英国のSara Evans-Lacko 氏らは、欧米やアジア・アフリカなど15カ国の従業員や管理職を対象とした調査データを分析した結果、管理職の支援があれば、うつ病の従業員が仕事を休む頻度が減る可能性のあることが明らかになり、研究結果が「BMJ Open」誌に発表されました。
うつ病の従業員を支援した経験があると回答した管理職の割合はメキシコで67.3％と最も高く、南アフリカ、スペイン、トルコ、ブラジル、英国、デンマークでも50％を超えていたが、日本は16％と最も低く、次いで韓国でも28.7％とアジア地域で低いことが分かった。
管理職が従業員のうつ病と積極的に関わらない傾向が強い国では、積極的に支援する管理職の割合が高い国と比べて、うつ病を抱える従業員が仕事を休む頻度が高い結果となりました。