配当株とされる商社などに買いが集まった。機関投資家が期末配当の受け取りに先回りして株価指数先物などに投資する「配当再投資」への思惑も意識された。
「配当込みの株価指数」に連動した運用を目指す機関投資家は、同指数との値動きのズレを抑えるため、配当を受け取る前にそれと同額を指数先物の買いに充てる。この期末特有の買いが相場を支えるとの見方から、株価指数先物主導で日経平均は強含む場面が目立った。
外為市場ではドル／円相場が一時は151円97銭近辺まで上昇。2022年10月21日に付けた151円94銭を上回り、1990年7月以来34年ぶりの円安水準を付け、152円台に迫った。その後は為替介入への警戒感から円は下げ渋る場面もあったが、日米金利差を背景にした円安・ドル高基調が続くという見方は輸出関連株の買い安心感につながった。
日銀の植田和男総裁は27日、衆院財務金融委員会に出席し「当面、緩和的な金融環境が継続する」との見解をあらためて示した。これまでのハト派的な姿勢を維持し、短期筋の株価指数先物買いが強まる場面もあった。
TOPIXは0.66％高と続伸。プライム市場の売買代金は5兆2189億円。値上がり1221（73%)、値下がり394（23%)、変わらず40銘柄。
グロース市場250指数は0.65％安と4日続落。前日の米株式市場でのハイテク株安が重荷だった。もっとも3月期末を前にした配当再投資の思惑などから日経平均が大幅高となるなか、新興株市場でも投資家心理の改善を映した買いが入り、上昇に転じる場面もあった。
