| ＮＹダウ | 37,863 | ＋395.19 | （ ＋1.05% ） |
| S&P500 | 4,839 | ＋58.87 | （ ＋1.23% ） |
| NASDAQ | 15,310 | ＋255.32 | （ ＋1.70% ） |
| Microsoft | 買 | (10株) | ＋4.80㌦ | ＋1.22 % | ＋48㌦ | （ ＋1,311㌦ ） |
| Samsara | 買 | (100株) | ＋0.41 | ＋1.29 % | ＋41 | （ ＋772 ） |
| Twilio | 買 | (50株) | ＋0.84 | ＋1.16 % | ＋42 | （ ＋822 ） |
新規・清算取引なし
| '24. 1. 19 収支 | ＋131.0㌦ （ ＋2,905㌦ ） | |||
| '24. 1月間収支 | －11.2㌦ | ／ | 8勝 5敗 | 勝率 61.5 ％ |
| 2024 年間収支 | －11.2㌦ | ／ | 8勝 5敗 | 勝率 61.5 ％ |
19日のNY株式市場は続伸。S&P500が終値ベースで2022年1月3日（4796.57）以来、ザラ場ベースでも22年1月4日（4818.62）以来、約2年ぶりに過去最高値を更新した。人工知能（AI）を巡る楽観的な見方から半導体関連など、寄与度の高い大型ハイテク株を中心に上昇。フィラデルフィア半導体指数（SOX）は4.02％急騰し、昨年末12月27日に付けた過去最高値を更新した。
週間では、ダウが0.72％高、S&P500が1.17％高、ナスダック総合は2.26％高とそろって2週続伸となった。
昨年に株高をけん引した企業グループが、2024年も再び主導している。いわゆる「マグニフィセント・セブン」の一角であるエヌビディア、マイクロソフト、メタ・プラットフォームズ、アルファベットが年初来の上げで、S&P500構成銘柄の上位を占めている。今週は台湾積体電路製造（TSMC）の強気予想が好感され、半導体株が大きく上昇した。
バンク・オブ・アメリカ（BofA）のリポートによれば、投資家は成長株やテクノロジー株、「AIバブル」関連銘柄、そしてアップルを含むマグニフィセント・セブンに回帰しつつある。EPFRグローバルのデータを引用し、17日までの1週間に米国株市場では43億ﾄﾞﾙの資金が流出したが、テクノロジー株の投資ファンドには2週間で40億ﾄﾞﾙ（約5930億円）と、昨年8月以来の大規模な資金が流入したと述べた。
米国債のボラティリティーが低下し、リスク選好を促した。1月のミシガン大学消費者調査では、マインド指数が大きく上昇した一方、インフレ期待が低下。市場では「全体として、米金融当局の観点からは心強いデータだった」との声が聞かれた。
1月の米ミシガン大学消費者調査（速報値）では、消費者マインド指数が9.1ポイント上昇し78.8と大きく上昇し、2021年以来の高水準。前月比での上昇幅としては2005年以来最大となった。市場予想70.1も大幅に上回った。
1年先のインフレ期待は前月3.1％から2.9％に低下し、3年ぶりの低水準。市場予想は3.1％も下回った。5-10年先のインフレ期待は前月2.9％から2.8％に低下。市場予想3.0％を下回り、4ヵ月ぶりの低水準となった。
ミシガン大の消費者調査ディレクターは発表文で「経済のさまざまな面に関して消費者が明るい見方を強めている。これは、ソフトランディングに対する確信を強めていることを示唆している」と指摘。
また「インフレ期待の改善は、耐久財と自動車の双方の購買環境において価格圧力が緩和しているという認識に支えられている」とし、消費者はFRBが年内に利下げを実施するとの見方を強めていると付け加え、その上で、そうした状況は「近い将来にインフレが加速することはないという認識と整合している」と記した。
今回の調査では年齢や所得、支持政党などに関係なく改善が見られ、消費者の間で幅広く楽観が強まっていることが示された。少なくともインフレと同ペースで所得が伸びると予想した家庭は半数余りに上り、全体における割合としては2021年半ば以来最大となった。
現在の家計に関する認識は2年ぶり高水準。将来については2021年以来の高い水準となった。耐久財の購買環境に関する指数はほぼ3年ぶりの高水準。現況指数は10ﾎﾟｲﾝﾄ上昇して83.3。期待指数は75.9に上げた。両指数とも、2021年以来の高水準。「消費者のセンチメントは2022年6月に記録した過去最低から60％近く改善してきており、経済を勢いづかせそうだ」と指摘。
株式市場に対しては、ここ2年余りで最も明るい見通しが示された。
個別銘柄では、米損害保険会社トラベラーズが6.72％高。第4四半期利益が２倍以上に増加した。ステート・ストリートも2.09％上昇。第4四半期のグローバル・アドバイザーズ部門への資金流入が過去最高を記録した。
一方、アイロボットは26.93％急落。EUの競争監視機関である欧州委員会が米アマゾン・ドット・コムによるアイロボット買収計画を阻止する方針との報道を受けた。
半導体株はアドバンスト･マイクロ･デバイセズ（AMD）が7.11％高、エヌビディアが4.17％高となりともに上場来高値を更新した。
シカゴ連銀のグールズビー総裁は、インフレ鈍化が続けば利下げの議論を行うに値するだろうと述べ、FRBは会合ごとに判断するとも強調した。
アトランタ連銀のボスティック総裁は、データ次第では利下げ時期に関する自身の見方を変えることにオープンだと述べた。ただし、緩和政策を実施する前にインフレが当局の２％目標に向かって「順調に」進んでいることを確認したいとの考えを示した。
サンフランシスコ連銀のデーリー総裁は、利下げが近いと考えるのは「時期尚早」だと指摘した。
国債利回りは小幅にまちまち。2年債利回りは3.4bp上昇の4.389％、10年債利回りは2.0bp低下の4.126％。一連の堅調な経済指標が消化されるなか、利下げが想定ほど差し迫っていないとの見方が広がった。
原油先物相場は3日ぶり反落。WTIは0.70ﾄﾞﾙ（0.95%)安の73.25ﾄﾞﾙ。週間では0.57ﾄﾞﾙ（0.78%)上昇した。世界的な供給拡大の兆候が中東情勢の緊迫化による影響を打ち消した。
米軍は18日、イエメンの親イラン武装組織フーシ派の拠点に５回目の空爆を実施したが、フーシ派はイスラエルと戦闘を続けるイスラム組織ハマスとの連帯を示すため、紅海での商船攻撃を継続する姿勢を表明。また今週に入り、イランとパキスタンの関係が急速に悪化している。
国際エネルギー機関（IEA）は18日、米国とカナダ、ブラジル、ガイアナでの増産を理由にOPECプラス以外での供給増加予測を日量150万バレルと約25％引き上げた。
IEAの最新月報によれば、世界的に石油需要の伸びが大幅に鈍化するため、市場は来四半期から年末にかけて供給過剰に直面する可能性がある。「石油の流れに大きな混乱が生じない限り、2024年の市場供給はそれなりに潤沢で、ＯＰＥＣプラス以外の予想を超える増産が石油需要の伸びを上回るだろう」と指摘した。
1月20日 セクター別騰落率
週間 セクター別騰落率
