イスラエルのガザ侵攻によるジェノサイドに対し英国とドイツ以外の世界中の国民が非難している中で相変わらず軍事費を支援し、武器、兵器、弾薬を供給し続けているアメリカ。
どう見たってアメリカにとっていいことは一つもないはずなのに・・・。
アメリカのユダヤ人は全米人口のわずか1.7～2.2％しかいません。
その2％余りの人たちにアメリカは支配され牛耳られ振り回されているということになります。
アメリカが支配されてるってことは世界が支配されてるってことになります。
米国に住むユダヤ人の大半はイスラエルのパレスチナ政策に反対しており、今回のガザ侵攻に対しても非難している急先鋒は彼等だと言われています。
しかし、アメリカのエスタブリッシュメントや エリート、現在の政権を支えている資産家や資本家の多くはユダヤ系のシオニストで彼らは「一般のユダヤ人」とはまるで違う人種のようです。
現在のアメリカの閣僚たちを見てみましょう。
ジョー・バイデン大統領（彼はカトリックだがユダヤ人の姻族）
カマラ・ハリス副大統領（ユダヤ人の配偶者）
ロン・クレイン（ユダヤ系、ハーバード大学）の後任、ジェフ・ザイアント首席補佐官（ユダヤ系）
アントニー・ブリンケン国務長官（ユダヤ系、ハーバード大学）
ジャネット・イエレン財務長官（ユダヤ系、イェール大学）
ロイド・オースティン3世国防長官（黒人）
メリック・ガーランド司法長官（ユダヤ系、ハーバード大学）
ジェイク・サリバン国家安全保障顧問 （白人キリスト教、イェール大学）
アブリル・ヘインズ国家情報長官 （ユダヤ系）
アレハンドロ・マヨルカス国土安全保障長官（ユダヤ系）
という具合にユダヤ系の人たち又はユダヤ人の寄付で成り立つハーバード大学の卒業生で殆どが占められています。
もし、トランプが次期大統領になったとしても彼の娘婿クシュナーはユダヤの富豪の跡取りと言った具合でこの体質は何も変わりません。
無所属で立候補したロバート・ケネディ・Jrはどうかと言えばもうすでにイスラエルベッタリをアピールしている始末なのです。
要するに政治や経済や金融だけではなく科学芸術文化などあらゆる分野でその頂点はユダヤ人で占められている。それがアメリカという国なのです。
著名なユダヤ系アメリカ人の例 wikipediaより
M・ブルーム バーグ ニューヨーク市長
L・サマーズ 国家経済会議議長
バーナード・L・マドフ
元ナスダック会長で史上最大級の金融詐欺事件の犯人
L・ハーヴィッツ 経済学者
D・カーネマン 経済学者
N・シルバー 統計学者
H・ベーテ 物理学者
A・アインシュタイン 物理学者
H・ハウプトマン 数学者
R・マーカス 化学者
P・バーグ 生化学者
S・ブリンGoogle 創業者
B・ワッサースタイン 投資家
I・アシモフ 作家
S・ベロー 作家
W・アレン 男優
S・キューブリック 映画監督
S・スピルバーグ 映画監督
クリストファー・ゲスト 映画監督
コーエン兄弟 映画監督
S・ペン 男優
D・ホフマン 男優
H・フォード 男優
P・ニューマン 男優
J・サインフェルド 男優
L・バコール 女優
G・パルトロウ 女優
N・ポートマン 女優
K・ハドソン 女優
H・ハント 女優
サラ・M・ゲラー 女優
L・バーンスタイン 指揮者
G・ガーシュウィン 作曲家
ボブ・ディラン ミュージシャン
リック・ルービン 音楽プロデューサー
ビースティ・ボーイズ 音楽ユニット
S・コーエン スケーター
B・ギルバート 元テニス選手
H・グリーンバーグ 野球選手
S・コーファックス 野球選手
C・カー プロゴルファー
これはほんの一例で（キッシンジャーも抜けてます）むしろ関係ない著名人を探す方が難しいくらいです。
映画製作会社は全てユダヤ系。放送ネットワークやケーブル局、新聞社の殆ど全てもユダヤ系です。
過去のノーベル賞受賞者の約4割はユダヤ人です。
それだけ優秀であるということの証しなのでしょうか。
全世界のユダヤ人は1340万人いると言われています。
そのうち613万人はイスラエルに、540万人がアメリカに住んでいます。
現在全世界の人口は約80億人。
ユダヤ人はその約0.17％です。
日本でも安倍政権の頃は日本会議に関係する閣僚が殆どを占めていました。
自民党全体が反日統一協会に牛耳られ、その腐れ縁は今でも続いており断ち切ることができません。
日本の政策はこれらの団体の影響を色濃く受け国民が望む姿とは大きく乖離しています。
憲法改正や軍事費増大、原発再稼働など枚挙にいとまがありません。
どこの「民主主義国家」も、「選挙」によって国民の意思が反映されている様で実際はどこの国も政府は全く別な力学で動いているようにしか見えません。
どこの国も選挙による「民主主義」のまさに盲点を突かれた格好となっていて本来の民主主義とは縁遠いものとなっているのが現在の「民主主義国家」の実態なのではないでしょうか。