NYダウ 38,722 -68.66 ( -0.18% )
  S&P500 5,123 -33.67 ( -0.65% )
  NASDAQ 16,085 -188.26 ( -1.16% )

 

Microsoft (10株) -2.92㌦ -0.71 %  -29.2㌦  ( +1,386㌦ )
Samsara (100株) +4.80 +13.97 %  +480 ( +1,462  )  Q4決算

 

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'24. 3. 7 収支 +450.8㌦ ( +2,848㌦ )
'24. 3月間収支 +386.8㌦ 5勝 1敗 勝率 83.3 %
2024 年間収支 -96.2㌦ 25勝 22敗 勝率 53.1 %

 

 8日のNY株式市場は主要3指数そろって3日ぶり反落。注目の雇用統計が強弱まちまちとなるなか、AIラリーを牽引してきたエヌビディアが前日比5.09%高まで上昇後に5.55%安と急反落したことで、ハイテク株を中心に利益確定売りが強まった。

 S&P500とナスダック総合は取引時間中の最高値を更新したが、前場後半から失速。フィラデルフィア半導体指数(SOX)も一時最高値を更新したが、終値は4.03%安となった。

 マグニフィセント7を構成するエヌビディアは過去最高値を更新。その一方で、アップルとテスラはそれぞれ年初から12%と28%下落している。

 

 株価主要3指数の週間ベースでは、ダウが0.93%安と2週続落となり、S&P500は0.26%安、ナスダック総合が1.17%安とともに3週ぶりに反落した。

 今月6日までの1週間にテクノロジー株式ファンドから約44億ドル(約6470億円)が流出。週間ベースで過去最大の資金流出となった。一方、世界の株式ファンドには6日までの1週間に69億ドルが流入。債券ファンドにも173億ドルが流入した。

 

 

 2月の非農業部門雇用者数(事業所調査、季節調整済み)は前月比で前月から4万6000人伸び、27万5000人増と市場予想19万8000人増を上回った。2月の雇用の伸びは医療や娯楽・ホスピタリティー、政府部門などで特に目立った。

 失業率は前月3.7%から3.9%へと2年ぶりの高水準に上昇。市場予想3.7%も上回った。平均時給は前月比0.1%増と前月0.5%増から伸びが鈍化。市場予想0.2%も下回った。前年同月比でも4.3%増と前月4.4%増から伸びが鈍化し、市場予想4.4%増を下回った。失業率上昇の一因は、労働市場に参加したもののすぐに職を得られない人が増えたことにある。

 

 非農業部門雇用者数は前月までの2カ月間で計16万7000人下方修正された。労働参加率は62.5%で前月と同水準。25-54歳の労働参加率は83.5%で、5ヵ月ぶりの高水準。週平均労働時間は34.3時間と、1月の34.2時間から増加した。

 今回の雇用統計は、労働市場が徐々に減速していることを示した。雇用と賃金の伸びがやや落ち着いたことで、インフレ再燃リスクがそれほど高まらずに米経済が拡大し続ける可能性が示唆された。FRBにとっては、年内に利下げに踏み切る余地が生まれる。

 

 

 強弱まちまちな内容となった雇用統計を市場が消化するなか、S&P500で最大の影響力を持つテクノロジーセクターに売りが出され、全体を押し下げた。ナスダック100指数は1.53%安。エヌビディアは5.55%安と7日ぶりに大幅反落。一時5%超上昇する場面があった。テスラも1.85%下げ、週間下落は13.47%となった。

 ブロードコムは6.99%安。半導体部門の2023年11月-24年1月(第1四半期)売上高が市場予想を下回った。アップルなど大手ハイテク企業に半導体を供給する同社は、AI投資が今年、予想を上回るペースで成長を促すとの見通しを示したが、他分野の需要低迷が半導体売上高の重しとなっている。

 マーベル・テクノロジーも11.36%安。需要の低迷を受け、第1四半期の業績が市場予想を下回るとの見通しを発表した。

 コストコ・ホールセールも7.64%安。第2四半期の総売上高が市場予想を下回った。

 

 

 シカゴ連銀のグールズビー総裁は、インフレがさらに鈍化するのに伴い、FRBは年内に利下げするとの見方を示した。

 インフレ率は昨年大きく改善したが、金融当局は目標の2%まで低下させる必要があると発言。「インフレが鈍化するにつれ、年内に景気抑制的な政策を緩和する方向に向かうだろう」と述べた。

 さらに、インフレ率が2%まで下がっていない中で、目標を今変えるべきではないと指摘。FRBが重視しているのはインフレ率であり、物価水準ではないと付け加えた。

 

 国債利回りは低下。ただ、強弱混在の雇用統計や、来週に控える総額1170億ドルの国債発行をにらみ、やや方向感に欠ける展開となった。

 雇用統計の発表を受けて、FOMCに連動するオーバーナイト・インデックス・スワップ(OIS)契約では6月までに25bpの利下げを織り込み、利下げ観測は前日の22bpから高まった。さらに12月のFOMCまでの予想利下げ幅は約100bpと、前日の91bpから拡大した。

 来週は11日に3年債(560億ドル)、12日に10年債(390億ドル)、13日に30年債(220億ドル)の入札が実施される。

 

 原油先物相場は続落。WTIは0.92ドル(1.17%)安の78.01ドル。週間では1.96ドル(2.45%)安と反落となった。北米のキーストーン・パイプラインが一時的に稼働を停止したものの、短時間だったため買いは続かず、売りが優勢になった。

 今年に入り、原油は狭いレンジで取引されてきたが、今週はさらに値幅が縮小し、北海ブレントは2021年9月以来の狭いレンジにとどまった。OPECプラスによる減産のほか、中東と紅海における緊張の高まりがある一方、米国を含むOPEC加盟国以外からの供給は拡大している。中国の成長に対する懸念も根強く、原油相場に逆風を吹かせている。

 

3月8日 セクター別騰落率

 

週間 セクター別騰落率