未知との遭遇までノラリクラリさん経由
オルタナティブ通信 さん
オルタナティブ通信さん、有料記事を始めて以来、
イントロしか書いてくださらなくなったのですが、
これは詳しい。出典を書いてくださるとありがたいのですが・・
ディロン、ハリマン、名前は知っていましたが、こういうこと？
↓ ↓ ↓ ↓ ↓
「集団的自衛権の行使の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー」より、続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400814690.html
前回記事「集団的自衛権の行使の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー」に記載の通り、中国の軍備拡大に「協力」してきた、米国・軍事商社ディロン社。
このディロン社は、日本に自衛隊を創設させた軍事商社でもあった。
ディロン社によって強健になった中国軍と、ディロン社によって「創設」された自衛隊が、遠くない将来、尖閣諸島をめぐり戦争を起こす事になる。
「対立する中国と日本、その両者に兵器を販売し、戦争を起こさせ、血を流させる事によって、販売額と利益を大幅に伸ばす」軍事商社ディロン。
この「戦争準備」の一環として、安倍政権による集団的自衛権の行使の閣議決定がある。
安倍首相は、祖父の岸信介・元首相の政治基盤・政治資金源を「継承」し、政治家となった。
この岸信介が、現在の日米安保条約の「締結者」であった。そして岸信介の孫＝安倍晋三が、２０１４年、日米安保条約を「強化」し、自衛隊が世界各地に戦争に出撃できる基盤を作り上げつつある。
第二次世界大戦中、この岸信介は中国大陸において日本軍が建国した満州帝国の運営を実務面で担う中心人物であった。
この満州帝国の物流＝食料・水・ガソリンといった日本軍の兵站部を担った南満州鉄道の総裁であった後藤新平は、満州帝国の運営資金を、中国大陸での麻薬密売によって入手する戦略を「採用」していた。
この麻薬密売部門の実働部隊となったのが、岸信介、佐藤栄作の兄弟であった。この二人は、麻薬密売の利益の一部を私財とし、第二次世界大戦後、首相のイスを買う選挙資金とし、自民党政権の中核を形成した。
中国大陸において麻薬密売の「決済役」を担う、麻薬密売の「元締め」となっていたのが、ブラウン・ハリマン銀行であった。
ブラウン・ハリマンは麻薬密売の利益で中国人奴隷＝クーリーを「購入」し、アメリカ大陸に輸出、アメリカ全土に鉄道網を形成する労働力として駆使した。
その結果、ブラウン・ハリマンは米国の鉄道王となる。
同時に、ブラウン・ハリマンは中国国内の鉄道網の買収にも着手していた。
その鉄道網を使い、中国全域に麻薬を運搬する「システム」を構築したブラウン・ハリマンと、岸信介＝日本軍の麻薬密輸部門は協力関係にあった。正確にはブラウン・ハリマンと協力する事なしには、日本軍は中国国内での麻薬密輸に手を出す事ができなかった。
米国の鉄道王ブラウン・ハリマンは、その巨万の富をバックにアメリカ政界にネットワークを張り巡らせ、やがてブラウン・ハリマンの経営陣から父子ブッシュ大統領を輩出する事になる。
こうして満州帝国での麻薬密売を通じ、岸信介・佐藤栄作の一族は米国政界中枢とのネットワークを構築する。
中国での鉄道網拡大に執着するブラウン・ハリマンと、南満州鉄道は、やがて鉄道ビジネスの面で「競合」し、対立を深めてゆく。これが日米開戦の、根本原因となってゆく。
この日米戦争での惨敗を見た岸信介は、第二次世界大戦後、米国との協調路線を歩み、米軍の日本駐留を半永久化する、現在の日米安保条約を締結する。
岸信介＝ブラウン・ハリマン＝ブッシュ一族のネットワークの中には、ブッシュ一族の経営する軍事産業専門の投資ファンド＝カーライルが存在し、カーライルの親会社がディロン社となる。
大量の武器販売によって中国軍を増強し続けてきたディロン社、自衛隊の創設・強化を進めてきたディロン社の傘下にカーライル＝ブッシュ一族＝ブラウン・ハリマン＝岸信介＝安倍晋三が居る。
安倍首相が、岸信介から「継承」した政治基盤・政治資金源が、このネットワークである。
集団的自衛権の行使に「必要」となる、新たな兵器・装備の大量購入に、安倍首相が専心し、ディロン社の要請に従う「事情」は、ここにある。
