週刊新潮は、６週目も”ｍＲＮＡワクチンの問題”を取り上げてる　2023.1.28

　週刊新潮が「2022年12月22日号」（※１）から”５週連続でｍＲＮＡワクチンの問題を取り上げてる”ことをお伝えしました。

　今日（１月２８日）、テニスの後にスーパーに立ち寄ったついでに雑誌コーナーを覗くと「2023年2月2日号」（※６）を手に取り目次を見ると、あ・り・ま・し・た。（爆）

　「５類」でも「コロナワクチン推進」という思考停止

　週刊新潮は”ｍＲＮＡワクチンの問題”を６週目も取り上げていたのです。

週刊新潮　2023年2月2日号（※６）

　取り上げられてる概要は次の通りです。

　◆６週目◆　「週刊新潮　2023年2月2日号」（※６）

　「５類」でも「コロナワクチン推進」という思考停止

　　　【取扱注意】の政府内部文書入手！

　　・＜ＷＨＯの接種方針が…＞に滲む迷いとためらい

　　・専門家が警鐘！接種後「解熱剤服用でも４０度超え」は要注意

　　・第一線の心臓血管外科医が論文で訴えた臨床現場の異変とは!?

　　・ワクチンで自然免疫抑制デメリットはいつまで続くのか

　週刊新潮の記事を読むとまだ触れていないことがあるので７週目以降も”ｍＲＮＡワクチンの問題”は続くかも知れません。

　　　公明党会合で、モデルナ、日本国内工場設立へ2022.9.16

　　　https://ameblo.jp/seasky-sun/entry-12764625261.html

　　　ファイザーＣＥＯ『コロナ＆インフルの混合ワクチンを開発中』と発表

　　　ダボス会議　2023.1.21

　　　https://ameblo.jp/seasky-sun/entry-12785344274.html

　例えば、⬆️こちらのブログ記事でお伝えしたことになるが、”ｍＲＮＡワクチンの工場”を福島県相馬市と近畿地方（府県等不明）に建設中であること、福島県相馬市は４月１日から製造開始予定であること、それが公明党会合で進められてるモデルナだとすると『日本政府は１０年間ワクチン購入することが前提』であることである。

　つまり、日本政府はあと１０年間、”ｍＲＮＡワクチン”を国民に打たせたいのか？という疑問があります。

　岸田文雄首相は”ｍＲＮＡワクチン”を４回接種したことになってるが、ネット上では注射器の中身は生理食塩水とかで”ｍＲＮＡワクチン”は接種していないという声が強い。

　また、その前の菅首相のパフォーマンスもネット上では拡大した動画を示して注射針が引っ込むマジックだと暴露している。

　ちなに、国会議員の”ｍＲＮＡワクチン”接種率は２０％、厚労省職員も開業医も１０％とネット上では言われています。

　新型コロナウイルスの「５類」引き下げが当初”４月１日”予定であったのが大型連休明けの”５月８日”になったのも気になります。

　それよりも、アメリカではプロジェクト・ヴェリタス（非営利ジャーナリズム組織）のおとり調査でファイザーの”ｍＲＮＡワクチン”研究開発ディレクターがベラベラと話された内容に騒然となってます。

　私は、ジャーナリスト・我那覇真子さんのTwitterで知りました。