NYダウ |
38,773 |
+348.85 |
( +0.91% ) |
NASDAQ |
15,906 |
+47.03 |
( +0.30% ) |
日経平均 |
38,487 |
+329.30 |
( +0.86% ) |
6619 |
ダブル・スコープ |
買 |
(2000株) |
+11 |
+1.54 % |
+22,000円 |
( -236,000円 ) |
4371 |
コアコンセプト・T |
買 |
(500株) |
+85 |
+3.05 % |
+42,500 |
( +216,500 ) |
7071 |
アンビス HD |
買 |
(500株) |
+158 |
+6.72 % |
+79,000 |
( -77,000 ) |
7013 |
IHI |
買 |
(500株) |
+81 |
+2.67 % |
+40,500 |
( +185,500 ) |
7342 |
ウェルスナビ |
買 |
(700株) |
+400 S |
+20.41 % |
+280,000 |
( +460,600 ) |
2410 |
キャリアデザインセンター |
買 |
(700株) |
+18 |
+1.03 % |
+12,600 |
( -14,000 ) |
1360 |
日経ベア2倍ETF |
買 |
(3000株) |
-6.4 |
-1.66 % |
-19,200 |
( -104,400 ) |
ガンジスの恵み/投信 |
買 |
(124口) |
+96 |
+0.54 % |
+11,904 |
( +1,210,860 ) |
ドイチェ・インド株式/投信 |
買 |
(84口) |
+128 |
+0.42 % |
+10,752 |
( +1,534,764 ) |
Microsoft |
買 |
(10株) |
-2.93㌦ |
-0.72 % |
-29.3㌦ |
( +1,389㌦ ) |
Samsara |
買 |
(100株) |
+0.39 |
+1.13 % |
+39 |
( +1,044 ) |
Twilio |
買 |
(50株) |
-11.12 |
-15.39 % |
-556 |
( +211 ) Q4決算 |
新規・清算取引なし
(日本) |
'24. 2. 16 収支 |
+480,056円 ( +3,176,824円 ) |
'24. 2月間収支 |
+506,900円 |
/ |
7勝 4敗 |
勝率 63.6 % |
2024 年間収支 |
+868,564円 |
/ |
19勝 11敗 |
勝率 63.3 % |
(米国) |
'24. 2. 15 収支 |
-546.3㌦ ( +2,645㌦ ) |
'24. 2月間収支 |
-11.2㌦ |
/ |
6勝 5敗 |
勝率 54.5 % |
2024 年間収支 |
-270.8㌦ |
/ |
16勝 16敗 |
勝率 50 % |
15日のNY株式市場は続伸。1月小売売上高が予想以上に減少し、米10年債利回りの低下が続いたことで、1月消費者物価指数(CPI)の強い結果を受けた火曜日の大幅安からの反発の動きが続き、S&P500はテクノロジー株の下落にもかかわらず、最高値を更新。銀行やエネルギー株が上げを牽引した。
アルファベットは2.17%下落。「ChatGPT」を開発したオープンAIがグーグルに対抗するウェブ検索サービスを開発しているとの報道が嫌気されたほか、投資会社サード・ポイントが保有するアルファベット株を全て売却したことを受けた。
アップルは0.16%安で引けた。米著名投資家ウォーレン・バフェット氏が率いる投資会社バークシャー・ハザウェイがアップルの保有株の一部を売却したほか、著名投資家ジョージ・ソロス氏の資産運用会社が保有を解消したことが重荷となったが、終盤に下げ幅を縮めた。
ネットワーク機器大手シスコシステムズは2.43%下落。世界の従業員を5%削減するとの発表と年間の売上高目標の引き下げを嫌気した。
1月の米小売売上高は広範に減少し、約1年ぶりの大幅減となった。昨年末ホリデー期間の消費は力強く伸びたものの、個人消費には一服感が出ている。
小売売上高は前月比0.8%減と前月0.4%増から減少に転じ、市場予想0.2%減も下回った。
![](https://stat.ameba.jp/user_images/20240216/11/seibu88/5c/ff/j/o1200067515402127998.jpg?caw=800)
自動車を除いたベースの小売売上高は前月0.2%増から0.6%減少となった。13項目のうち9つで減少。建設資材店や自動車ディーラーの減少が目立った。
厳しい冬の天候がこの数字に影響したかもしれないが、売り上げが持続的に減少すれば、家計消費が悪化する危険性があることを示す。消費者はこれまで力強い経済成長を支え、リセッションを回避する上で一助となってきた。