オルタナティブ通信 さん
オルタナティブ通信さん、有料記事を始めて以来、
イントロしか書いてくださらなくなったのですが、
これは詳しい。出典を書いてくださるとありがたいのですが・・
ディロン、ハリマン、名前は知っていましたが、こういうこと？
↓ ↓ ↓ ↓ ↓
集団的自衛権の行使を進める、安倍首相の暗い出自
「集団的自衛権の行使の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー」より、続く。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/400814690.html
前回記事「集団的自衛権の行使の閣議決定、その裏側にいる支配者・コントローラー」に記載の通り、中国の軍備拡大に「協力」してきた、米国・軍事商社ディロン社。
このディロン社は、日本に自衛隊を創設させた軍事商社でもあった。
ディロン社によって強健になった中国軍と、ディロン社によって「創設」された自衛隊が、遠くない将来、尖閣諸島をめぐり戦争を起こす事になる。
「対立する中国と日本、その両者に兵器を販売し、戦争を起こさせ、血を流させる事によって、販売額と利益を大幅に伸ばす」軍事商社ディロン。
この「戦争準備」の一環として、安倍政権による集団的自衛権の行使の閣議決定がある。
安倍首相は、祖父の岸信介・元首相の政治基盤・政治資金源を「継承」し、政治家となった。
この岸信介が、現在の日米安保条約の「締結者」であった。そして岸信介の孫＝安倍晋三が、２０１４年、日米安保条約を「強化」し、自衛隊が世界各地に戦争に出撃できる基盤を作り上げつつある。
第二次世界大戦中、この岸信介は中国大陸において日本軍が建国した満州帝国の運営を実務面で担う中心人物であった。
この満州帝国の物流＝食料・水・ガソリンといった日本軍の兵站部を担った南満州鉄道の総裁であった後藤新平は、満州帝国の運営資金を、中国大陸での麻薬密売によって入手する戦略を「採用」していた。
この麻薬密売部門の実働部隊となったのが、岸信介、佐藤栄作の兄弟であった。この二人は、麻薬密売の利益の一部を私財とし、第二次世界大戦後、首相のイスを買う選挙資金とし、自民党政権の中核を形成した。
中国大陸において麻薬密売の「決済役」を担う、麻薬密売の「元締め」となっていたのが、ブラウン・ハリマン銀行であった。
ブラウン・ハリマンは麻薬密売の利益で中国人奴隷＝クーリーを「購入」し、アメリカ大陸に輸出、アメリカ全土に鉄道網を形成する労働力として駆使した。
その結果、ブラウン・ハリマンは米国の鉄道王となる。
同時に、ブラウン・ハリマンは中国国内の鉄道網の買収にも着手していた。
その鉄道網を使い、中国全域に麻薬を運搬する「システム」を構築したブラウン・ハリマンと、岸信介＝日本軍の麻薬密輸部門は協力関係にあった。正確にはブラウン・ハリマンと協力する事なしには、日本軍は中国国内での麻薬密輸に手を出す事ができなかった。
米国の鉄道王ブラウン・ハリマンは、その巨万の富をバックにアメリカ政界にネットワークを張り巡らせ、やがてブラウン・ハリマンの経営陣から父子ブッシュ大統領を輩出する事になる。
こうして満州帝国での麻薬密売を通じ、岸信介・佐藤栄作の一族は米国政界中枢とのネットワークを構築する。
中国での鉄道網拡大に執着するブラウン・ハリマンと、南満州鉄道は、やがて鉄道ビジネスの面で「競合」し、対立を深めてゆく。これが日米開戦の、根本原因となってゆく。
この日米戦争での惨敗を見た岸信介は、第二次世界大戦後、米国との協調路線を歩み、米軍の日本駐留を半永久化する、現在の日米安保条約を締結する。
岸信介＝ブラウン・ハリマン＝ブッシュ一族のネットワークの中には、ブッシュ一族の経営する軍事産業専門の投資ファンド＝カーライルが存在し、カーライルの親会社がディロン社となる。
大量の武器販売によって中国軍を増強し続けてきたディロン社、自衛隊の創設・強化を進めてきたディロン社の傘下にカーライル＝ブッシュ一族＝ブラウン・ハリマン＝岸信介＝安倍晋三が居る。
安倍首相が、岸信介から「継承」した政治基盤・政治資金源が、このネットワークである。
集団的自衛権の行使に「必要」となる、新たな兵器・装備の大量購入に、安倍首相が専心し、ディロン社の要請に従う「事情」は、ここにある。