NYダウ 39,043 +37.83 ( +0.10% )
 NASDAQ 16,177 -87.87 ( -0.54% )
 日経平均 38,807 +111.41 ( +0.29% )

 

6619 ダブル・スコープ (2000株) +1 +0.14 % +2,000円 ( -226,000円 )
4371 コアコンセプト・T (400株) -66 -2.36 % -26,400 ( +116,800 )
7013 IHI (300株) +17 +0.49 % +5,100 ( +218,100 )
6890 フェローテック HD (400株) -42 -1.46 % -16,800 ( -63,600 )
2410 キャリアデザインセンター (800株) -7 -0.41 % -5,600 ( +26,400 )
8306 三菱UFJ FG (1000株) -10.5 -0.69 % -10,500 ( +9,000 )
7342 ウェルスナビ (600株) -19 -1.03 % -11,400 ( -11,400 )
ガンジスの恵み/投信 (124口) -25 -0.14 % -3,100 ( +1,223,384 )
ドイチェ・インド株式/投信 (84口) +57 +0.19 % +4,788 ( +1,538,796 )

Microsoft (10株) -0.18㌦ -0.04 %  -1.8㌦  ( +1,475㌦ )
Samsara (100株) -0.71 -1.82 %  -71 ( +1,382  )

 

新規・清算取引なし

 

 

(日本)
'24. 3. 14 収支 -61,912円 ( +2,831,480円 )
'24. 3月間収支 -134,662円 5勝 5敗 勝率 50 %
2024 年間収支 +932,370円 29勝 19敗 勝率 60.4 %
(米国)
'24. 3. 13 収支 -72.8㌦ ( +2,857㌦ )
'24. 3月間収支 +395.6㌦ 6勝 3敗 勝率 66.6 %
2024 年間収支 -87.4㌦ 26勝 24敗 勝率 52 %

 

 13日のNY株式市場は高安まちまち。大型テクノロジー株の一角が売られた半面、景気敏感株の一角に買いが入った。市場はFRBの次のステップに関する手掛かりを得ようと、14日に発表される2月の生産者物価指数(PPI)と小売売上高に注目している。

 

 S&P500はこれで266営業日連続で2%以上の下落を見せておらず、2018年以来の最長記録となっている。同指数は過去19週間のうち、16週で上昇している。

 

 

 アナリストによる投資判断引き下げを受けて、テスラが4.54%下落。他の大手ハイテク銘柄も総じて売られた。

 USスチールは12.77%の急落。バイデン大統領は日本製鉄によるUSスチール買収計画について、懸念を表明する声明を近く出す予定だという。

 エヌビディアは1.12%安。投資家は18-21日に開催されるエヌビディアのGTC開発者会議でAI関連の発表に注目している。

 インテルは4.44%安。ブルームバーグは国防総省がインテルに最大25億ドルの半導体補助金を提供する計画を撤回したと報じた。

 フィラデルフィア半導体指数(SOX)は2.47%下落した。同指数は年初来では約16.61%高となっている。

 

 

 国債利回りは上昇。220億ドル(約3兆2500億円)規模の30年債入札は旺盛な需要を集めたが、前日のCPIが市場予想を上回ったことや、ニューヨーク原油先物の上昇などを背景に、債券売り圧力が強まった。2年債利回りは5.1bp上昇の4.639%、10年債利回りは3.9bp上昇の4.192%。

 CMEフェドウオッチによると、FRBが6月までに利下げに踏み切る確率は66.7%と前日の70%から低下した。

 

 原油先物相場は大きく5日ぶり反発。WTIは2.16ドル(2.78%)高の79.72ドル。米国の原油在庫が7週間ぶりに減少したことに加え、ウクライナのドローン攻撃によりロシア最大級の製油所が操業停止に追い込まれたことが材料視された。

 米エネルギー情報局(EIA)がこの日発表した8日までの1週間の米石油在庫統計によると、原油在庫は前週比150万バレル減となり、市場予想130万バレル増に反する取り崩しとなった。加えて、ガソリン在庫は570万バレル減と取り崩し幅は市場予想の190万バレル減を上回った。これを受け、需給引き締まり観測が台頭し、原油は買い進まれた。

 また、世界第3位の産油国であるロシアからの供給不安の高まりも相場の支援要因。前日に続き、ウクライナはロシアの石油施設を標的にドローンで攻撃。13日、日量34万バレルの精製能力を持つロシア国営石油会社ロスネフチの製油所が炎上した。

 製油所の操業停止は通常、精製待ちの原油が増えることで原油価格を下押しすることが多いが、今回の攻撃は地政学リスクの高まりを示唆し、相場の追い風となった。

 

 

 

 

 日経平均は小幅に4日ぶり反発。前日の米ハイテク株安を嫌気して半導体株などに売りが出た。一方、バリュー株が買われて指数を支えた。ただ、来週に日銀の金融政策決定会合を控えて、上げ幅を広げる展開にはならなかった。

 

 104円安と、小幅安でスタート。前日の米国市場でハイテク株安となった流れを受けて半導体関連株が弱く、一時295円安の3万8400円まで下落。一方、バリュー株を物色する動きもみられ、相場を支えた。

 後場に入ると米株価指数先物が日本時間14日に堅調に推移したことが追い風となり、次第に半導体株が下げ幅を縮め、日経平均はプラス転換した。ただ、18-19日に日銀の金融政策決定会合を控えて様子見ムードも広がり、後場後半にかけては小幅高でもみ合いとなった。

 

 TOPIXも0.49%高と4日ぶり反発。プライム市場の売買代金は4兆3374億円と2月21日以来およそ3週間ぶりの低水準だった。値上がり1236(74%)、値下がり382(23%)、変わらず38銘柄。

 グロース市場250指数は0.12%安と小幅続落。日銀金融政策決定会合でマイナス金利を解除するとの観測から国内金利が上昇し、グロース株の重荷となった。値ごろ感に着目した買いで朝方は上昇する場面もあったが、続かなかった。